ヘルスリテラシーとは？3つのレベルと高める方法・日本の現状を一次データで解説

ヘルスリテラシーは、健康や医療の情報を入手し、理解し、評価し、活用する力です。日本人の水準は低いと言われますが、その根拠になっている調査の実数値と、その数値をどこまで一般化してよいかを説明した記事はほとんどありません。この記事では、定義と3つのレベル、高めるための具体的な手順、測定に使われる尺度、そして政策文書や学習指導要領で実際にどう書かれているかを、原典に当たって確認した内容だけで整理します。

まとめ：ヘルスリテラシーの要点

• 定義は「健康情報を入手・理解・評価・活用し、生涯にわたって生活の質を維持・向上させる力」。Sorensenらが2012年に既存の定義17件と概念モデル12件を統合したものが土台です。
• レベルは3つ。機能的（読み書き）、伝達的（相互作用的、人から引き出し伝える）、批判的（吟味して環境に働きかける）で、Nutbeamが2000年に提示しました。
• 日本の総合指標は50点満点で25.3点、欧州8か国は33.8点。ただし自己評価であり、能力テストの結果ではありません。
• 差が最大なのは疾病予防で、日本22.7点に対し欧州34.2点。項目別では「病気のときにどこで専門家の助けを得られるか」の難しさが51.5ポイント差でした。
• 高める手順は3つのレベルに対応します。信頼性を5点で確かめ（か・ち・も・な・い）、受診前に質問を書き出し、公的機関と診療ガイドラインを照合します。
• 国の政策では骨太方針2022に「ヘルスリテラシーの向上に取り組む」と明記があります。一方、健康日本21（第三次）の告示と推進説明資料の本文には「リテラシー」という語がありません。

ヘルスリテラシーの定義と4つのプロセス

公益社団法人日本看護科学学会の看護学学術用語集は、ヘルスリテラシーを「健康情報を入手、理解、評価、活用する力で、日常生活におけるヘルスケア・疾病予防・ヘルスプロモーションの場面で用いて、生涯を通じて生活の質を維持・向上できる力」と定義しています。この4動詞と3場面の組み合わせは、Sorensenらが既存研究を統合して示した、広く参照される概念モデルです。

出所はSorensenらの体系的レビューです（Health literacy and public health: a systematic review and integration of definitions and models、BMC Public Health 12巻、2012年1月25日）。文献レビューで集めた定義17件と概念モデル12件を内容分析し、知識・動機・能力を、入手・理解・評価・活用の4つと、ヘルスケア・疾病予防・ヘルスプロモーションの3場面で掛け合わせた12次元の統合モデルにまとめたものです。後述する質問票HLS-EU-Q47が3領域x4プロセスの構造を持つのは、この12次元を47項目に落とし込んでいるためです。

4つは順番に働きます。入手できても理解できなければ止まり、理解できても評価できなければ誤った情報を採用します。どこで詰まっているかを特定できれば打ち手も決まります。健康診断の結果票を読めない人に情報検索の講座を開いても効果が薄いのは、詰まっている段階が違うからです。

3つのレベル：機能的・伝達的・批判的

ヘルスリテラシーを段階で捉える枠組みは、Nutbeamが2000年に発表した論文（Health literacy as a public health goal: a challenge for contemporary health education and communication strategies into the 21st century、Health Promotion International 15巻3号259-267ページ、2000年9月1日）に由来します。検索では「3つの段階」「3つの柱」とも呼ばれますが、指しているものは同じです。

厚生労働省の「統合医療」に係る情報発信等推進事業（eJIM）も同じ3段階を採り、伝達的ヘルスリテラシーを「情報を自分で探したり、他人に伝達したり、自分で適用しようとする能力」、批判的ヘルスリテラシーを「得られた情報をうのみにせず、批判的に吟味し、主体的に活用しようとする能力」と説明しています。日本語では「相互作用的」と「伝達的」の両方が使われますが、原語はいずれもinteractive/communicativeで、別概念ではありません。

実務上重要なのは、3つが積み上がりの関係にあることです。機能的レベルだけを鍛えるパンフレット配布型の啓発は、批判的レベルの課題（誇大広告に引っかかる、極端な健康法を採用する）には効きません。集団の底上げを狙うなら、設計段階でどのレベルを対象にするかを決める必要があります。働きかけ方の選び方はポピュレーションアプローチとは？ハイリスクアプローチとの違いと具体例で扱っています。

