D2C(Direct to Consumer)は、メーカーが卸や小売店を通さず、自社のECサイトや直営店で消費者へ直接商品を売る販売モデルです。DtoC、D to C、DTCと書かれることもありますが、指している中身は同じです。この記事では、D2Cの意味と特徴、BtoC・SPA・ECとの違い、国内EC市場の規模、代表的なブランドのその後、そして自社の商材でD2Cを始めるべきか見送るべきかの判断基準までを、EC構築を請け負う受託開発の視点で整理します。
まとめ:D2Cは中間流通を外し、価格と顧客データを自社で握る販売モデル
D2Cの核心は、メーカーが卸・小売を飛ばして消費者と直接取引する点にあります。手に入るのは、中間マージンを圧縮した粗利と、誰が何をいつ買ったかという購買データです。引き換えに、集客・物流・問い合わせ対応を自前で組む負荷を負います。
採否は、1人の顧客を獲得する費用を、その顧客が生む粗利の累計で回収できるかで決まります。回収しやすいのは、リピート購入が見込め、品質や作り手への共感など価格以外の理由で選ばれる商材で、化粧品・健康食品・アパレルが典型です。購入間隔が長い商材や型番で価格比較される汎用品は回収に時間がかかり、試算で回収の見込みが立たなければ見送りが妥当です。始める順序は「ブランド設計→商品と物流→EC基盤→集客」で、EC基盤はShopifyやBASEのようなASPで小さく始め、要件が固まってから作り込みます。なお、事例で取り上げるBASE FOOD・Warby Parker・Glossierはいずれも直販で始めたあと店舗や卸に販路を広げており、D2Cは「直販だけで完結させる主義」ではなく、顧客との直接の関係を軸に据える戦略です。
D2C(DtoC)の意味と、D2C・DtoC・DTCの表記ゆれ
D2Cの定義=メーカーが企画・製造した商品を自社チャネルで直接販売
D2CはDirect to Consumerの略で、「消費者へ直接」という意味です。メーカー(またはブランドの企画元)が自ら企画・製造した商品を、問屋や小売店を経由せず、自社ECサイト・直営店・自社アプリといった自社のチャネルで消費者に届けます。
従来のメーカーは、問屋に卸し、小売店の棚を通して消費者に売るのが定石でした。この流れでは、販売価格を決めるのも、購入者の顔を知っているのも小売側です。D2Cはこの中間を外し、価格決定権・在庫・顧客接点をメーカー自身が持ちます。
DtoC・D to C・DTCの意味は同一、違いは「to」の書き方と略し方
D2Cの「2」は英語のtoと発音が同じことから当てた表記で、DtoC・D to Cと書いても意味は変わりません。日本の記事ではD2CとDtoCが混在し、英語圏ではtoの頭文字Tを取ったDTC(Direct-to-Consumer)の表記も広く使われます。BtoC(B2C)・BtoB(B2B)と同じ書き分けの慣習だと考えれば十分です。
D2Cの特徴=中間流通なし・一次データ・世界観・直接の対話の4つ
D2Cの特徴を、定義に当たる商流、直販で得やすい利点、ブランド運営の施策の順に4つ挙げます。
- 中間流通がない:卸・小売を経由せず、価格と在庫を自社で決める
- 顧客データを一次取得しやすい:購買履歴や会員情報が小売を挟まず自社に入る
- ブランドへの共感を購入理由にできる:機能や価格に加え、作り手の理念や開発背景を直接伝えられる
- 顧客と直接対話する:SNS・メール・コミュニティでの声を商品改良に戻す
1つ目はD2Cの定義そのものです。2つ目は直販だから得やすくなる利点で、取得できる範囲は会員登録の有無、Cookieの同意設定、個人情報保護法への対応によって変わります。3つ目と4つ目は成功するD2Cブランドに多い傾向で、必須条件ではありません。ただ、小売の集客力を借りない以上、世界観にも対話にも頼れないブランドは、検索や口コミ、商品機能そのものの評判で選ばれない限り、広告費で認知を買い続けることになります。
D2CとBtoC・SPA・EC・BtoBの違い=顧客接点と消費者データの持ち主の比較
D2Cは単独の取引類型ではなく、BtoCの中の一形態です。混同されやすい言葉との線引きは「誰が在庫リスクと顧客接点を持つか」と「何を指す言葉か」で見ると分かりやすくなります。
