2026.09.09 Webサイト

クリニックのホームページ制作｜診療科名の制約と予約・オンライン診療の導線設計【2026年版】

クリニックのホームページは、診療科によって必要なページが変わります。内科と小児科と皮膚科では、患者が来院前に確かめたい情報の順番が違うためです。加えて医科の診療所には、サイトに書ける診療科名の範囲、予約の受け方の表記、オンライン診療の案内という3つの制約があります。ここを決めずに制作会社へ渡すと、公開直前に原稿の作り直しが起きます。医療広告等ガイドライン（令和8年3月30日最終改正）と、令和8年4月に改訂されたオンライン診療の指針をもとに、診療科別の構成、診療科名の書き方、予約導線、費用の内訳、発注要件を順に整理しました。歯科医院の論点は別記事の担当です。

まとめ：クリニックのホームページ制作で先に決める要件と発注の順序

クリニックサイトの制作で手戻りが集中するのは、デザインではなく診療科名の表記と予約導線です。医科の診療科名は医療法施行令で定められた範囲に限られ、「呼吸器科」「消化器科」「女性科」「ペインクリニック科」のように法令に根拠のない名称は広告できません。グローバルナビとトップページの見出しに使う語は、ワイヤーフレームより前に決着させる箇所です。

予約は、初診・再診・当日順番受付・オンライン診療の4種類を分けて考えます。ひとつの「ご予約」ボタンにまとめると、当日受付の患者が予約枠を埋め、初診の枠が残らない状態が起きます。予約システムを入れるかどうかではなく、どの区分をどこで受けるかを先に決めるのが順序です。

発注の順序は「デザイン提案を見る前に、標榜する診療科名と予約の受け方を院内で確定する」。この2点が決まれば、必要なページ数が決まり、見積の幅も縮みます。1診療科で保険診療中心、予約は電話で回っている医院なら医療特化パックで足る範囲。自費部門を持つ、電子カルテや予約システムと連携する、複数拠点を1つのサイトで管理するといった条件が付くと、受託開発の範囲に移ります。分かれ目は後半で条件付きに示します。

診療科で変わる必要ページと医科のクリニックサイトに共通する構成

クリニックサイトの構成を決める出発点は、診療科ごとに患者の確認事項が違うという点。ここを企業サイトの型に合わせると、来院前に必要な情報が下層に埋まります。

内科・小児科・皮膚科で分かれる症状別ページと診療時間の見せ方

内科は症状の幅が広く、発熱・健診・生活習慣病といった来院理由ごとにページを分けたほうが問い合わせが減ります。小児科は予防接種と乳幼児健診のスケジュールが来院判断の中心で、時間帯を分けた診療の案内が要る構成。皮膚科は保険と自費が混ざるため、施術の分類がトップページの導線に直結します。整形外科はリハビリテーションの実施時間、心療内科は初診の受付方法と所要時間が最初に見られる情報です。

診療時間の表示は自由度があります。医療広告等ガイドラインは診療日と診療時間を「可能な限り医療広告においても記載するのが望ましい」事項として扱い、「午前宅診・午後往診」との記載や、診療日を明示せず休診日を明示する形も差し支えないとする扱い。曜日ごとに担当医が変わる医院では、時間表と担当表を1つの表に詰めず、担当医の欄を別に置くほうが読み違いを防げます。

どの診療科でも要る8ページと開業後に足していけるページの線引き

診療科が違っても最初から必要なページは共通します。トップ、診療案内、医師紹介、院内設備、アクセス（地図と駐車場）、初診の方へ、お知らせ、予約の8つ。このうち「初診の方へ」は競合サイトで抜けがちな一方、電話問い合わせを最も減らすページです。持ち物、保険証の扱い、所要時間、紹介状の有無をここに集約します。