日本人のヘルスリテラシーは本当に低いのか

「日本人のヘルスリテラシーは世界最低水準」という主張の根拠は、ほぼ1本の論文に集約されます。中山和弘らの研究（Comprehensive health literacy in Japan is lower than in Europe: a validated Japanese-language assessment of health literacy、BMC Public Health 15巻、2015年5月23日）です。数値を引用する記事は多いのですが、内訳と限界まで書いているものは見当たりません。

総合指標は25.3点、欧州8か国は33.8点

この研究は、欧州で開発された47項目の質問票HLS-EU-Q47を日本語に翻訳し、日本の成人1,054人に実施しました。指標を算出できたのは、8割以上の項目に有効回答した927人です。得点は0から50に標準化されます。

「限られる（limited）」は、0から25の「不十分」と25超33以下の「問題あり」を合算した区分です。欧州8か国の内訳では、オランダ28.7%からブルガリア62.1%まで開きがあり、日本の85.4%は最も低いブルガリアよりさらに23ポイント高い水準でした。

差が最も大きいのは疾病予防と「どこで助けを得るか」

総合点だけを見ると全体的に低いように見えますが、内訳は一様ではありません。差が最大なのは疾病予防領域で、日本22.7点に対し欧州34.2点、「限られる」割合は日本87.7%、欧州35.6%です。ヘルスケア領域の差（9.0点）より疾病予防領域の差（11.5点）のほうが大きい点は、施策を考えるうえで意味があります。

項目単位ではさらに明確です。47項目のうち日欧差が最大だったのは「病気のときにどこで専門家の助けが得られるかを知ること」で、難しいと答えた割合が日本63.4%、欧州11.9%、差は51.5ポイントでした。これは知識の量ではなく、受診先を選ぶ仕組みの差を映しています。論文も、日本のプライマリケア体制の非効率さと、信頼できる健康情報を集めた国レベルのオンライン基盤の不在を、差の一因に挙げています。

HLS-EU-Q47の日欧比較を引用する際の3つの限界

85.4%という数字を「日本人の6人に5人は健康情報を扱えない」と読み替えるのは行き過ぎです。理由は3つあり、いずれも論文自身が限界として記述しています。

第一に、HLS-EU-Q47は読解力テストではなく、47項目それぞれについて本人が「とても簡単／簡単／難しい／とても難しい」と答える自己評価尺度です。測っているのは主観的な難しさで、正答率ではありません。

第二に、調査方式が日欧で違います。欧州のHLS-EU調査は対面面接、この研究はウェブ自記式でした。論文は、調査員が同席する対面のほうが社会的望ましさバイアスを受けやすく、匿名のウェブ調査は最も受けにくいと述べ、日本でも面接調査を用いていれば差は小さかった可能性があるとしています。ただし同じ箇所で、そのバイアスだけで差の全部は説明できないとも明記しています。

第三に、標本の偏りは逆方向にも働きます。日本の回答者はウェブ調査のパネルから集めたため、インターネットの扱いに慣れた層に寄っており、読み書きやネット利用に困難のある人は欧州の標本には含まれるが日本の標本には含まれない、と論文は指摘しています。この点だけを取れば、実際の差は調査結果よりさらに大きい可能性があります。

この数値は「日本人の能力が劣る証拠」ではなく、「日本の生活者が健康情報を扱うときに難しいと感じている領域を特定した資料」として使うのが妥当です。特に疾病予防と受診先の選択という2点は、個人の努力より情報基盤と医療アクセスの設計で解ける課題です。

ヘルスリテラシーを高める方法

個人が取り組む手順は、3つのレベルに対応させると迷いません。順に上げていきます。

情報の信頼性を5点で確かめる（か・ち・も・な・い）

聖路加国際大学の中山和弘氏が提唱する合言葉が実用的です。「価値もない」と覚えます。5つのうち1つでも欠ける情報は、そのまま判断材料にしないという基準です。

出典は中山和弘『これからのヘルスリテラシー 健康を決める力』（講談社、2022年）と、同氏が運営するサイト「健康を決める力」です。5点のうち「も」（元ネタ）と「な」（何のため）は機能的レベルでは判断できず、批判的レベルの入口になります。

受診前に質問を書き出す

伝達的レベルが働くのは、医療者とのやり取りの場面です。診察前に、いつから何が起きているか、市販薬やサプリメントを含めて何を飲んでいるか、聞きたいことは何かを紙に書き出しておきます。これ自体が尺度上の得点を上げると確認されているわけではありませんが、限られた診察時間で質問できずに終わる状況は避けられます。説明を受けたらその場でメモを取り、分からない用語を聞き返します。

