EBITDAとは？平均マージンの目安と純利益・営業利益との違い、計算式4通りを解説

EBITDAは、利息・税金・減価償却費を差し引く前の利益です。ところが「営業利益＋減価償却費」で覚えた人と、「純利益から逆算する」と覚えた人では、同じ決算書から違う金額が出てきます。米国の開示ルールと日本の実務で出発点が違うことが原因です。この記事では、純利益・営業利益・EBIT・営業キャッシュフローとの違いを整理したうえで、4通りの計算式でどこがズレるのかを同じ数値例で示します。後半では、財務省の法人企業統計から全産業のEBITDAマージンの平均を実際に計算し、業種別の当たりの付け方、複数期の平均EBITDAの出し方、EV/EBITDA倍率をどの水準と比べるべきかまで扱います。

まとめ：EBITDAの定義・平均水準と純利益・営業利益との違い

EBITDA（読み：いーびっとでぃーえー）は Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization の頭字語で、日本語では利払い前・税引き前・減価償却前利益と訳されます。米国証券取引委員会（SEC）の非GAAP指標に関する解釈指針では、この Earnings は「GAAPの損益計算書に表示される純利益」と明示されており、米国の開示ルール上の出発点は純利益です。一方、日本の証券会社や実務書は「営業利益＋減価償却費」という簡便式を紹介します。両者は営業外損益と特別損益の扱いが違うため、同じ決算でも金額が一致しません。

営業利益との差は減価償却費（および無形資産の償却費）だけ、純利益との差は減価償却費に加えて支払利息・法人税等・受取配当金などの営業外損益・特別損益です。日本の会計ルールにEBITDAという利益区分はなく、財務諸表等規則の全条文を検索しても「EBITDA」の語は1件も出てきません。会社が決算資料で開示するEBITDAは、各社が自分で定義した非会計基準（ノンGAAP）の指標だと理解したうえで、算式の注記を読むところから始めてください。

「EBITDAの平均はどのくらいか」という問いには、公的な基準値が存在しないという前提を置いたうえで答えます。財務省の法人企業統計（令和6年度）の売上高・営業利益・減価償却を簡便式に当てはめると、金融業・保険業を除く全産業のEBITDAマージンは約7.6%です。ただし業種によって営業利益率だけで5倍以上の開きがあり、全産業平均と自社を直接比べても意味は薄くなります。以降で、指標ごとの違い・4通りの計算式・平均値の算出と比べ方・調整後EBITDAの注意点を順に説明します。

EBITDAの読み方と「減価償却前利益」の意味、DとAを分ける理由

EBITDAの読み方の揺れと頭字語の中身、DとAが別語になっている点

野村證券の証券用語解説集は読みを「いーびっとでぃーえー」と表記しています。松井証券のマネーサテライトは、これに加えて「イービッタ」「エビータ」と呼ばれることもあると紹介しています。頭字語の中身は、E＝Earnings（利益）、B＝Before（〜の前）、I＝Interest（利息）、T＝Taxes（税金）、D＝Depreciation（有形固定資産の減価償却）、A＝Amortization（のれんやソフトウェアなど無形資産の償却）です。DとAが別語である点は見落とされがちで、無形資産の償却が大きい会社ではAの金額が結果を左右します。

企業比較で減価償却費を足し戻す理由と、同時に消える会計方針の差

減価償却費は、過去に支出した設備投資額を耐用年数にわたって費用配分したもので、その期に現金が出ていく費用ではありません。だから足し戻す、というのがEBITDAの発想です。同時に、償却方法（定額法か定率法か）や耐用年数の違い、企業結合で生じたのれんの償却有無といった会計方針の差も一緒に取り除かれます。国をまたいで、あるいは設備投資の時期が違う同業他社を並べるときに、EBITDAが引き合いに出されるのはこのためです。減価償却費そのものの仕組みと計算方法は減価償却とは？仕組み・計算方法・対象資産と会計システムで自動化できる範囲を解説で整理しています。