後から足せるのは、症状別の解説ページ、自費メニューの詳細、求人、ブログ、多言語対応。開業時に全部を作ろうとすると原稿工程で止まるため、公開時点は8ページに絞り、症状別ページを月1本ずつ追加する進め方が現実的です。医師紹介に載せる経歴も広告可能事項の範囲があり、認定医や専門医の資格は広告できる団体の要件があります。定義の全体像は医療広告ガイドラインとは？令和8年改正の禁止事項と限定解除4要件をサイト制作の実務で解説で扱っているため、この記事では医科の制作要件に絞ります。

広告できる診療科名の決まり方と自由診療ページを分ける判断基準

医科のクリニックで最初に確認したいのが、標榜する診療科名としてサイトに書ける語の範囲です。歯科が4つの科名に限られるのに対し、医科は組み合わせの仕組みで決まります。

医療法施行令で定まる診療科名と法令に根拠のない名称の分かれ目

広告できる診療科名は、医療法施行令第3条の2で定められた範囲と、厚生労働大臣の許可を受けたものです。仕組みは3層になっています。第1に「内科」「外科」は単独で広告できる科名。第2に、この2つには（a）身体や臓器の名称（b）患者の年齢や性別等の特性（c）診療方法の名称（d）患者の症状や疾患の名称を組み合わせられます。呼吸器内科、循環器内科、消化器外科、乳腺外科、肛門外科はこの組み合わせによる名称です。第3に、精神科、アレルギー科、リウマチ科、小児科、皮膚科、泌尿器科、産婦人科、眼科、耳鼻いんこう科、リハビリテーション科、放射線科、救急科、病理診断科、臨床検査科は単独で広告することが可能な科名。産婦人科は「産科」「婦人科」、放射線科は「放射線治療科」「放射線診断科」への代替が認められています。

一方、ガイドラインが法令に根拠のない名称として挙げるのが「呼吸器科」「循環器科」「消化器科」「女性科」「老年科」「化学療法科」「疼痛緩和科」「ペインクリニック科」「糖尿病科」「性感染症科」など。臓器名を「内科」「外科」と組み合わせずに「科」を付けた形が該当します。法令に根拠のない名称と正規の診療科名を組み合わせた広告も認められません。「麻酔科」は例外で、当該診療に従事する医師が厚生労働大臣の許可を得た場合に限り広告でき、広告するときは許可を受けた医師の氏名を併せて示す必要があります。

制作の実務では、ナビの文言と院名を分けて考えると整理できます。医院の名称は正式名称のほか略称や英語名も広告可能で、看板の写真も差し支えありません。つまり「〇〇ファミリークリニック」という院名は使えます。禁じられるのは、それを診療科名の欄に置いて「ファミリー科」のように見せる書き方です。診療科名の欄は政令の範囲に収め、扱う症状や検査は診療内容の説明として別の見出しに置く。この分け方が原稿の差し戻しを防ぎます。

自費メニューを保険診療と同じテンプレートで作ると足りない記載欄

皮膚科の美容施術、内科の自費健診、耳鼻科の舌下免疫療法のように、医科でも自由診療を扱う医院は珍しくありません。自由診療のページには、広告可能事項の限定解除の要件として、通常必要とされる治療内容、標準的な費用、治療期間と回数、主なリスクと副作用の記載が求められます。保険診療と同じテンプレートで作ると、この4項目を置く欄がページに用意されません。

ワイヤーフレームの段階で、保険メニュー用と自費メニュー用の2種類のテンプレートを分けておくのが実務的な対応です。逆に全ページへリスク欄を置くと、インフルエンザ予防接種のページに不要な欄が並びます。事例解説書第6版（令和8年3月作成・73ページ）が不適切な例として個別に挙げているのは、治療名と最低価格だけを載せた料金表や、注記をリンク先へ押し込んだ体裁。歯科の自費メニューで判断が分かれる箇所は歯科医院のホームページ制作｜医療広告規制を外さない構成と発注要件【2026年版】が扱っています。