| 用語 | 何を指すか | 売り手→買い手 | 消費者データの持ち主 |
|---|---|---|---|
| D2C | 販売の構造 | メーカー→消費者 | メーカー |
| 一般的なBtoC小売 | 取引の相手 | 小売→消費者 | 小売 |
| SPA | 業態 | 製造小売→消費者 | 製造小売 |
| EC | 販売の手段 | 問わない | モールなら運営側にも |
| BtoB(卸) | 取引の相手 | メーカー→卸・小売 | 小売側 |
表のとおり、D2C・SPA・ECは軸の違う言葉です。D2CかどうかはECを使うかでは決まらず、中間を外しているかで決まります。
D2CとBtoCの違い=商流の長さと顧客データの持ち主
BtoCは「企業から消費者への販売」全般を指す広い言葉で、D2CはBtoCに含まれます。違いは商流の長さです。一般的なBtoCでは、メーカー→卸→小売→消費者と流れ、消費者と接するのは小売です。D2Cはメーカー→消費者の一段で、購入者のデータも直接メーカーに入ります。DtoCとBtoCの違いを一言で言えば、BtoCは取引相手で分けた分類、D2Cはその中で中間を外した売り方です。
D2CとSPA・通販・ECの違い=業態か、手段か、構造か
SPA(製造小売)は、企画・製造から小売までを自社で一貫させる「業態」の呼び名で、ユニクロのような実店舗網を主戦場とするアパレルで発達しました。一方のD2Cはメーカーが消費者へ直接売る「商流」の呼び名です。軸が違うため両立し、直営店や自社ECで売るSPAはD2Cの条件も満たします。
ECは「オンラインで売る」という手段で、Amazonや楽天市場への出店も含みます。モール出店では顧客との接点とデータの一部をモールが握るため、D2Cとは区別するのが一般的です。カタログ通販やテレビ通販も、メーカー直販であれば構造上はD2Cの先祖にあたります。ECとD2Cの階層差と、モール・自社EC・D2Cの選び分けはD2CとECの違いで詳しく扱っています。
BtoB・BtoBtoC・PtoC・CtoCとの位置関係
BtoBは企業間取引で、メーカーが卸や小売へ納品する従来型の商流はここに入ります。BtoBメーカーがD2Cに参入する場合は、既存の取引先と価格で競合しない設計(直販限定品や定期便)が前提です。企業が他社を介して消費者に届けるBtoBtoCはBtoBtoCの仕組みとビジネスモデル4類型、個人がブランドの作り手になるPtoCはPtoC(P2C)とD2C・C2Cの違い、個人間取引はCtoCの意味と仕組みで整理しています。卸や企業間の受発注をECに載せる場合の要件はBtoB ECの種類と構築方法を参照してください。
D2Cの起源と広がった背景、国内EC市場の規模
起源=2000年代後半からの米国スタートアップ
メーカー直販自体は通信販売の時代からあります。それでも「D2C」という呼び名が指すのは、多くの場合、2000年代後半ごろから米国のスタートアップを中心に広がった業態です。野村総合研究所の用語解説も、定義上はメーカーの自社サイト直販全般を含むとしたうえで、言葉としてはこの米国発のビジネスモデルを指すことが多いと説明しています。オンラインで商品と創業の想いを直接伝えてファンを作り、流通マージンを抑えてコスト面でも優位に立つ、という売上とコストの両面の設計です。後述のWarby Parkerは2010年の創業で、この時期の代表例にあたります。
背景=自社ECの開設費用の低下とSNSでの直接集客
この売り方が中小メーカーや個人でも現実的になった理由は2つです。
1つ目は、自社ECの開設費用が下がったことです。2026年11月時点のShopifyの料金ページでは、Basicプランは月払い4,850円(年払いなら月3,650円)です。BASEの料金ページでは、スタンダードプランは月額0円で、商品が売れたときに決済手数料3.6%+40円(Amazon Pay・PayPal・PayPayは4.6%+40円)とサービス利用料3%がかかる従量制です(ショッピングアプリ経由の注文は別料率)。システムを一から作らずに、カート・決済・商品ページがそろいます。