減価償却費の発生源は有形固定資産だけではありません。自社利用のソフトウェアを資産計上すれば、その後は償却費として毎期の損益に乗ってきます。どこまでを資産に振り替えたかでEBITDAと営業利益の差は変わるため、ソフトウェアの資産化と耐用年数｜5年を超えられる条件とアジャイル・SaaS費用の判定もあわせて押さえておくと、数字の動きを説明しやすくなります。

純利益・営業利益・経常利益・EBITとEBITDAの違いを一覧表で比較

「反映する」は、その項目が指標の金額に影響している状態を指します。財務諸表等規則は、営業利益を売上総利益から販売費及び一般管理費を控除した額、経常利益を営業利益に営業外収益・営業外費用を加減した額と定めており、この2つは損益計算書に必ず表示されます。EBITとEBITDAは規則に登場しないため、どこまで戻すかは作成者の定義しだいです。EBITDAの行が2つに割れているのは後述の計算式の違いによるもので、特別損益が出た期はこの2つで金額が変わります。

EBITDAと純利益との違いと、米国SECの解釈指針が置く計算の出発点

SECの非GAAP財務指標に関する解釈指針（Compliance and Disclosure Interpretations）のSection 103は、EBITDAの Earnings が何を指すかという質問に対し、「Earnings means net income as presented in the statement of operations under GAAP」と回答しています（Question 103.01）。続くQuestion 103.02では、EBITやEBITDAを業績指標として示す場合は純利益に調整表を付けて対応づけるべきであり、「営業利益は最も直接的に比較可能なGAAP指標とは見なされない。EBITとEBITDAは営業利益に含まれない項目についても調整を行うためである」と述べています。

この定義に従うと、EBITDAと純利益の差は、支払利息・法人税等・減価償却費および無形資産の償却費の4つに限られ、営業外損益や特別損益は戻しません。一方、日本の実務で使われる「営業利益＋減価償却費」で計算すると、純利益との差にはこれらに加えて受取配当金・持分法投資損益・為替差損益といった営業外損益と、減損損失などの特別損益まで含まれます。同じ「EBITDAと純利益の違い」でも、どちらの式で計算した数字かで答えが変わる点に注意してください。

なお、純利益をベースにする指標と混同しないことも大切です。自己資本利益率（ROE）は純利益を分子に置くため、EBITDAが伸びていてもROEが改善しないことは普通に起こります。分解して原因を切り分ける方法はデュポン分解（デュポンシステム）とは？ROEを3要素に分解する計算式と分析事例で扱っています。

EBITDAと営業利益との違いと、日本の実務で使われる簡便式の位置づけ

営業利益とEBITDAの差は、減価償却費および無形資産の償却費1項目だけです。野村證券の用語解説も「簡便には営業利益に減価償却費を加えて計算する」としています。設備投資が重い会社ほど差は大きくなり、償却がほぼ終わった設備で操業している会社では差が小さくなります。同業でもこの差の大小が投資サイクルの位置を示すので、営業利益とEBITDAは片方だけでなく並べて見るのが実務的です。

英語表記では営業利益は operating income または operating profit で、EBIT（earnings before interest and taxes）とは別語です。日本語の資料で「EBIT＝営業利益」と略式に説明されることがありますが、次項のとおり両者は一致しません。

EBIT・EBITAとの違いと、3つの指標をつなぐ関係式の整理

EBITは税引前当期純利益に支払利息を足し、受取利息を差し引いて求めます。日本の営業利益は営業外損益を含まないため、受取配当金や持分法投資損益、為替差損益がある会社ではEBITと営業利益は一致しません。営業利益そのものの計算式と、販管費と営業外費用の区分ミスで数字がぶれる仕組みは営業利益とは？計算式と求め方、販管費の区分ミスで数字がぶれる仕組みで解説しています。EBITAはEBITからのれんなど無形資産の償却だけを戻した指標で、有形固定資産の減価償却は戻しません。買収を繰り返してのれん償却が重い会社の収益力を見るときに使われます。3者の関係は、EBITDA＝EBITA＋有形固定資産の減価償却費＝EBIT＋減価償却費及び無形資産の償却費、と整理できます。

