プレゼンティーイズム（プレゼンティーズム）とは？原因・測定方法・対策と平均値

プレゼンティーイズム（presenteeism）は、出勤はしているものの、健康上の問題で本来の仕事の出来を発揮できていない状態を指します。厚生労働省のコラボヘルスガイドラインに載っている3企業・組織の推計では、従業員1人あたりの健康関連総コストの77.9%をこの損失が占め、医療費の15.7%を大きく上回りました。この記事では、アブセンティーイズムとの違い、日本の調査で上位に来る原因、SPQやWHO-HPQなど測定尺度の違いと平均値の読み方、測定結果から対策を決める手順を、厚生労働省・経済産業省の資料と査読論文をもとに整理します。

まとめ：プレゼンティーイズムの要点

• プレゼンティーイズムは、欠勤にはいたらないものの健康問題で生産性が落ちている状態です。プレゼンティーズム、プレゼンティズムも同じ語の表記ゆれです。
• コラボヘルスガイドラインの推計では、1人あたり年間の健康関連総コスト724,868円のうち564,963円（77.9%）がプレゼンティーイズムでした。製薬会社4社12,350人の調査でも総コストの64%を占めています。
• 2023年の労働者1万人調査では、仕事に最も支障のある健康問題として選ばれた人数は、腰痛、首の痛み・肩こり、頭痛、メンタル不調の順でした。
• 測定は従業員への質問票で行います。SPQ（東大1項目版）は1問で答えられ、研究・商用とも無料のライセンスフリーです。
• SPQの参考値は、主に中小企業の従業員約44万人で損失率の平均22.5%です。尺度が違う数値とは比べられません。
• 対策は、同じ尺度で毎年測り、症状別の損失額と緊急性で優先順位を決めるのが基本です。医療費データだけでは肩こりや腰痛の損失はほとんど見えません。

プレゼンティーイズムの意味と2つの定義

厚生労働省の働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」は、プレゼンティーズムを「欠勤にはいたっておらず勤怠管理上は表に出てこないが、健康問題が理由で生産性が低下している状態」と説明しています。原因にはメンタルヘルス不調のほか、アレルギーや偏頭痛、生活習慣病などが挙げられています。

プレゼンティーイズム、プレゼンティーズム、プレゼンティズムは、いずれもpresenteeismのカナ表記です。経済産業省の健康経営度調査票と厚生労働省保険局のコラボヘルスガイドラインは「プレゼンティーイズム」、こころの耳は「プレゼンティーズム」と書いています。

「病気でも出勤する行動」と「生産性の損失」の違い

研究の世界では、この語は2つの意味で使われています。1つは、体調が悪いのに出勤する行動そのものです。スウェーデンのAronssonらが2000年に発表した就業者3,801人の電話調査では、過去1年間に「健康状態からすれば病気休暇を取るべきだった」と感じながら2回以上出勤した人が全体の3分の1にのぼりました。組織行動学のJohnsによる2010年のレビューも、presenteeismを病気のときに出勤することと定義しています。

もう1つが、健康問題による仕事のパフォーマンス低下を損失率や金額で表す指標としての意味です。Taloyanらの2012年の論文は、北米の文献が病気に関連した職場での生産性損失に焦点を当て、北欧・欧州の文献が病気休暇を取るべき状態でも出勤することと定義していると整理しています。日本の健康経営度調査やコラボヘルスガイドラインが扱うのは、北米系の生産性損失の意味です。出勤行動としての定義は出勤した回数を、生産性損失としての定義は仕事の出来が落ちた割合を測るので、同じ語でも数値の意味がまったく違います。社内でこの語を使うときは、どちらを指すのかを先に揃えておかないと、調査設計や経営層への報告で話が噛み合いません。

アブセンティーイズムとの違い

アブセンティーイズム（absenteeism）は、傷病による欠勤や休職で労働力が失われる状態です。健康経営度調査票はアブセンティーイズムを「傷病による欠勤」、プレゼンティーイズムを「出勤はしているものの、健康上の問題によって完全な業務パフォーマンスが出せない状況」と定義しています。

両者は、片方が増えればもう片方が減るという関係ではありません。Aronssonらの調査では、病気でも出勤する人が多い職業群ほど病気欠勤も多い傾向（順位相関0.38）が確認されています。欠勤日数を減らす目標だけを置くと、休めずに出勤する人が増え、損失が勤怠記録に出ない側へ移るおそれがあります。休職した従業員の復帰を支える手順は職場復帰支援の5つのステップで解説しています。

