LMSを無料で使う範囲：無料プラン・OSS・トライアルの上限と有料化の判断

LMS（学習管理システム）を期限なしの0円で使える国内向けの製品は、2026年11月時点でlearningBOXの10アカウントまでが代表例です。海外製のTalentLMSは5ユーザー・10コースまで無料で、AirCourseは人数無制限ながら受講期間と受講履歴の保存が30日に区切られています。この記事では、無料プラン・無料トライアル・オープンソース・教育機関向けという4つの「無料」を公式の条件で切り分け、人数が増えたときの年額、Moodleを自社サーバーで動かす場合の要件と更新期限までを数字で比較する内容です。無料も既製の有料版も合わないときに自社構築を選ぶ条件も扱います。LMSの機能や提供形態の全体像はLMSとは？学習管理システムの機能・選び方・自社開発の判断軸を解説で整理しています。

まとめ｜LMSの無料は10名前後の試験運用まで、受講記録を残す研修は有料か自社運用

期限なしで使える無料プランは、learningBOXが10アカウント・容量1GB、TalentLMSが5ユーザー・10コースです。AirCourseのフリープランは人数の上限がない代わりに、自社コースを受講できるのは作成から30日間、受講履歴の保存も30日間に限られます。いずれも部署単位の試験導入や教材の作り方を確かめる場としては十分ですが、全社の研修基盤にはなりません。

有料への切り替え時期は、受講者が無料枠の上限に届く前か、受講記録を後から提出する研修を載せる時点のどちらか早いほうです。learningBOXのスターターは100アカウントまで年額33,000円（税込）で、AirCourseのベーシックは1人あたり月300円（税抜・年間契約）。税抜に揃えて単価だけで比べると、受講者が9人以上なら前者の年額のほうが低くなります。

オープンソースのMoodleはライセンス費用がかかりません。ただし最新のLTSである5.3系はPHP 8.3以上とPostgreSQL 17以上を求め、旧LTSの4.5系は2027年10月4日でセキュリティ修正が終わります。サーバーと更新作業を担う人がいない会社にとって、無料なのはソフトウェアだけです。人事データとの連携や社外への配信が要件に入ったら、既製品の有料版と自社構築を並べて判断します。

LMSの無料を4つの形態に分けた、無料が続く期間と費用が出る場所の比較

比較サイトで「無料のLMS」として紹介される製品には、ずっと無料のもの、数週間だけ無料のもの、ソフトウェアだけが無料のものが混ざっています。形態を先に分けておくと、候補の取り違えを防げます。

期限なしの無料プラン・トライアル・OSS・教育機関向けの4形態の比較表

4つの形態を、無料が続く期間と、費用や手間が発生する場所で並べると次のとおりです。

AirCourseのフリープランは人数無制限で期限の定めもありませんが、自社コースの受講期間がコース作成から30日間のため、実際の使われ方はトライアルに近く、表ではトライアル側に置いています。企業の社員研修で候補に残るのは、少人数なら上段の無料プラン、それを超えるならトライアルで操作性を確かめてから有料契約、という順番です。オープンソースは社内にサーバーの管理者がいる場合に限られます。

Google Classroomの無償版が企業の社員研修に使えない資格要件の中身

「無料のLMS」としてGoogle Classroomを挙げる記事は少なくありません。Classroomは学校向けの無償版Google Workspace for Education Fundamentalsに含まれていますが、使えるのは資格を満たした教育機関だけです。Google Workspace for Education のご利用資格では、対象外の例として従業員教育プログラム、企業が資金提供するトレーニングセンター、営利目的の教育企業、職業訓練プログラム、語学学校を明記しています。

つまり、社員研修のために会社として無償版を申し込む道はありません。塾や研修会社のように受講者が生徒であっても、営利の教育事業なら対象外です。企業が無料で始めるなら、次の章で扱う法人向けLMSの無料プランか、オープンソースのどちらかになります。

learningBOX・TalentLMS・AirCourseの無料枠と制限の比較

同じ「無料プラン」でも、上限がかかる場所は製品ごとに異なる仕組みです。人数で区切るもの、容量で区切るもの、期間で区切るものがあり、自社の研修に当てはめると候補が1つに絞れる場合もあります。公式ページの記載を並べます。