初診予約・当日順番受付・再診を分けたクリニックの予約導線設計

予約は、クリニックサイトで最も設計の差が出る箇所です。導線を増やすほど良くなるという前提が成立しないためです。

電話とWeb予約と順番受付を並べたときに初診枠が埋まらない欠陥

よく見かける失敗が、ヘッダーに「Web予約」「順番受付」「電話」の3つを同じ大きさで並べる形。患者は違いが分からず、当日の順番受付で足りる再診の患者までWeb予約枠を取ります。結果として初診の枠が数日先まで埋まり、電話で「今日は診てもらえますか」という問い合わせが増えます。

分け方の基準は、枠を確保する必要があるかどうかです。初診と検査（内視鏡、健診、予防接種）は枠を取る対象。再診の一般診療は当日の順番受付で足ります。ボタンは用途の言葉で分けるほうが誤操作が減ります。「初診の方の予約」「本日の順番をとる」「検査の予約」。ガイドラインは予約による診療の実施の有無を広告可能事項として扱い、「平日〇〇時～〇〇時予約受付」のような予約時間の併記、予約を受け付ける電話番号やウェブサイトのURL、Eメールアドレスの表示も差し支えないとしています。選定療養としての予約診療を行う場合は、その制度と負担費用も併せて示すことが望ましいとされており、予約料を取る医院はこの欄をページに用意します。

予約システムを埋め込む方式と外部サイトへ飛ばす方式の分かれ目

予約システムの入れ方は2通りあります。サイト内にiframeやウィジェットで埋め込む方式と、外部の予約画面へリンクで飛ばす方式。埋め込みは離脱が少ない一方、スマートフォンでの表示崩れとページ表示速度の低下が起きます。外部リンクは実装が軽く、システム側の画面更新に追従できます。

判断の目安は、予約の比率です。予約が診療の中心（健診、内視鏡、美容皮膚科）なら埋め込みで摩擦を減らす価値があります。一般内科で当日受付が主体なら、外部リンクで足る範囲。どちらの方式でも、サイト側とシステム側で診療時間と休診日が二重管理になります。休診日の更新をどちらで行うかを決めずに公開すると、年末年始に情報が食い違います。製品の方式比較と費用相場はクリニック予約システムとは？予約方式・費用相場と機能の選び方、開発判断を解説で確認してください。

オンライン診療受診施設の創設で変わった案内ページの記載条件と導線

オンライン診療の案内は、令和8年に前提が変わった論点です。制作会社の情報がまだ追いついておらず、確認しておく価値があります。

医療法第2条の2で定義されたオンライン診療と受診施設の位置づけ

これまでオンライン診療は通知等の解釈運用で実施が図られてきましたが、医療法等の一部を改正する法律（令和7年法律第87号）により、医療法にオンライン診療の定義が置かれました。同時に、患者がオンライン診療を受ける施設として「オンライン診療受診施設」が創設されています。医療法第2条の2第2項の定義は、施設の設置者が業として、オンライン診療を行う医師または歯科医師の勤務する病院、診療所、介護老人保健施設または介護医療院に対して、その行うオンライン診療を患者が受ける場所として提供する施設。企業内や公民館に置かれるブース型の受診場所がこれに当たります。

広告規制の側でも変更がありました。オンライン診療受診施設は自ら主体的に医療を提供しないという点で病院や診療所とは異なりますが、患者がオンライン診療を受けられる場所であることから、その運営に関する広告を制限する規定が新たに設けられています。医療広告等ガイドラインは、施設の名称が特定でき、受診等を誘引する意図がある表示を「オンライン診療受診施設に関する広告」として扱い、そこで提供される医療の内容については医療広告に該当するとしています。