前述の調査で日欧差が最大だった「どこで専門家の助けを得られるか」も、実は事前に決めておける項目です。かかりつけ医を1人決め、平日の日中に相談できる先と、夜間休日の相談先（自治体の救急相談窓口など）をあらかじめ調べて控えておけば、判断が必要な場面で探し始めずに済みます。

公的機関と診療ガイドラインを照合する

批判的レベルで効くのは、照合先をあらかじめ決めておくことです。1つの記事や動画で結論を出さず、厚生労働省などの公的機関の記述と、その疾患の診療ガイドラインを突き合わせます。診療ガイドラインは、公益財団法人日本医療機能評価機構が運営するMindsガイドラインライブラリで探せます。同機構は掲載物について「科学的根拠に基づいて作成され、評価・選定を経て掲載されています」と説明しており、個人の意見や体験を集めたページとは作られ方が違います。

体験談は、同じ状況の人が何を感じどう対処したかを知る材料としては有用ですが、治療法の有効性を示す根拠にはなりません。この区別ができるかどうかが、批判的レベルの分かれ目です。

市販薬や検査薬を自分で選ぶ場面では、判断の枠組みそのものを知っておくと迷いません。セルフメディケーションとは？基本的な意味・考え方、普及の背景まで詳しく解説で、どこまでを自分で判断し、どこから受診に切り替えるかの考え方を整理しています。

測定とセルフチェックに使う尺度

ヘルスリテラシーを測る尺度は用途別に分かれています。研究で使われる主要なものを、項目数と出典で並べます。

詳しい書誌は次のとおりです。CCHLはIshikawa、Nomura、Sato、Yanoによる Developing a measure of communicative and critical health literacy: a pilot study of Japanese office workers（Health Promotion International 23巻3号269-274ページ、2008年）。HLS-14はSuka、Odajima、Kasaiらによる The 14-item health literacy scale for Japanese adults（Environmental Health and Preventive Medicine 18巻5号407-415ページ、2013年5月21日）で、機能的5項目・伝達的5項目・批判的4項目の構成、30歳から69歳の1,507人で信頼性と妥当性を検証しています。厚生労働省eJIMの解説によれば、各項目を1点から5点で採点し合計14から70点で評価します。eHEALSはNormanとSkinnerによる eHEALS: The eHealth Literacy Scale（Journal of Medical Internet Research 8巻4号e27、2006年11月14日）です。

自分で試すなら、項目数が少なく日本語版が整備されているCCHLかHLS-14が現実的です。ただし、いずれも自己評価です。eJIMも、HLS-14が何点なら十分かという形で得点から日常診療の実践が決まるものではない、と注意を添えています。個人を診断する道具ではなく、研究や集団調査で回答の傾向をつかむための尺度と考えてください。研修の前後比較に使う場合は、その尺度に再検査信頼性や変化への反応性の検証があるかを別途確認します。

生成AI時代のヘルスリテラシーと情報源確認

WHOは、感染症の流行時に起きる情報の過剰を「インフォデミック」と定義しています。定義は An infodemic is too much information including false or misleading information in digital and physical environments during a disease outbreak（疾病の流行時に、デジタルと物理の環境で、誤った情報や誤解を招く情報を含む情報が過剰になること）です。情報が足りないことではなく、多すぎることが問題として定式化された点が重要です。背景と対策はインフォデミックとは？意味・語源とWHOの定義、事例と対策を解説で詳しく扱っています。

オンライン特有の力を測る尺度としては、eHEALSが2006年に作られています。インターネット上の健康情報を見つけ、評価し、健康上の問題に適用する自己認識を8項目で測るもので、生成AIの出力について出典をたどれるかを直接測る設計ではありません。

情報源の名前、リンク、公開日をどう表示するかは、検索サービスでも生成AIでも製品ごと、回答ごとに異なります。表示された要約やリンク名だけで「か・ち・も・な・い」の「か」と「い」を判断するのは危うい、というのが実務的な線引きです。回答に出てきた固有名詞（研究名、機関名、ガイドライン名）を自分で検索し直し、一次資料を開いて発行主体・公開日・該当する記述の3点を確認するところまでを1セットにします。

自分の検査値や服薬歴を継続的に持ち歩く仕組みも整いつつあります。データの持ち方と連携方式はPHRとは？電子カルテ・EHRとの役割分担とデータ連携方式の選び方で整理しています。

政策と教育での扱い：一次資料で確認できた範囲

ヘルスリテラシーは国の政策に位置づけられている、と説明する記事は多く見られます。どの文書に何と書かれているかは、文書によってかなり違います。

明記があるのは骨太方針です。「経済財政運営と改革の基本方針2022」（令和4年6月7日閣議決定、全40ページ）の社会保障分野の記述に、「ＯＴＣ医薬品・ＯＴＣ検査薬の拡大に向けた検討等によるセルフメディケーションの推進、ヘルスリテラシーの向上に取り組む」とあります。セルフメディケーションと同じ文に置かれている点が、この政策文脈での位置づけを示しています。