2つ目は、InstagramやTikTokのようなSNSで、小売の棚を借りずに見込み客へ直接届けられるようになったことです。工場は持つが販路を持たないメーカーや、世界観で選ばれる新興ブランドが、卸を通さずに立ち上がる土壌がここでできました。
買う側の変化も数字に出ています。総務省統計局の家計消費状況調査(2025年平均結果・2026年2月6日公表)では、二人以上の世帯でネットショッピングを利用した世帯の割合は56.9%で、2015年の27.6%から10年で倍以上になりました。この割合は、各月の利用世帯割合を12か月で単純平均した値です。ネット購入が広がっていることを示しますが、D2C商品の購入割合を表すものではありません。
市場規模の目安=2025年の物販系BtoC-EC 15兆8,233億円(D2Cの区分なし)
公的な目安は、経済産業省が毎年公表する「電子商取引に関する市場調査」ですが、この調査にD2Cを区分した集計はありません。2026年10月21日公表の令和7年度調査(2025年の数値)によると、国内のBtoC-EC市場は27.6兆円(前年比5.5%増)で、このうち物販系分野は15兆8,233億円(同3.97%増)、EC化率は9.80%でした。
D2Cと相性のよい分野を見ると、衣類・服装雑貨等は2兆8,941億円でEC化率24.08%、化粧品・医薬品は1兆647億円で9.11%、食品・飲料・酒類は3兆3,332億円で4.66%です。化粧品や食品はEC化率がまだ1桁で、取引金額の9割以上はEC以外で動いている分野です。
「D2C市場3兆円」の出どころ=売れるネット広告社が2020年に出した予測値
D2Cの解説でよく引かれる「3兆円」は、売れるネット広告社が2020年9月8日に公表した「デジタルD2C」市場の推計・予測の数字です。同社は「デジタルD2C」を、ネットメディアを通じて自社ブランドの商品を消費者に直接販売する事業と定義し、ECモールなどの中間取引事業者を通じた販売は含めていません。資料の図では、2019年の市場を2兆300億円と推計し、2020年を2兆2,200億円、2025年を3兆600億円と予測しています。
引用するときは2点に注意してください。1つは、資料上の推計は2019年までで、2020年以降は同社の予測値だという点です。「2020年の市場規模は2兆2,200億円」と実績のように紹介されることがありますが、公表時点の見通しです。もう1つは、3兆円は2020年に立てた5年後の見通しで、2025年の実績を測った数字ではない点です。経済産業省の物販系BtoC-ECとは定義も集計方法も違うため、2つを割り算して「D2CはEC市場の何割」と言うこともできません。
D2Cのメリットとデメリット=収益性・顧客データ・運営負荷の3軸
D2Cの利点は、裏返すとそのまま負荷になります。粗利を取る代わりに集客を背負い、データを持つ代わりに運営を背負う、という交換です。
メリット:中間マージンの圧縮による粗利の改善と価格設定の自由度
卸と小売を経由すると、各段階のマージンが乗ります。D2Cはこれを外すので、同じ原価でも粗利を厚く取るか、店頭より安い価格を提示するかを自社で選べます。価格の決定権があるため、定期購入の割引、まとめ買い、会員限定の先行販売といった設計も、小売との交渉なしに組めます。ただし卸を併用するなら、直販の値引きが取引先の店頭価格を崩さない範囲に収める必要があります。
粗利の差は上場企業の開示でも確認できます。BASE FOODの2026年2月期決算説明資料は、自社ECの売上原価率が概ね30%台後半で推移し高い粗利率を実現する一方、集客と配送を自社で担うため販管費が相対的に高くなり、卸は原価率が高いものの販管費が相対的に小さいと説明しています。
メリット:顧客データの一次取得とLTVを伸ばす再購入の設計