自院サイトでオンライン診療を案内するときに触れてよい事項の範囲

自院がオンライン診療を実施する場合、サイトに書く内容は医療広告の枠内で判断します。実施している旨、対象となる診療内容、予約方法、使用するシステム、費用の扱い（保険適用の範囲と通信費等の実費）までが案内の中身です。踏み込みが起きやすいのは効果の表現。「通院不要で完結」「すぐ薬が届く」といった書き方は、診療内容や効果に関する広告として扱われる領域に入ります。

オンライン診療の適切な実施に関する指針（平成30年3月策定・令和8年4月改訂）は、診療計画、本人確認、薬剤処方・管理、診察方法といった実施上の条件を定めています。サイト側で対応が必要なのは、初診からの実施可否と対象の範囲、本人確認の方法、処方薬の受け取り方の3点。ここが書かれていないと、電話問い合わせがそのまま増える箇所。連携する受診施設を持つ医院では、施設の所在と受診の流れを別ページに分け、自院の医療内容の説明と混ぜないほうが判断が楽になります。制度の全体像は厚生労働省の広告規制の掲載ページで原文を確認できます。

クリニックのホームページ制作費用の内訳と月額サブスク型の可否

見積の幅が広いのは、同じ「クリニックのホームページ制作」で作業範囲が違うからです。動く費目を分けて見ると比較ができます。

診療科の数とページ数で増える費目と外部システム連携で増える費目

ページ数で増えるのは、デザインと原稿と写真です。症状別ページを10本作れば、原稿と画像の工数がそのまま乗ります。診療科の数で増えるのは診療案内の構造で、複数科を持つ医院では診療時間表と担当医表の設計が複雑になります。ここは1回作れば追加は軽い費目です。

一方、金額が跳ねやすいのが外部システムとの連携。予約システムの埋め込み、Web問診の導線、電子カルテやレセコンとの患者情報の受け渡し、多言語対応、アクセシビリティ対応。連携が入ると要件定義と検証の工数が発生し、制作パッケージの範囲を超えます。撮影も見落とされがちな費目で、院内とスタッフの撮影を外注すると別枠になります。依頼先別の金額水準はホームページ制作費用の相場とは？依頼先・規模別の料金と見積もりの内訳を解説【2026年版】で確認してください。

月額サブスク型で作るとドメインと原稿が院内に残らなくなる場面

初期費用を抑える形として、月額課金でサイトを提供する医療特化サービスがあります。開業時の資金が診療設備に向く時期には合理的な選択です。ただし契約前に3点を確認します。ドメインの名義が医院になっているか、原稿と画像のデータを解約時に受け取れるか、解約後に同じ内容で別業者へ移せるか。

この3点が押さえられていないと、数年後のリニューアル時に原稿を作り直す事態が起きます。独自ドメインで数年運用したサイトの評価は、ドメインに紐づいて積み上がります。名義が制作会社のままだと、その積み上げを持ち出せません。判断の目安として、5年以上続ける前提の医院は初期費用型、期間が読めない分院や暫定サイトは月額型が向きます。

医療特化パックと受託開発に分かれる発注要件と見送りの判断条件

最後に、どこへ発注するかを条件で分けます。実績数や制作事例の見た目ではなく、院内の条件で決まる部分です。

開業日と内覧会から逆算するサイト公開の時期と原稿準備の段取り

開業案件で守るべき期日は開業日ではなく内覧会です。内覧会の告知は近隣へのチラシとサイトの両方で行うため、サイトはその2〜3週間前に公開しておく必要があります。保険医療機関の指定を受けた旨はサイトに広告できる事項ですが、指定の効力が発生する日を確認しないまま「保険診療対応」と先に出すと、記載と実態が合わない期間が生じます。

逆算すると、内覧会の3〜4か月前が制作の着手時期です。工程が止まる箇所は決まっていて、院内写真の撮影（内装工事の完了待ち）、医師の経歴と資格の確認、診療時間の最終決定、予約方法の決定の4つ。このうち診療時間と予約方法は院長が決めるものです。制作会社に渡す前に仮でも確定させておくと、待ち時間が消えます。