プレゼンティーイズムによる損失：日本の推計値

コラボヘルスガイドラインの推計：1人あたり年56万円

厚生労働省保険局が平成29年（2017年）7月にまとめたデータヘルス・健康経営を推進するためのコラボヘルスガイドラインには、2015年度に東京大学が健康保険組合と母体企業の協力を得て行った調査研究の結果が載っています。そのうち生産性の測定方法が共通する3企業・組織（3,429件）について、2014年度の従業員1人あたり健康関連総コストを推計したのが次の表です。

多くの解説で引用される「77.9%」はこの表の数値です。対象は単一の健康保険組合を持つ比較的大規模な3企業・組織で、日本全体の平均ではありません。プレゼンティーイズムはWHO-HPQによる相対的プレゼンティーイズム（同様の仕事をしている人のパフォーマンスに対する、過去4週間の自分のパフォーマンスの比）で算出されています。

製薬4社12,350人の調査：総コストの64%

産業医科大学の永田らは、国内の製薬会社4社で回答率61.7%の質問票調査を行い、分析対象12,350人について欠勤・プレゼンティーイズム・医療費を合算した健康関連コストを推計しました（Journal of Occupational and Environmental Medicine、2018年）。1人あたり年間でプレゼンティーイズムが3,055ドル（64%）、医療費・薬剤費が1,165ドル（25%）、アブセンティーイズムが520ドル（11%）でした。

同じ論文は、腰痛や首の痛みといった筋骨格系の不調について、米国ではコストのほぼ半分が医療費だったのに対し、日本ではほぼすべてがプレゼンティーイズムだったと指摘しています。健診結果やレセプトの医療費だけで健康課題の優先順位を決めると、肩こりや腰痛の損失はほとんど表に出てこないということです。

プレゼンティーイズムの原因

健康上の原因：腰痛、首の痛み・肩こり、メンタル不調

原因となる健康問題は、Yoshimotoらの研究グループが同じ方法で2回行った労働者1万人調査で確認できます。2019年9〜10月に20〜69歳を対象にした1回目の調査（2020年発表）では、仕事に最も支障のある健康問題として首の痛み・肩こり、腰痛、メンタル不調が多く、1人あたりの年間損失はそれぞれ414.05ドル、407.59ドル、469.67ドルでした。

新型コロナの流行後、2023年2〜3月に行った2回目の調査（2025年発表）では、仕事に影響する健康問題を抱えていた人が35.6%でした。仕事に最も支障のある健康問題として選ばれた人数は、腰痛、首の痛み・肩こり、頭痛、メンタル不調の順です。従業員1,000人あたりの年間損失は、腰痛488,210ドル、首の痛み・肩こり346,308ドル、メンタル不調327,137ドルと推計されています。女性や非正規雇用の人は仕事に影響する症状を持つ割合が高く、若い世代ほど損失の度合いが大きい傾向も報告されました。

注意したいのは、人数の多い症状と1人あたりの落ち込みが大きい症状が一致しない点です。同じ調査で損失の度合いが最も大きかったのは感染症で、メンタル不調が続きました。感染症は周囲にも広がるため、出勤を控えてもらう判断を優先すべき症状です。

職場側の原因：代わりがいない、休んだ分の仕事が残る

Aronssonらの調査では、病気で休んだあとに残った仕事を自分で片付けなければならない人は、病気でも出勤するオッズ比が2.29でした。代わりの人を見つけにくい職務ほど出勤しやすく、1990年代に人員削減が進んだ介護・福祉や教育の職種で高い傾向も示されています。

国内では、従業員12,526人を分析したOzawaらの2025年の研究が、属性や健康問題を調整したうえでも、仕事の適性やキャリアの機会といった作業レベルの仕事の資源がプレゼンティーイズムと強く関連していたと報告しています。仕事の要求度との関連は、男性でわずかに見られた程度でした。職場側の手当ては業務量を減らすことだけではありません。休んでも仕事が滞らない分担と、本人に合った仕事や成長機会の確保の両面から考える必要があります。

プレゼンティーイズムの測定方法

プレゼンティーイズムは勤怠記録に出ないため、従業員への自記式質問票で測ります。コラボヘルスガイドラインは、作業量を客観的に実測する方法は知識労働やチーム業務に適さず、欧米の先行研究でももっぱら自記式質問票が使われてきたと説明しています。国内でよく使われる尺度の違いは次のとおりです。

SPQは「病気やけががないときに発揮できる仕事の出来を100%として過去4週間の自身の仕事を評価してください」という1問に、1〜100%で答えてもらう尺度です。平成27年度健康寿命延伸産業創出推進事業の「東京大学ワーキング」で開発され、公式サイトは「ライセンスフリー」で研究目的・商用目的とも無料で使えると明記しています。妥当性と反応性は、中小企業24社1,021人を対象にした2回の調査で検証されました（Muramatsuら、2021年）。