D2Cでは、購入者の会員情報や購買履歴、同意を得た範囲でのサイト上の行動が、小売を挟まず自社にたまります。初回購入者への定期便の案内、離脱しそうな顧客への再アプローチ、売れ筋を踏まえた次の商品企画は、どれも自社に購買データがあるほど打ちやすくなる手です。収益の柱は単発の売上ではなく、一人の顧客が取引期間を通じてもたらす価値(LTV)です。獲得費と比べるときは、売上ではなく粗利ベースのLTVを使います。定期購入の設計はサブスクECと定期通販の違い、購買データを再購入につなぐ仕組みはEC CRMの選び方で扱っています。
デメリット:集客費、物流・顧客対応の体制整備、法令対応の責任
集客は自社で費用と成果を管理する業務です。小売の集客力を借りない販路では、広告やSNS、検索などから購入につなぐ導線を設計し、獲得費が粗利で回収できるかを確かめます。物流と顧客対応も同様で、受注処理・在庫管理・出荷・返品・問い合わせ窓口を内製するか、発送代行などの外部委託先を手配する必要があります。
見落とされやすいのが法令対応です。自社ECで売る以上、特定商取引法の通信販売の表示義務(事業者名・所在地・返品特約など)や、申込みの最終確認画面での表示義務は自社が負います。2023年10月1日施行のステルスマーケティング規制では、事業者の広告であるにもかかわらず、一般消費者が広告と判別しにくい表示が禁止されています。SNSで第三者に紹介を依頼する際も、広告であることを明瞭に示す必要があります。表示義務の具体は特定商取引法の7類型と通信販売の表示義務にまとめています。
D2Cブランドの具体例と、直販から店舗・小売へ広げた経緯
D2Cの代表例として名前が挙がるブランドを、公開資料で現在の姿まで追うと、共通点が見えてきます。ここで取り上げる3社は、いずれも直販だけにとどまらず、店舗や小売への卸を足しています。
国内の例:BASE FOODの販路別売上(自社EC 66%・卸 26%)
完全栄養の主食を掲げるBASE FOOD(ベースフード株式会社)は、自社ECの定期購入を軸に伸び、2022年11月15日に東京証券取引所グロース市場へ上場しました。同社の2026年2月期決算短信によると、2026年2月期の売上高は151億91百万円、営業利益は2億17百万円です。売上高は2024年2月期148億74百万円、2025年2月期152億41百万円と、ここ3期は150億円前後で推移しています。
同社の2026年2月期決算説明資料では、売上高は151.9億円で、主な販路別売上は自社EC 100.3億円、卸 39.4億円、他社EC 9.5億円、海外 2.1億円です。ほかに「その他」の売上があり、各金額には端数処理もあるため、この4項目の合計は全社売上高と一致しません。卸はコンビニ・ドラッグストア・スーパーなどへの販売で、2026年2月末時点の展開店舗数は約47,500店でした。同資料はコンビニを「認知および自社ECへの流入導線」と位置づけています。D2Cの代表格とされる企業でも売上の約4分の1は小売の棚から来ており、その棚が自社ECへの入口として扱われているわけです。
同じ資料では、2026年2月期の広告宣伝費は34.3億円で売上高の22.6%でした。広告市況の変化を受けて広告出稿を抑えた期で、全社の売上高は前年比0.3%減の微減でした。ただし販路別に見ると、自社ECは97.2億円から100.3億円へ3.2%増え、減ったのは卸です(決算短信では39億49百万円・前期比11.4%減)。決算短信は卸の減収理由を、主要販売先のコンビニで定番採用に伴い棚位置が変わったことと説明しています。定期購入者数は23.5万人と前期末から1.8万人増えました。
翌期は獲得を強める側に動きました。2026年10月15日公表の2027年2月期中間期の決算短信では、テレビCM、過去の解約者へのアウトバウンドコール、自社ECと卸を組み合わせた復帰誘導などの施策で、中間期の売上高は83億52百万円と前年同期比8.5%増えた一方、営業損益は1億94百万円の損失(前年同期は53百万円の損失)でした。自社ECの売上高は55億16百万円(同7.6%増)です。決算短信は営業損失の拡大理由として、商品リニューアルに伴う価格見直しによる粗利率の低下、新規獲得が好調だったことを受けた広告投資の強化、研究開発投資の3つを挙げ、期初計画どおりとしています。広告投資は継続率を高く保つことで今後の業績に貢献する見込みだとも書いています。獲得費を先に払い、継続購入で回収するのが直販の収益構造で、獲得を強める期は利益が先に削れることが開示からも読み取れます。