営業キャッシュフロー・フリーキャッシュフローとEBITDAの違い

EBITDAは「現金が出ていかない費用を戻した利益」であって、手元に残る現金ではありません。営業キャッシュフローは、売上債権・棚卸資産・仕入債務の増減（運転資本の増減）と、利息および法人税等の実際の支払額を反映します。売上が急拡大して売掛金と在庫が膨らんだ期は、EBITDAが増えているのに営業キャッシュフローがマイナスになる事態が起こります。EBITDAをキャッシュフローの代用として扱うと、この局面を見誤るおそれがあるのです。間接法で営業キャッシュフローを組み立てる手順は営業キャッシュフローとは？間接法の計算方法を設例で解説、マイナスの読み方とシステム連携で確認できます。

フリーキャッシュフロー（FCF）との関係も混同されがちです。EBITDAから設備投資額を引いた値はFCFではありません。FCFを求めるには、法人税等の支払額と運転資本の増減も差し引く必要があります。EBITDAは分子に置く指標、FCFは実際に自由に使える現金、と役割を分けて覚えてください。FCFの計算式2通りとマイナスの読み方はフリーキャッシュフローとは？計算式2通りとマイナスの読み方、会計データで月次算出する設計にまとめています。

EBITDAの計算式4通りと、同じ決算でも式によって金額がズレる理由

EBITDAの実務で使われる4通りの式と、出発点となる利益の違い

松井証券のマネーサテライトは、次の4通りを併記しています。どこから戻し始めるかが違うだけで、考え方は同じです。

• 式A：営業利益＋減価償却費
• 式B：経常利益＋支払利息－受取利息＋減価償却費
• 式C：税引前当期純利益＋支払利息－受取利息＋減価償却費
• 式D：当期純利益＋特別損益＋支払利息－受取利息＋減価償却費＋法人税等

この並び方は解説記事によって差があり、税引前当期純利益から出発する式でも特別損益を足し戻す形で書いている記事があります。式の名前ではなく、特別損益を戻しているかどうかで見分けてください。

同じ決算のEBITDAを4通りの式で計算した結果と、1億円ずれる原因

売上高100億円、営業利益5億円、減価償却費5億円（売上原価に3億円、販売費及び一般管理費に2億円）、支払利息0.6億円、受取利息0.1億円、経常利益4.5億円、特別損失1億円、税引前当期純利益3.5億円、法人税等1.2億円、当期純利益2.3億円の会社で計算します。

式Cだけが1億円小さくなります。差額は特別損失1億円そのもので、税引前当期純利益から出発する式Cは特別損益を戻していないためです。ここで前節のSECの定義に戻ると、純利益2.3億円＋法人税等1.2億円＋純支払利息0.5億円＋減価償却費5億円＝9.0億円で、SECが言うEBITDAは式Cと一致します。特別損益まで戻した式A・式B・式Dは、SECの解釈指針では「EBITDA」ではなく Adjusted EBITDA 側の指標にあたります。日本の実務で最も普及している式Aが、米国の開示基準では別名を求められる、という関係です。

特別損益がゼロで、かつ営業外損益が受取利息と支払利息だけの期であれば、4通りとも同じ金額になります。逆に、他社比較や前期比較でEBITDAが飛んで見えたときは、まず減損損失や固定資産売却損益などの特別損益、次に受取配当金や為替差損益を疑ってください。会社が使っている式が明記されていない資料は、そのまま比較に使わない判断でかまいません。

EBITDAの計算で損益計算書だけでは拾えない減価償却費と、正しい取得元

製造業では減価償却費の多くが製造原価に含まれ、売上原価として計上されます。損益計算書の表面に出てくるのは販売費及び一般管理費に含まれる分だけです。財務諸表等規則は販売費及び一般管理費の主要な費目として減価償却費を挙げていますが、これは販管費側の話であり、原価側の償却費は含みません。上の例で販管費の2億円だけを足すと、EBITDAは7億円と3億円も過小になります。