医療特化パックで足りる医院と受託開発に回すべき条件の分かれ目

医療特化パックで足りるのは、1〜2診療科、保険診療が中心、予約は電話または既存の予約サービス、ページ数10前後の医院。テンプレートに医療広告の記載欄が用意されており、原稿のチェック体制もある事業者を選べば、この条件では自作より安全です。

受託開発に回す条件は4つ。自費部門を持ち、料金と期間とリスクの記載を運用しながら更新する。電子カルテやレセコン、Web問診と患者情報を受け渡す。複数拠点を1つのサイトで管理し、拠点ごとに診療時間と担当医を分ける。院内で更新する担当者が決まっており、権限を分けたCMSが要る。この4つのいずれかに当たるなら、パッケージの範囲では収まりません。医科のサイトを含む制作の相談は企業サイト制作・コーポレートサイト制作で受けています。

公開後に院内で直せる範囲をCMSの設計段階で決めておくべき項目

公開後に依頼が発生しやすいのは、休診日のお知らせ、診療時間の変更、担当医表の差し替え、予防接種の受付開始、求人の掲載。この5つを院内で直せるようにしておくと、月額の運用費が下がります。逆に、自費の料金と診療科名の表記は院内で自由に触れないほうが安全です。記載要件が絡む箇所は編集権限を分け、変更時に確認が入る形にします。

CMSに投稿枠を作るときも設計が要ります。患者の声やアンケートの投稿枠を用意すると、体験談として禁じられる内容が運用中に混ざります。お知らせの投稿枠は残し、口コミの投稿枠は作らない。地図枠と口コミへの対応は歯科・クリニックのMEO対策｜医療広告規制の線を守って集患する運用設計【2026年版】の担当です。

よくある質問

クリニックのホームページ制作について、院長と事務長から受ける質問に答えます。判断が分かれやすい点を整理しました。

クリニックのホームページ制作にかかる費用の相場はどれくらいですか？

依頼先とページ数、外部システム連携の有無で動くため、単一の相場では判断できません。クリニックで見積が変わる要因は3つ。症状別ページの本数、予約システムやWeb問診との連携、院内とスタッフの撮影を含むかどうかです。連携が入る案件は要件定義の工数が別に乗ります。依頼先別の金額水準は制作費用の相場を扱った記事で確認してください。

「呼吸器科」や「女性科」をホームページに書くのは違反ですか？

診療科名として掲げる場合は広告できません。医科の診療科名は医療法施行令第3条の2の範囲で、臓器名は「内科」「外科」と組み合わせる形が原則です。呼吸器を扱うなら「呼吸器内科」または「呼吸器外科」。ガイドラインは「呼吸器科」「循環器科」「消化器科」「女性科」「老年科」「ペインクリニック科」などを法令に根拠のない名称として挙げています。扱う症状や検査は、診療科名ではなく診療内容の説明として書く形が残ります。

オンライン診療をホームページで案内するとき何を書けばよいですか？

実施している旨、対象の診療内容、初診から可能かどうか、予約方法、本人確認の方法、処方薬の受け取り方、費用の扱いまでが案内の中身です。指針が定める実施条件に沿って書くと、問い合わせが減ります。「通院不要」「すぐ薬が届く」のような効果を示す表現は、診療内容や効果に関する広告の領域に入るため避けてください。

患者アンケートの声をホームページに載せることはできますか？

載せられません。患者その他の者の主観または伝聞に基づく治療内容や効果の体験談は省令で禁じられています。口コミサイトからの転載、スタッフによる記載、直筆アンケートの画像化も同じ扱いです。CMSに投稿枠を作らない設計にしておけば、運用中の混入を防げます。掲載できるのは、治療内容や効果に触れない待ち時間や設備に関する感想の範囲に限られ、判断が難しい箇所です。