海外の例:Warby Parkerの364店舗とGlossierのSephora展開
眼鏡のオンライン直販から始まった米Warby Parkerは、2021年9月29日にニューヨーク証券取引所へ直接上場しました。2025年12月期の年次報告書(Form 10-K)では、2025年12月31日時点の店舗数は米国・カナダで323店舗でした。その後も出店は続き、2026年7〜9月期の四半期報告書(Form 10-Q)では、2026年9月30日時点の店舗数は364店舗(前年同期は313店舗)です。いまや同社は、オンライン専業ではなく店舗網を持つ眼鏡チェーンでもあります。
SNS発のコスメブランドとして知られる米Glossierは、2023年2月23日の発表どおり、同日から米国・カナダのSephora 600店舗と、Sephoraのオンラインサイト・アプリで販売を始めました。自社ECと直営店で育てたブランドを、小売の棚にも載せた例です。
3社に共通するのは、直販で顧客を直接知る仕組みを持ったまま、店舗や小売で接点を増やしている点です。3社の例だけで、すべてのD2Cに店舗や卸が必要だとは言えません。ただ、D2Cを「卸を一切しない主義」と捉える必要はなく、販路を足すときに守るべきは、どの販路で買った顧客も自社の会員やECに戻ってくる導線です。BASE FOODがコンビニを自社ECへの入口と位置づけているのは、その設計の具体例です。
D2Cを始める手順とEC基盤の選び方
立ち上げの4ステップ=ブランド設計から集客まで
D2Cの立ち上げは、ECサイトという器を作る前に、ブランドと商品と集客の当てを固める順番が肝心です。
- ブランドコンセプトとターゲットの設計(誰の何を解決し、どんな世界観で選ばれるか)
- 商品開発と物流・在庫の手当て(自社出荷か発送代行か、返品をどう受けるか)
- EC基盤の選定と構築(ASPで小さく始め、必要に応じて拡張)
- 集客の開始(SNS・広告・コンテンツで、認知から購入までをつなぐ)
実行は1から順に進めますが、4の集客は計画だけを1の段階で決めておきます。集客の当てがないままECサイトを公開すると、最初の注文が入らず失速するためです。サイト側の工程と費用の内訳はD2Cサイト構築の進め方と立ち上げ七工程、ECサイト全般の要件定義から公開まではECサイトの構築・作り方で手順化しています。世界観を伝えるブランドサイトを別に持つべきかはブランドサイトとコーポレートサイトの違いが判断材料になります。
EC基盤の選定基準=必須要件と総費用で見るASP・パッケージ・フルスクラッチ
EC基盤は大きく3方式に分かれます。D2Cの立ち上げ段階では、初期費用と立ち上げ速度を優先し、作り込みは売上と要件が固まってから行うのが堅実です。
| 方式 | 初期費用 | カスタマイズ性 | 立ち上げ速度 | 向く段階 |
|---|---|---|---|---|
| ASP(Shopify・BASE等) | 低 | 中(アプリで拡張) | 速い | 立ち上げ〜中規模 |
| ECパッケージ | 中〜高 | 高 | 中 | 中規模〜 |
| フルスクラッチ | 高(要件定義後に見積り) | 要件に合わせて設計 | 遅い(設計・開発・テスト) | 大規模・独自要件 |
パッケージやフルスクラッチへの移行を検討するのは、定期購入の条件分岐や基幹システムとの連携といった必須要件が、ASPの標準機能とアプリ・APIでの拡張では満たせないと分かった場合です。たとえばShopifyはShopify POSで店舗とオンラインの注文・在庫を同期できるため、店舗在庫の統合だけなら乗り換えの理由になりません。要件ごとに、使っている製品で実現できるかを先に確かめます。カートの4タイプ比較と乗り換え時の制約はD2Cプラットフォームの選び方、方式ごとの費用相場はECサイトの種類・構築方法・費用相場で確認できます。一創ではShopify構築から独自要件の開発までを請け負っており、器の選定で迷う場合はECサイト制作・Shopify構築にご相談ください。