実務では、キャッシュ・フロー計算書の営業活動によるキャッシュ・フローの区分に非資金項目の調整として表示される減価償却費を使います。有価証券報告書であれば、附属明細表のうち有形固定資産等明細表の当期償却額や、セグメント情報の注記に記載された減価償却費も手がかりになります。四半期開示でキャッシュ・フロー計算書が省略されている期は、決算説明資料の数値を使うか、算出の前提を注記して扱ってください。

EBITDAの平均はどのくらいか：法人企業統計で見る全産業の水準

令和6年度の法人企業統計から全産業のEBITDAマージンを計算

EBITDAそのものは公的統計の集計項目にありません。そこで、財務省「年次別法人企業統計調査（令和6年度）結果の概要」（令和7年9月1日公表）に載っている数値を、式A（営業利益＋減価償却費）に当てはめて全産業の平均を計算します。金融業・保険業を除く全産業の値は次のとおりです。

減価償却の金額は、同じ資料の資金調達の構成表（内部調達の内訳）に載っている値で、特別減価償却を含みます。製造原価に入った償却費も含む全社ベースの金額なので、前章で触れた「販管費の償却費だけを足す」過小計上は起きていません。計算すると、日本企業全体のEBITDAマージンの平均は約7.6%、そのうち約2.6ポイントが減価償却の足し戻しによる上乗せです。営業利益率5.0%に減価償却費率を足した値がEBITDAマージン、という関係がそのまま数字に表れています。

この約7.6%は、法人企業統計が母集団推計した全法人の合計値から出した加重平均です。売上規模の大きい会社の比率が強く効くため、中小企業が自社の目安として使うときは、資本金階級別の営業利益率と見比べてから扱ってください。統計の定義上、のれん償却のような企業結合由来の項目と、日本基準のリース資産の償却がどこまで含まれるかも会社ごとの開示とは一致しません。目安は目安として、桁を外していないかの確認に使うのが妥当な範囲です。

業種別にEBITDAマージンの平均の当たりを付ける手順と注意点

業種別の平均を知りたい場合は、業種別の売上高営業利益率に、その業種の減価償却費率を足して考えます。同じ資料によると、令和6年度の売上高営業利益率は不動産業12.2%、情報通信業8.2%、サービス業8.1%、製造業5.4%、運輸業・郵便業5.3%、電気業5.2%、建設業4.5%、卸売業・小売業2.4%でした。営業利益率は業種別の数値が手に入るので、EBITDAマージンの下限の当たりとして使えます。

上乗せ幅になる減価償却費率は、業種の設備の重さで大きく変わります。発電設備を持つ電気業、車両や物流拠点を持つ運輸業、賃貸用の建物を抱える不動産業や物品賃貸業は償却負担が重く、営業利益率とEBITDAマージンの差が開きやすい業種です。反対に、卸売業や人が主な資産となるサービス業は設備が軽く、差は小さくなります。業種別の減価償却費は概要資料には載っていないため、正確な値が必要なら法人企業統計の詳細な統計表で業種と規模を絞り込んで取得してください。業種別・規模別の営業利益率をさらに細かく比べる方法は営業利益率の目安は？業種別・規模別の平均を最新統計で比べ、自社の目標を決める方法で解説しています。

EV/EBITDA倍率の平均値を参照するときに確かめる3つの前提

EV/EBITDA倍率についても、日本の公的機関が業種別の平均を公表している統計はありません。参照されることが多いのは、ニューヨーク大学のアスワス・ダモダラン教授が公開している業種別データセットで、日本企業版のEV/EBITDA倍率も掲載されています。同ページは2026年1月時点で年1回の更新とし、年初の数値は前年第3四半期までの直近12か月のデータを反映すると説明しています。