表の値は2026年11月時点の各社公式ページの記載です。どこで詰まるかは研修の中身で決まり、動画の多い研修なら容量、科目数の多い研修ならコース数、受講記録を残したい研修なら履歴の保存期間が先に上限に当たります。

learningBOXの10アカウントと容量1GBで回せる教材の量の目安

learningBOXの料金ページによると、フリープランは期間無制限で10アカウントまで、サーバーの総容量は1GB、1教材あたりのアップロード上限は30MBです。例外として、1コンテンツに限り500MB未満のファイルを載せられます。有料プランへは同じアカウントのまま申し込め、フリープランで作ったデータを引き続き使えるとFAQで案内しています。

容量1GBの内訳は、テキストとスライドの教材なら余裕がある一方、動画中心だと数本で埋まります。1教材30MBの上限は、解像度によっては数分の講義動画で届く大きさです。動画は500MBの例外枠に1本だけ置き、残りはPDFとテストで組むのが無料枠での現実的な作り方になる。10アカウントに管理者や講師の分を含めるかは運用で変わるため、申込み前に受講者の人数と別に数えておいてください。

TalentLMSの5ユーザー・10コース上限とドル建てで払う有料プランの単価

TalentLMSの料金ページでは、Freeプランを5ユーザー・10コースまでとし、FAQで期間の制限がないこと、1ファイルのアップロード上限が100MBであることを説明しています。1ファイル100MBはlearningBOXの30MBより大きく、短い動画をそのまま載せたい場合には扱いやすい条件です。

その代わり人数は5ユーザーまでで、部署単位の試験導入でも足りない場合があります。有料のCoreプランは月払いで月額119ドルから、年払いでおよそ20%の割引という表示です。請求は米ドル建てのため、円での年額は為替によって毎年変わります。予算を円で固定したい会社では、この点が国内製品との差になります。

AirCourseのフリープランは人数無制限でも受講期間と履歴保存が30日

AirCourseのよくある質問は、フリープランの登録人数に制限はなく、アップロード容量は2GBまでと案内しています。人数で見れば最も緩い無料プランです。

ただし料金ページの条件を読むと、自社コースの受講期間はコース作成から30日間、動画のアップロードは合計2時間まで、受講履歴の保存は30日間、サポートはなしとされています。30日を過ぎると誰が何を修了したかが残らないため、継続的な研修の記録には使えません。全社員に一斉に受講させて操作感と受講率を確かめる、1か月の試行として使うのが向いています。なお同ページには2027年4月1日に料金プランを改定するという告知があり、有料化の試算は改定後の価格で取り直す必要があります。

無料プランから有料に切り替える時期と、上限を超えた月から発生する年額

無料プランを使い続けるか、どこで有料に移るかは、人数と研修の種類の2つで決まります。先に年額を試算しておくと、上限に届いた月に慌てて契約する事態を避けられます。

受講者11人目から発生する年額をlearningBOXとAirCourseで並べた試算

受講者が無料枠を超えたときの年額を、2つの国内製品の公開価格で計算すると次のようになります。learningBOXのスターターは100アカウント単位で年間33,000円（税込）、AirCourseのベーシック（自社コースのみ）は1〜99ライセンスで1ライセンスあたり月300円（税抜・年間契約）です。

AirCourseの100人は、100〜299ライセンスの単価240円で計算しています。税抜に揃えるとlearningBOXのスターターは年30,000円で、AirCourseの年額（1人あたり年3,600円）がこれを超えるのは9人目からです。ただし比べているのはシステム利用料だけで、AirCourseのコンテンツプランは既製の研修コースが受け放題になり、教材を自作する手間が変わります。教材制作費や運用工数まで含めた総額の出し方はeラーニングシステムの費用は4費目で見る｜ID課金と教材制作費の内訳と自社開発の損益分岐で扱っています。

受講記録の提出が求められる研修を載せた時点で無料プランを外す判断

人数より先に有料化の理由になるのが、受講記録の扱いです。取引先の監査で研修の実施記録を求められる、資格の更新に受講時間の証明が要る、といった研修を載せるなら、記録が消えない環境が前提になります。AirCourseのように履歴の保存が30日のプランは、この時点で候補から外れます。

保存期間の記載がない無料プランでも、サポートがないことは確認しておくべきです。障害で記録が欠けたときに問い合わせ先がなければ、提出期限に間に合いません。受講記録を後から使う研修が1本でも入るなら、人数が上限に余裕があっても有料プランへ移す、と決めておくのが安全な線引きです。