一方、国民健康づくり運動の本体である「健康日本21（第三次）」では、計画そのものにこの語が出てきません。根拠となる告示「国民の健康の増進の総合的な推進を図るための基本的な方針」（令和5年5月31日厚生労働省告示第207号）の本文にも、「健康日本21（第三次）推進のための説明資料」（令和5年5月、全59ページ）にも、「リテラシー」という語は確認できません。51項目の目標一覧にも含まれていません。健康日本21がヘルスリテラシー向上を目標に掲げていると書く記事は、出所を確かめたほうがよい記述です。

ただし、施策の議論では使われています。第3回健康日本21（第三次）推進専門委員会（令和6年10月8日）では、スマート・ライフ・プロジェクト、e-ヘルスネット、e-健康づくりネットの3サイトを統合した総合ポータルの整備について、「国民の健康増進に係る情報の収集を容易にし、ヘルスリテラシーの向上に繋げるという目論見のもとに取組を進めてございます」と説明されています。この構想は現在、kennet.mhlw.go.jp の「健康日本21アクション支援システム」として稼働しています。

教育では、用語ではなく能力として書かれています。「高等学校学習指導要領（平成30年告示）解説 保健体育編 体育編」（平成30年7月、令和6年12月一部改訂、全412ページ）に「ヘルスリテラシー」という語は見当たらず、「リテラシー」はスポーツ科目のICTリテラシーの文脈で1回出てくるだけです。一方で保健の内容「健康に関する環境づくりと社会参加」には、「健康を支える環境づくりに関する情報から課題を発見し、健康に関する原則や概念に着目して解決の方法を思考し判断するとともに、それらを表現すること」と定められています。中身は入っているが名前では呼ばれていない、というのが正確な理解です。

整理すると、ヘルスリテラシーは閣議決定レベルの方針と施策の議論では名指しされ、厚生労働省eJIMのような事業サイトでも解説されている一方、計画の目標項目としては設定されていません。企業や自治体が健康日本21の目標番号を根拠に施策を立てようとすると該当項目が見つからない、という食い違いはここから生まれます。

職場を単位に取り組む場合は、労働安全衛生法に根拠を持つ枠組みのほうが具体的です。THP（トータル・ヘルスプロモーション・プラン）とは？令和8年改正指針の内容と進め方が健康保持増進措置の指針を、ホワイト500とは？ブライト500・ネクストブライト1000の違いと認定要件が健康経営度調査の評価項目を扱っています。

よくある質問

ヘルスリテラシーの4つの能力とは？

入手、理解、評価、活用の4つです。Sorensenら（2012年）が既存の定義を統合して整理し、日本看護科学学会の用語集もこの4動詞で定義しています。知識量ではなく、情報を得てから行動に移すまでのプロセスとして捉える点が特徴です。

ヘルスリテラシーの3つの柱は？

機能的、伝達的（相互作用的）、批判的の3レベルです。Nutbeamが2000年にHealth Promotion International誌で示しました。「3つの段階」「3つのレベル」も同じものを指します。機能的が読み書き、伝達的が人とのやり取り、批判的が情報の吟味と環境への働きかけに対応します。

ヘルスリテラシーが低い人とはどういう人ですか？

尺度上は、多くの項目を「難しい」と自己評価した人を指します。HLS-EU-Q47では50点満点で25点以下が「不十分」、25点超33点以下が「問題あり」で、この2つを合わせて「限られる」と呼びます。個人の資質ではなく情報の受け取りにくさを測る指標です。

ヘルスリテラシーと情報リテラシー・メディアリテラシーの違いは？

対象領域が違います。情報リテラシーは情報全般、メディアリテラシーは媒体の性質を読み解く力で、ヘルスリテラシーは健康と医療に限定し、意思決定と行動に使うところまでを含みます。判断を誤ったときの不利益が身体に直結するため、評価のプロセスが独立して重視されています。

厚生労働省はヘルスリテラシーをどう扱っていますか？

文書の種類で分かれます。閣議決定では骨太方針2022に「ヘルスリテラシーの向上に取り組む」と明記があり、事業の水準では「統合医療」に係る情報発信等推進事業（eJIM）が3レベルとHLS-14を解説しています。一方、健康日本21（第三次）の告示・推進説明資料・目標一覧の本文には「リテラシー」の語が見当たりません。

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