この種の平均倍率を使う前に、3つの前提を確かめてください。1つ目は母集団で、上場企業だけを集めた数値であり、非上場の中小企業の取引倍率とは水準が違います。2つ目はEBITDAの定義で、データ提供者が式Aに近い算式を使っていても、対象会社の開示する調整後EBITDAとは一致しません。3つ目は時点で、株価と金利で倍率は大きく動くため、取得した日付を必ず添えます。M&Aの価格交渉では、平均倍率は桁の確認にとどめ、同業の直近の取引事例を並べて判断するのが実務の順序です。

複数期の平均EBITDAとマージン平均をPythonで計算して確かめる

EBITDAの3期平均と直近12か月で正常な収益力を測る考え方と注意点

「EBITDAの平均」には、業種の平均水準とは別に、自社の複数期の平均という意味もあります。中小企業のM&Aや金融機関の審査では、単年の数字が特別な案件や一時的なコストで振れるのを避けるため、直近3期の平均EBITDAを正常な収益力の目安とする場合があるのです。決算期の途中で評価するときは、直近の通期に当期の累計を足し、前年同期の累計を引いた直近12か月（LTM）の数値を使います。

平均を取る前に、各期の算式をそろえる作業が先です。ある期は式A、別の期は式Cで計算されていると、特別損失が出た期だけ低く見え、平均そのものが歪みます。マージンの平均にも取り方が2つあります。各期のマージンを単純に平均する方法と、3期のEBITDA合計を3期の売上高合計で割る加重平均です。売上が伸びている会社では加重平均のほうが直近の期の比重が高くなります。

4通りの式・3期平均・マージン平均を1本のコードで再現する例

前章の数値例をFY2025とし、その前の2期分を足した3期の決算で計算します。式Cの出発点は税引前当期純利益で、特別損失を戻しません。Python 3系の標準機能だけで動くので、ファイルに保存して実行すると下の出力が得られます。

# EBITDAを4通りの式で計算し、3期平均とマージン平均を出す（単位：億円）
periods = {
    "FY2023": dict(sales=92.0, op=4.1, ordinary=3.7, pretax=3.7, net=2.5,
                   dep=4.6, int_exp=0.5, int_inc=0.1, special_loss=0.0, tax=1.2),
    "FY2024": dict(sales=96.0, op=4.6, ordinary=4.1, pretax=3.8, net=2.5,
                   dep=4.8, int_exp=0.6, int_inc=0.1, special_loss=0.3, tax=1.3),
    "FY2025": dict(sales=100.0, op=5.0, ordinary=4.5, pretax=3.5, net=2.3,
                   dep=5.0, int_exp=0.6, int_inc=0.1, special_loss=1.0, tax=1.2),
}

def ebitda(p):
    net_int = p["int_exp"] - p["int_inc"]
    a = p["op"] + p["dep"]                         # 式A：営業利益＋減価償却費
    b = p["ordinary"] + net_int + p["dep"]         # 式B：経常利益から
    c = p["pretax"] + net_int + p["dep"]           # 式C：税引前当期純利益から（SEC定義と一致）
    d = p["net"] + p["special_loss"] + net_int + p["dep"] + p["tax"]  # 式D：当期純利益から
    return a, b, c, d

rows = []
for fy, p in periods.items():
    a, b, c, d = ebitda(p)
    margin = a / p["sales"] * 100
    rows.append((a, c, p["sales"], margin))
    print(f"{fy} A={a:.2f} B={b:.2f} C={c:.2f} D={d:.2f} マージン(A)={margin:.2f}%")

n = len(rows)
avg_a = sum(r[0] for r in rows) / n
avg_c = sum(r[1] for r in rows) / n
simple = sum(r[3] for r in rows) / n
weighted = sum(r[0] for r in rows) / sum(r[2] for r in rows) * 100
print(f"3期平均EBITDA 式A={avg_a:.2f} 式C={avg_c:.2f}")
print(f"マージン平均 単純={simple:.2f}% 加重={weighted:.2f}%")