無料プランで作った教材と受講データを有料版や他の製品へ移すときの確認

同じ製品の有料プランへ移る場合は、learningBOXのように同じアカウントのままデータを引き継げる製品が多く、大きな手間はかかりません。問題は別の製品へ乗り換える場合です。無料プランの製品独自の形式で作ったテストや教材は、そのままでは移せないことがあります。

将来の乗り換えを考えるなら、教材は無料枠のうちからSCORMなどの標準規格で書き出せる形で作っておくと、移行先の候補が広がります。SCORMの版の違いと、LMS側で受講状況を受け取る仕組みはSCORMとは：1.2と2004の違い、imsmanifest.xmlと実行時APIの実装、xAPI・cmi5との使い分けで解説しています。受講履歴は製品をまたいで移せない場合が多いため、乗り換えの前にCSVなどで書き出して社内に保管してください。

Moodleを無料で自社運用するときのサーバー要件と、LTSの更新期限

人数の上限がない無料のLMSを求めると、オープンソースのMoodleに行き着きます。MoodleのライセンスはGPLのバージョン3以降で、ソフトウェアの利用料はかかりません。費用が出るのはサーバーと、それを動かし続ける作業の側です。

Moodle 5.3 LTSの要件はPHP 8.3以上とPostgreSQL 17以上

2026年10月5日に公開されたMoodle 5.3のリリースノートでは、PHPは8.3.0以上（8.4系にも対応）の64ビット版のみ、PHP拡張のsodiumが必須、max_input_varsは5000以上と定めています。データベースの最小版はPostgreSQL 17、MySQL 8.4、MariaDB 11.4.0で、PostgreSQLとMariaDBはこの版で要件が引き上げられました。

この要件は、既存のサーバーにそのまま入れられるとは限らないことを意味します。数年前に構築したLinuxサーバーでは、OS標準のPHPやPostgreSQLが要件より古い場合があり、Moodleの前にOSやデータベースの更新が必要になる。新規に立てるなら、クラウドの仮想サーバーで要件を満たす版を最初から選ぶほうが手戻りは少なくて済みます。社内サーバーに置くか外部に置くかの判断は、eラーニングシステムのオンプレミス｜受講データ・SCORM資産・官公庁要件で決める判断で整理しています。

4.5 LTSのセキュリティ修正が終わる2027年10月までに必要な移行作業

Moodleのリリース一覧によると、5.3 LTSの一般サポートは2027年10月4日まで、セキュリティ修正は2029年10月1日までです。1つ前のLTSである4.5系は一般サポートがすでに終わり、セキュリティ修正も2027年10月4日で終わります。

4.5系で運用している会社は、それまでに5.3系への更新を済ませることが必要です。5.3系へは4.4系以降から直接更新できますが、前の見出しのとおりデータベースの最小版が上がっているため、Moodle本体だけでなくPostgreSQLやMariaDBの更新も同時に計画することになります。追加したプラグインは開発者ごとに個別のライセンスと対応状況を持つため、5.3系で動くかを1本ずつ確かめる作業も必要です。LTSでも2〜3年に1度はこの規模の作業が回ってくる、と見込んでおくのが現実的です。

Canvas LMSのAGPLv3とMoodleCloudの28日トライアルを選ぶ場面

Moodle以外のオープンソースでは、Canvas LMSがAGPLv3で公開されています。インストールと設定の手順はリポジトリのWikiにまとめられており、自社サーバーで動かす前提はMoodleと同じです。ライセンスはMoodleのGPLとは条件が異なるため、改変して社外に提供する予定があるなら法務と条件を確認してから選んでください。

サーバーを持たずにMoodleを試したい場合は、Moodle社のホスティングであるMoodleCloudに28日間の無料トライアルがあります。有料のStarterプランは50ユーザー・容量1GBで年額230オーストラリアドル、請求はオーストラリアドル建ての年払いです。自社運用の前に、Moodleの画面と操作が自社の研修に合うかを28日で確かめる使い方が向いています。

無料のLMSでは届かない要件と、既製品の有料版と自社構築を分ける判断基準

無料プランもMoodleの自社運用も合わない場合、選択肢は既製品の有料版か、自社の要件に合わせた構築かの2つです。どちらが向くかは、受講者の数ではなく、LMSに何をつなぐかでほぼ決まります。