WHO-HPQは、WHOがハーバード大学と共同で開発した質問票で、プレゼンティーイズムに関する設問は3問です。コラボヘルスガイドラインによると、過去4週間の総合的なパフォーマンスを0〜10で答える問3から出す「絶対的プレゼンティーイズム」が海外ではほぼ標準ですが、日本人はこの回答値が極めて低くなる傾向があり、「6」と答えると損失40%という大きな値になります。そこで、同じ仕事をしている労働者の普段のパフォーマンス（問1）との比をとる相対的プレゼンティーイズムが推奨されています。

WLQは米タフツ・メディカルセンターの質問票で、過去2週間に仕事上の制限を感じた時間の割合を0〜100の尺度得点で表し、開発元のアルゴリズムでこの得点を生産性損失の推定値に換算します。ライセンスと配布はMapi Research Trustに移管されており、料金は問い合わせで案内されます。このほか国内で開発された尺度に、産業医科大学のFujinoらが2015年に発表した7項目のWFunがあります。前述の1万人調査は、症状があるときに発揮できた仕事の量と質を症状がないときと比べて11段階で答えるQQmethodを用いています。

健康経営度調査での扱い：測定方法は評価に使わず、開示はホワイト500の要件

健康経営優良法人2027に向けた健康経営度調査票（大規模法人部門のサンプル）は、Q68で従業員の生産性指標としてアブセンティーイズム、プレゼンティーイズム、ワーク・エンゲイジメントの測定状況を尋ねています。プレゼンティーイズムの測定方法はWHO-HPQ、SPQ、WLQ、WFun、QQmethod、WPAI、委託先独自の指標、自社独自の指標の8つから1つを選ぶ形式で、SPQを選んだ場合は「損失率＝100％－回答値」で2025年度の実績値を記入します。

測定方法と実績値を尋ねるQ68SQ1には「当設問は評価に一切使用しません」と注記されており、尺度の選択自体は評価に使用されません。一方で、パフォーマンス指標の開示を問うQ18SQ3では、アブセンティーイズム、プレゼンティーイズム、ワーク・エンゲイジメントのいずれかについて「直近の実績値および具体的な測定基準を開示し、その開示URLを回答していること」がホワイト500の認定要件とされています。「測定している」とだけ書いて値を載せない開示は基準を満たさず、プレゼンティーイズムの開示として認められない例には「ストレスチェック結果」が挙がっています。認定要件の全体像はホワイト500とは？ブライト500・ネクストブライト1000の違いと認定要件、人的資本情報としての開示は人的資本経営とは？意味・開示義務・実践ステップを開発会社が解説で扱っています。

SPQの平均値22.5%の読み方

SPQ公式サイトは2026年3月に「SPQの使用と参考値」を公開し、アクサ生命の健康習慣アンケート（2024年1月〜2025年8月、9,184社・延べ439,870人）をもとに、従業員単位のSPQ presenteeismの平均値22.5%（標準偏差18.2）、企業単位の平均値21.7%（標準偏差6.0）を示しています。女性は男性より大きく、30代以下は比較的大きく、販売やサービスなど接客を伴う仕事でも大きい傾向でした。企業単位では、従業員50人未満の企業ほど小さく、10人以上の企業では情報通信業が比較的大きいとされています。

この参考値は主に中小企業の回答で、全国の労働者から無作為に抽出した数値ではありません。「同じSPQで測った中小企業群の目安」として扱うのが妥当です。企業単位の標準偏差6.0は、企業間の値のばらつきを示します。健康状態の良否を判定する基準ではないため、自社の経年変化や従業員構成、回答率、症状別の結果も確認してください。

測定尺度・分母の違いと比較条件

プレゼンティーイズムの数値は、出典ごとに何を割った値かが違います。SPQの22.5%は1人の仕事の出来の損失率、コラボヘルスガイドラインの77.9%と製薬4社調査の64%は健康関連総コストに占める金額の構成比です。「平均22.5%なのに77.9%は高すぎる」という比較はそもそも成り立ちません。

損失率どうしでも、WHO-HPQは絶対値のまま使うか相対化するかで結果が変わり、評価期間もSPQとWHO-HPQは過去4週間、WLQは過去2週間と揃っていません。社内で経年比較をするなら、尺度・実施月・対象者の範囲を固定し、尺度を切り替えた年で時系列を区切ってください。公表値や他社と比べてよいのは、尺度と算出方法が一致している場合だけです。