FY2023 A=8.70 B=8.70 C=8.70 D=8.70 マージン(A)=9.46%
FY2024 A=9.40 B=9.40 C=9.10 D=9.40 マージン(A)=9.79%
FY2025 A=10.00 B=10.00 C=9.00 D=10.00 マージン(A)=10.00%
3期平均EBITDA 式A=9.37 式C=8.93
マージン平均 単純=9.75% 加重=9.76%

特別損失がゼロのFY2023は4通りとも8.70億円で一致し、特別損失が出たFY2024とFY2025では式Cだけが小さくなります。3期平均でも式Aが9.37億円、式Cが8.93億円と0.44億円の差が残り、EV/EBITDA倍率を掛けて企業価値を見積もる場面では、倍率が8倍なら約3.5億円の開きになります。どちらの式で平均を取ったかを、計算結果と必ずセットで記録してください。

実務でこの計算を毎月回すときに詰まるのは、コードではなく入力データの側です。売上原価に含まれる減価償却費、特別損失の内訳、支払利息と受取利息を勘定科目のレベルで分けて取り出せないと、式をそろえた平均は作れません。会計データから月次でEBITDAとLTMを自動集計する仕組みを組みたい場合は、科目設計から相談できる会計・経理システム開発のページで対応範囲を紹介しています。

EBITDAマージン・EV/EBITDA倍率・有利子負債倍率の見方と比較相手

EBITDAマージンの水準を測るときに比べるべき相手の選び方

EBITDAマージンはEBITDAを売上高で割った比率です。前章の例では10億円÷100億円で10.0%になります。この水準が高いか低いかを判断する公的な基準値はありませんが、式Aで計算する限りEBITDAマージンは売上高営業利益率を減価償却費のぶん上回る（減価償却費がゼロなら等しい）ので、営業利益率の実勢が下限の当たりとして使えます。

財務省の法人企業統計（令和6年度）によると、金融業・保険業を除く全産業の売上高営業利益率は5.0%で、前章で計算したとおりEBITDAマージンに直すと約7.6%です。業種別の営業利益率は不動産業12.2%から卸売業・小売業2.4%まで5倍以上の開きがあります。EBITDAマージンを他社と比べるときは、まず同じ業種の中で比べてください。全産業平均を持ち出して卸売業の会社を「低収益」と評価しても、業種構造を見ているだけになります。

EV/EBITDA倍率に公的な基準値が無い理由と相対比較の手順

EV/EBITDA倍率は、企業価値（EV＝株式時価総額＋有利子負債－現預金）をEBITDAで割った値で、買収に投じた金額を何年分の利益で回収できるかの目安として使われます。分子に有利子負債と現預金が入るため、時価総額だけを見るPERより資本構成の違いに強いのが特徴です。ただし妥当な倍率は業種の成長性・金利水準・買収時の需給で動き、EBITDAの算式自体が会社ごとに違うため、横断的な基準値を公的機関が示すことができません。同業の直近の取引事例や上場類似企業の実績値を並べて相対的に判断します。

企業価値評価では、投下した資本がどれだけ利益を生んだかを見る指標も併用します。考え方の違いはROIC（投下資本利益率）とは？計算式・目安とROICツリーをわかりやすく解説で整理しています。

ローカルベンチマークが定めるEBITDA有利子負債倍率の算式

返済能力を見る比率には、経済産業省が公開しているローカルベンチマーク（ロカベン）の定義があります。ロカベンは企業の財務を6つの指標で分析するツールで、そのうち健全性を担うのがEBITDA有利子負債倍率です。ガイドブック（企業編）は算式を次のように明記しています。6指標全体の計算式と評点の基準はローカルベンチマーク（ロカベン）とは？6指標の計算式と評点A〜Dの基準、使い方を解説で扱っています。