D2Cを採用すべき事業と見送るべき商材の判断基準
D2Cはすべての商材に向くわけではありません。判断の物差しは、1人の顧客を獲得する費用(CAC)を、その顧客が生む粗利の累計で回収できるかどうかです。
仮定の数値で試算します。商品単価5,000円・粗利率60%なら、1回の購入で残る粗利は3,000円です。広告で新規顧客1人を獲得するのに9,000円かかるなら、回収には3回以上の購入が要ります。初回購入から毎月届く定期便なら3回目は約2か月後ですが、年1回しか買われない商材では約2年後になります。この試算は送料・決済手数料・解約を除いた簡易計算です。実際には継続率を織り込んだ顧客1人当たりの期待粗利で計算し、累計額が獲得費に届かなければ回収できません。
採用を検討しやすいのは、消耗品や定期便のように再購入が見込め、品質・機能・作り手への共感など、他店でなく自社から買う理由が明確な商材です。化粧品・健康食品・アパレル・こだわりの食品が典型です。そのうえで上の試算に継続率・送料・決済手数料を入れても獲得費を回収できる見込みが立つなら採用し、初期はASPで素早く立ち上げて集客に資源を寄せる判断が合理的です。
見送るべきなのは、上の試算で獲得費を回収できる見込みが立たない場合です。購入間隔が長い商材や、型番で価格比較されて獲得費が高止まりしやすい汎用品は、この条件に当てはまりやすくなります。判断の際は、直販の粗利から広告費・送料・決済手数料・物流費を引いた額と、卸価格やモール手数料を差し引いた後に残る額を並べて比べてください。直販側が下回るなら、無理にD2C化せず既存の販路を厚くするほうが正解です。「市場が伸びているから」という理由だけで始めると、集客で行き詰まります。
よくある質問
D2Cの読み方は何ですか?
「ディートゥーシー」と読みます。Direct to Consumerの略で、「2」は英語のtoを数字に置き換えた表記です。表記がDtoCやD to Cでも読み方は同じで、DTCは「ディーティーシー」と読みます。BtoBを「ビートゥービー」、BtoCを「ビートゥーシー」と読むのと同じ慣習です。
D2Cブランドが実店舗や百貨店で売るのはD2Cではなくなるのですか?
直営店やポップアップストアで売る分は、メーカーが直接消費者に売っているのでD2Cの範囲です。百貨店やドラッグストアへの卸売は中間を挟むためD2Cではありませんが、自社ECと並行するブランドは珍しくありません。顧客データを自社に残す導線(会員登録や自社ECへの誘導)を店舗側にも用意できるかが分かれ目です。
BtoBメーカーでもD2Cを始められますか?
始められますが、既存の取引先(卸・小売)と価格や商品で競合しない設計が前提です。直販限定の商品やサイズ、定期便、購入後のサポートなど、取引先の店頭にない価値をD2C側に置く例が多く見られます。同じ商品を直販だけで安く売ると、既存取引先と競合しやすくなります。同一商品の価格、直販限定品、付帯サービスをどう分けるかを検討し、採算と取引先への影響を確認してください。
D2Cとクラウドファンディングはどう使い分けますか?
クラウドファンディングは、発売前に需要を確かめ、製造資金を先に集める手段として、D2Cの立ち上げ前段で使われることがあります。支援者リストは、たとえばCAMPFIREではリターンの履行確定後にCSVで取得できますが、利用目的や保管には規約と個人情報保護法の制約があります。発売後の継続購入につなげるには、支援者に自社ECの会員登録を案内し、本人の同意を得た連絡手段を確保しておくのが確実です。
D2Cの立ち上げにはどれくらい費用がかかりますか?
EC基盤だけなら、Shopifyで月4,850円(月払い)から、BASEなら月額0円の従量制から始められます。立ち上げにはこのほか、商品開発と初回の製造ロット、在庫を持つ資金、撮影やサイト制作、広告・SNS運用などの集客費、出荷と問い合わせ対応の運営費がかかります。パッケージやフルスクラッチは要件定義のうえで個別見積りになり、ASPより初期費用が大きくなります。立ち上げ期は器に費用をかけすぎず、集客の検証に予算を残すのが定石です。