プレゼンティーイズムの対策：測定から施策までの進め方

対策は、休暇制度や健康イベントを並べる前に、どの症状でどれだけ損失が出ているかをつかむところから始めます。

1. 尺度を1つに決め、毎年同じ時期に測る。コラボヘルスガイドラインは、回答率を高める工夫として特定健診との同時実施などを例に挙げています。
2. 損失率と一緒に、仕事に最も支障のある症状を選択式で聞く。1万人調査は、アレルギー、首の痛み・肩こり、頭痛、歯のトラブル、メンタル不調、睡眠の問題、疲労、眼の不調などを含む14項目から選ばせています。
3. 賃金に損失率を掛け、症状別・部署別の損失額を出す。ガイドラインは、金銭換算に保険者が持つ標準報酬データを使えるとしています。
4. 損失額に加え、症状の重さや対応の緊急性も踏まえて施策を選び、実施状況を確認しながら翌年も同じ尺度で測り直す。

腰痛・肩こり対策の優先順位と生産性データ

製薬4社調査のとおり、日本では筋骨格系の不調のコストはほぼすべてがプレゼンティーイズムでした。医療費や傷病手当金のデータは健康保険組合が、生産性のデータは企業が持つという分担なので、医療費データだけで判断すると、腰痛や肩こりによる生産性損失を過小評価するおそれがあります。健康保持増進の計画づくりと体制はTHP（トータル・ヘルスプロモーション・プラン）とは？令和8年改正指針の内容と進め方で解説しています。メンタル不調はストレスチェックの集団分析で部署ごとの傾向を見られるので、実施対象の拡大についてはストレスチェック義務化の対象と2028年4月施行の50人未満拡大を解説もあわせて確認してください。

病気休暇を妨げる業務分担と代行体制

Aronssonらの結果が示すのは、休んだ分の仕事がそのまま本人に戻ってくる職場では、体調が悪くても出勤する人が増えるということです。担当業務の代行者をあらかじめ決めておく、休んだ期間の締切を組み直すルールを置くなど、仕事が滞らない仕組みが先に必要です。有給休暇の取得率に数値目標を置くだけでは、この条件は変わりません。

対策・効果測定の失敗パターン

• ストレスチェックの点数をプレゼンティーイズムの実績として報告する。健康経営度調査の開示基準でも認められない例に挙がっています。
• 欠勤日数の削減だけを目標にする。休めずに出勤する人が増え、勤怠記録に出ない損失へ移るおそれがあります。
• 年ごとに尺度や実施月を変える。数値の増減が施策の効果なのか測り方の違いなのか区別できなくなります。
• 発熱や感染症の症状がある従業員に出勤を求める。1万人調査で損失の度合いが最も大きかった症状で、周囲への感染も招きます。

よくある質問

プレゼンティーイズムとはどういう意味ですか？

出勤しているのに、健康上の問題で本来の仕事の出来を発揮できていない状態です。厚生労働省のこころの耳は「欠勤にはいたっておらず勤怠管理上は表に出てこないが、健康問題が理由で生産性が低下している状態」と説明しています。研究では、病気でも出勤する行動そのものを指す意味で使われることもあります。

プレゼンティーイズムとプレゼンティーズムは違うものですか？

同じものです。英語のpresenteeismのカナ表記が揺れているだけで、経済産業省の健康経営度調査票はプレゼンティーイズム、厚生労働省のこころの耳はプレゼンティーズムと表記しています。

プレゼンティーイズムの具体例は？

腰痛や首の痛み・肩こり、メンタル不調、睡眠の問題、眼の不調などを抱えたまま出勤し、仕事の量や質が普段より落ちている状態が典型です。2023年の労働者1万人調査では、仕事に影響する健康問題を抱えていた人が35.6%で、仕事に最も支障のある健康問題として選ばれた人数は、腰痛、首の痛み・肩こり、頭痛、メンタル不調の順でした。

プレゼンティーイズムの平均は？

SPQ（東大1項目版）では、主に中小企業の従業員約44万人の回答で損失率の平均が22.5%、企業単位では21.7%という参考値がSPQ公式サイトで公開されています。WHO-HPQやWLQなどSPQ以外の尺度で測った値は意味が異なるため、この数値とは比べられません。

アブセンティーイズムとプレゼンティーイズムの違いは何ですか？

アブセンティーイズムは傷病による欠勤・休職、プレゼンティーイズムは出勤しているが健康問題で成果が落ちている状態です。欠勤は勤怠記録に残りますが、プレゼンティーイズムは質問票で測らないと把握できません。製薬会社4社の調査では、1人あたり年間損失がアブセンティーイズム520ドル、プレゼンティーイズム3,055ドルでした。

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