EBITDA有利子負債倍率（倍）＝（借入金－現預金）÷（営業利益＋減価償却費）

見落としやすいのは、分子で現預金を差し引く点です。借入金30億円・現預金10億円の会社なら、実質的な借入金は20億円、分母は前章の例と同じ10億円なので2.0倍になります。ガイドブックは「有利子負債がキャッシュフローの何倍かを示す指標であり、有利子負債の返済能力や健全性を測る重要な指標」と説明しており、値が小さいほど返済余力があるという読み方をします。金融機関との対話でEBITDAが出てくる場面では、この式が事実上の共通言語です。自社の数値を先に計算しておくと話が早くなります。支払利息を差し引いた後の返済原資で見る場合は、経常利益に減価償却費を足し戻す償却前経常利益と債務償還年数の計算式を解説した記事を参照してください。

「調整後EBITDA」が会社ごとに違う理由とSECの名称ルールの読み方

リクルートホールディングスの調整後EBITDAとEBITDA+Sの定義

リクルートホールディングスの第66期中間（2026年3月期第2四半期累計）半期報告書は、報告セグメントの利益をEBITDA+Sとし、その定義を「営業利益＋減価償却費及び償却費（使用権資産の減価償却費を除く）＋株式報酬費用±その他の営業収益・費用」と注記しています。同社は当中間期から、従来開示していた「調整後EBITDA」をEBITDA+Sに名称変更しており、算出式は従来と同一であることも明記しています。

この定義には2つの独自要素があります。ひとつは株式報酬費用を足し戻すこと、もうひとつは使用権資産の減価償却費を除外することです。IFRS第16号ではリース料が使用権資産の減価償却費と支払利息に振り替わるため、何も調整しなければ、賃借していた店舗やオフィスの費用がそのままEBITDAを押し上げます。日本基準でも2027年4月以後開始する事業年度から原則適用となる新リース会計基準とは？2027年4月適用の変更点とIFRS第16号との違い・経過措置を条文で解説で同じ論点が生じるため、リース資産の多い会社は今のうちに算式を決めておくべきです。なお同社の中間期のEBITDA+Sは3,945億円、EBITDA+Sマージンは22.0%でした（第2四半期の3か月単独では22.7%）。

SECの名称ルールと、EBITDAを1株当たりで表示しない規定

SECの解釈指針Question 103.01は、Exchange Act Release No. 47226が示す定義と異なる計算をした指標について、「EBIT」「EBITDA」と称するべきではなく、「Adjusted EBITDA」のように名称で区別すべきだと述べています。あわせて、これらの指標はQuestion 102.09に定めるものを除き、Regulation S-K Item 10(e)(1)(ii)(A)の禁止規定の適用除外にはならないとしています。また、業績指標として示すEBIT・EBITDAを1株当たりの形で表示してはならないことは、Question 103.02の末尾に定められています（Question 102.05を参照）。日本の開示にこれらの規定は直接適用されませんが、「調整後」が付いた時点で各社独自の定義だという読み方は共通です。営業利益に調整を加える「調整後営業利益」「コア営業利益」の定義差と、2027年から適用されるIFRS第18号の経営者が定義した業績指標（MPM）の注記は調整後営業利益とNon-GAAP指標の開示を解説した記事で扱っています。

ここは言い切ります。複数社の調整後EBITDAを、定義を確認せずに並べて比較してはいけません。株式報酬費用を戻す会社と戻さない会社、リース関連の償却を除く会社と除かない会社が混在しており、比較しているのは収益力ではなく調整方針です。前期比較も同様で、名称や算式の変更があった期は注記を確認してから増減率を語ってください。業種平均と比べるときも同じで、平均値の側と自社の側で算式がそろっていなければ、差は収益力の差を示しません。

中小企業のM&Aで使われる実態EBITDAという呼び方と根拠資料

中小企業のM&Aでは、オーナー社長への役員報酬、同族会社へ支払う地代家賃、私的な経費などを平常の水準に引き直して算出した数値を「実態EBITDA」と呼ぶことがあります。買い手が引き継いだ後の収益力を見積もるための調整で、会計基準や開示規則に定義がある用語ではありません。前章の3期平均と組み合わせ、各期を実態ベースに引き直してから平均を取る使い方が一般的です。調整の内訳と根拠資料（賃貸借契約書、役員報酬の推移など）を提示できるかどうかが交渉の分かれ目になります。