無料も既製の有料版も見送る場面、人事データ連携と社外受講者への配信

既製のLMSで埋まりにくい要件は、次の2つです。1つは人事データとの連携で、部署異動や昇格に合わせて受講すべき研修を自動で割り当て、修了状況を人事評価や資格管理に戻す処理。もう1つは社外への配信で、代理店や取引先の担当者に自社製品の研修を配り、修了を販売資格に結びつける運用です。

この2つは、既製品の標準機能やCSVの手作業では回り切らず、APIでの連携やログインの仕組みを自社のシステムに合わせる作業が必要になります。無料プランで試験運用を始めるのは構いませんが、この要件が見えている場合、無料枠で教材を作り込む前に構成を決めるほうが、手戻りを小さく抑えられる進め方です。既製品の候補を絞る手順はeラーニングシステムの比較で差がつく7つの軸｜候補を3社に絞る手順と自社開発の分岐点にまとめています。

自社構築を選ぶ条件と、Moodleを土台にした改修とゼロからの開発の分岐

自社構築に進むのは、前の見出しの連携要件があり、かつ既製品の有料版でAPIやカスタマイズの範囲を確かめても埋まらないときです。進め方は2通りあります。Moodleを土台にしてプラグインと画面を改修する方法と、受講管理の部分をゼロから開発する方法です。

教材の配信と受講記録という標準的な機能が中心で、連携部分だけを足したいならMoodleの改修が早く済みます。一方で、受講の流れ自体が独自で、画面や権限の作りを一から変えたいなら、改修を重ねるよりゼロから作るほうが更新の負担は軽くなります。Moodleの改修は前の章で見たLTSの更新に毎回追従する作業を伴うためです。どちらが合うかは、既存の人事システムや業務システムとの接続点を洗い出すと判断できます。一創のeラーニングシステム開発（LMS）では、要件の整理から既製品との比較、構築方式の選定までを相談できます。

よくある質問

無料のLMSを検討するときによく出る質問に、公式の条件をもとに答えます。

完全に無料で使い続けられるLMSはありますか？

期限なしの無料プランとしては、learningBOX（10アカウントまで・容量1GB）とTalentLMS（5ユーザー・10コースまで）があります。人数の上限がないのはオープンソースのMoodleですが、サーバー費用と更新作業は自社の負担です。上限の範囲で使う限り費用はかかりませんが、受講者が増えた時点で有料プランか自社運用のどちらかに移ることになります。

無料のLMSは何人まで使えますか？

2026年11月時点の公式条件では、learningBOXが10アカウント、TalentLMSが5ユーザーまでです。管理者や講師のアカウントも枠に入れるかどうかで、受講者として使える人数は変わります。AirCourseのフリープランは人数の制限がありませんが、自社コースの受講期間がコース作成から30日間に限られるため、継続的な研修には向きません。

Google Classroomは会社の社員研修に無料で使えますか？

使えません。Google Classroomを含むGoogle Workspace for Education Fundamentalsは、資格を満たした学校などの教育機関向けです。Googleの資格要件のページでは、従業員教育プログラムや企業が資金提供するトレーニングセンター、営利目的の教育企業を対象外の例として挙げています。企業の研修には、法人向けLMSの無料プランかオープンソースを検討してください。

Moodleは無料と聞きましたが、実際にかかる費用は何ですか？

Moodle本体はGPLで公開されており、利用料はかかりません。かかるのはサーバーの費用と、構築・更新・障害対応の作業です。最新のLTSである5.3系はPHP 8.3以上とPostgreSQL 17以上を求めるため、既存サーバーではOSやデータベースの更新が要ることがあります。旧LTSの4.5系は2027年10月4日でセキュリティ修正が終わるので、その前に更新作業の予算と担当を確保してください。

無料プランから有料プランに移るとデータは引き継げますか？

同じ製品の有料プランへ移る場合、learningBOXは同じアカウントのまま申し込めばフリープランのデータを引き続き使えるとFAQで案内しています。別の製品へ乗り換える場合は、教材の形式によっては移せないことがあります。乗り換えの可能性があるなら、教材はSCORMなどの標準規格で書き出せる形で作り、受講履歴はCSVなどで定期的に書き出して保管しておくと安心です。

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