EBITDAで判断すべきでない場面と、平均値と比べる前に確かめる点

EBITDAが向かない場面ははっきりしています。次のいずれかに当てはまるなら、EBITDA単独での判断は避けてください。

• 設備の更新投資が継続的に必要な業種（電気業、運輸業、装置産業など）。減価償却費を戻した利益は、更新投資を無視した利益です。
• 運転資本が急拡大している成長企業。EBITDAが伸びていても、売掛金と在庫に資金が寝ていれば返済原資はありません。
• IFRS第16号や新リース会計基準を適用してリース資産が大きい会社。他社と比較するなら、使用権資産の償却の扱いをそろえる必要があります。新基準でEBITDAが増える仕組みは新リース会計基準の影響を解説した記事で扱っています。
• のれんの減損リスクを評価する場面。EBITDAは減損損失も償却も戻してしまうため、買収の失敗が数字に現れません。

平均値との比較でEBITDAを使うなら、手順は次の3つに絞れます。第一に、自社のEBITDAを式Aと式Cの両方で出し、特別損益の影響を把握する。第二に、比べる平均値が全産業か同業種か、上場企業か全法人かを確認する。第三に、平均値の側の算式と時点を記録する。この3点がそろわない比較は、自社が平均より上か下かの判断材料になりません。

SECが調整後指標の名称と表示方法をわざわざ規制しているのは、EBITDAが「都合の悪い費用を全部戻せる指標」として使われてきた歴史があるからです。投資判断や与信判断では、EBITDAとあわせて営業キャッシュフロー、設備投資額、有利子負債の残高を並べて見てください。投資の採算そのものを測る指標としては、ROI（投資利益率）とは？計算式・目安・改善方法をわかりやすく解説で扱う考え方のほうが目的に合います。

よくある質問

EBITDAマージンの平均はどのくらいですか？

財務省の法人企業統計（令和6年度）の売上高1,692兆4,018億円、営業利益84兆8,029億円、減価償却43兆5,807億円を式A（営業利益＋減価償却費）に当てはめると、金融業・保険業を除く全産業のEBITDAマージンは約7.6%です。公的機関が公表する基準値ではなく、統計値から計算した目安として扱ってください。業種によって営業利益率だけで5倍以上の差があるため、比較は同業種の中で行います。

EV/EBITDA倍率の平均や目安はありますか？

日本の公的機関による業種別の平均値はありません。ニューヨーク大学のダモダラン教授が日本企業版を含む業種別のEV/EBITDA倍率を年1回公開しており、参照されることが多いデータです。ただし上場企業が母集団で、株価と金利で水準が動くため、非上場企業の取引では同業の直近の取引事例との相対比較を優先してください。

平均EBITDAは何期分で計算するのが一般的ですか？

中小企業のM&Aや金融機関の審査では、直近3期の平均を正常な収益力の目安とする例がよく見られます。期の途中なら、使う数値は直近12か月（LTM）の数値です。平均を取る前に各期の算式をそろえ、特別損益や一時的な費用を除くかどうかを統一しておかないと、平均そのものが歪みます。

EBITDAと純利益・営業利益の違いは何ですか？

営業利益との差は減価償却費および無形資産の償却費だけです。純利益との差は、SECの解釈指針が示す定義では支払利息・法人税等・減価償却費（および無形資産の償却）の4項目で、営業外損益と特別損益は戻しません。日本で普及している「営業利益＋減価償却費」で計算した場合は、営業外損益と特別損益も除かれた数値になります。

EBITDAの計算で減価償却費を足し戻すのはなぜですか？

減価償却費は過去の設備投資を耐用年数にわたって配分した費用で、その期に現金支出を伴わないためです。同時に、償却方法や耐用年数といった会計方針の差も取り除かれるので、投資時期や会計基準が異なる企業同士を並べやすくなります。ただし将来の更新投資の負担までは消えておらず、設備の重い業種ではEBITDAの水準だけで収益力を判断できません。

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