ECサイトの作り方は、どの構築方法を選ぶかより先に「何をどの順番で準備するか」で公開日が決まります。許認可や決済の審査のように、自社の作業が終わっていても外部の手続きを待つ工程があるからです。この記事では、立ち上げ前の準備、ASP(Shopify・BASE)で作る手順、開発で作る手順、公開前に確かめる法令表示とカード決済の要件を、作業の順番どおりに並べます。
まとめ:ECサイト制作の4段階と公開までの順序
ECサイトの作り方は、次の4段階に分けると抜け漏れが出にくくなります。
- 準備:売る商品に必要な許認可、開業届、特定商取引法の表示に載せる事業者情報をそろえる
- 方式決定:標準機能や既存アプリ・連携機能で業務が回るならASP・クラウドEC、それらで満たせない要件があるなら開発を検討する
- 構築:ASPは設定作業、開発は要件定義・設計・実装・テスト・データ移行の工程で進める
- 公開前チェック:特定商取引法の表示と最終確認画面、カード決済のセキュリティ対策、テスト注文を確かめる
待ち時間が発生するのは、許認可の審査と、構築方式を問わず必要になる決済サービスの本人確認・利用審査です。この2つは構築作業と並行して最初に申請します。構築方法ごとの費用相場はECサイト構築とは?5つの構築方法の費用相場と、自社に合う進め方の判断軸を解説で比較しています。
ECサイトを作り始める前の準備:商材の許認可・開業届・事業者情報
サイトの見た目を作る前に、必要な許認可と公開時の表示情報を確認します。許認可が必要な商材は販売開始前に手続きを済ませ、開業届は国税庁が定める提出期限までに提出します。
売る商品によって必要になる許認可と届出
許認可は、申請から許可までの期間を自社で縮められない工程です。売る商品が次に当たる場合は、サイトの方式を決める前に申請の準備に入ります。
| 売る商品 | 必要な許認可・届出 | 窓口 |
|---|---|---|
| 中古品(古物) | 古物商許可+ホームページのURL届出 | 公安委員会(警察署経由) |
| 酒類 | 販売地域・方法に応じた酒類小売業免許 | 税務署 |
| 一般用医薬品 | 薬局・店舗販売業の許可+特定販売の届出 | 保健所 |
中古品をECサイトで売る古物商は、ホームページを使って対面しない方法で取引する場合、許可証の番号・許可年月日・氏名または名称・そのホームページのURLを、主たる営業所等の公安委員会へ届け出なければなりません(古物営業法第5条第1項第6号・第7条第1項。神奈川県警察:古物商のホームページを利用した取引)。売買の申込みを誘っていないページは届出の対象外です。ECサイトのURLが決まらないと届出が出せないため、独自ドメインは早めに取得します。なお、自分で使っていた物を売るだけなら古物商許可は不要ですが、転売目的で仕入れた中古品を売るなら許可が必要です(千葉県警察:古物営業に関するよくある質問)。古物商許可の要件は古物営業法とは?三大義務・古物商許可と2026年の改正点をわかりやすく解説で解説しています。
酒類をECサイトで売る場合、必要な免許は販売先の地域と販売方法で異なります。2都道府県以上の広範な地域への通信販売には通信販売酒類小売業免許が必要ですが、一の都道府県内の消費者のみを対象とする販売などは一般酒類小売業免許の対象です。国税庁の通達では、通信販売を「2都道府県以上の広範な地域の消費者等を対象として」インターネットやカタログで条件を示し、郵便・電話その他の通信手段で申込みを受ける販売と定義しています(国税庁:酒税法及び酒類行政関係法令等解釈通達)。この免許で売れる国産酒は、原則として品目ごとの課税移出数量がすべて3,000キロリットル未満の製造者の酒類などに限られ、輸入酒類には品目や数量の制限がありません(国税庁:通信販売酒類小売業免許申請の手引)。大手メーカーの国産ビールをECサイトで全国に売る、という計画はこの免許では成り立たないため、品ぞろえを決める前に確かめます。
一般用医薬品のインターネット販売(特定販売)は、許可を受けた薬局・店舗販売業の店舗しか行えず、実際の店舗に貯蔵・陳列している製品しか販売できません。販売を始める前に保健所への届出が必要で、ホームページには実店舗の写真や勤務する専門家の氏名などを載せなければなりません(東京都保健医療局:一般用医薬品の販売制度)。店舗を持たずに医薬品のECサイトだけを立ち上げることはできません。
開業届と、特定商取引法の表示に載せる事業者情報
個人で始める場合、税務署へ出す個人事業の開廃業等届出書(開業届)の提出期限は、国税庁のタックスアンサーで「事業の開始等の事実があった日の属する年分の確定申告期限まで」とされています。青色申告にする場合の青色申告承認申請書は、原則としてその年の3月15日まで、1月16日以後に事業を始めた場合は開始の日から2月以内です(国税庁 No.2090 新たに事業を始めたときの届出など)。
サイト側で必要になるのは、特定商取引法の表示に載せる事業者情報です。氏名または名称、住所、電話番号はサイトに掲載するため、自宅で開業する個人の場合は、どの住所と電話番号を載せるかを公開前に決めておきます。法人の場合は代表者または通信販売に関する業務の責任者の氏名も要ります。
構築方式の選定前提となる目的・売上規模・運用体制
作り方を選ぶ材料になるのは、目的・売上規模・運用体制の3つです。新規顧客の獲得か既存顧客のリピートか、定期購入か受注生産か、法人向けの掛売りがあるかで、必要な機能が変わります。体制は「公開後に誰が商品登録・受注処理・改修をするか」まで決めます。たとえばShopifyのスタッフアカウントはGrowで最大5件、Advancedで最大15件とプランごとに上限があるため、複数の担当者で管理するなら人数からプランを選びます。担当者がいないまま独自開発を選ぶと、公開後に小さな修正も外注になり、改修費が積み上がります。
この3つを1枚に書き出したものが、そのまま方式選びと見積もり依頼の土台になります。要件定義書として書き起こす手順はECサイトの要件定義の進め方|5つの手順と機能・非機能・法令由来の必須要件で扱っています。
ECサイトの作り方(構築方式)の決め方と、方式ごとに変わる工程
方式は「標準機能で業務が回るか」で決めます。費用の桁を分けるのは事業規模より、標準機能から外れる要件の量です。ECサイトの種類や注文から入金までの仕組み、既製サービスで足りるかの判断軸は、ECサイトとは何かを種類と具体例、仕組みから解説した記事で整理しています。
| 方式 | 向く条件 | 自社が担う主な作業 | 公開までに待つ工程 |
|---|---|---|---|
| ASP(BASE等) | 標準的な物販・小規模 | 設定・商品登録 | 許認可・決済方法ごとの利用準備や審査 |
| クラウドEC(Shopify等) | アプリで機能を足せる範囲 | 設定・テーマ調整・アプリ選定 | 決済の本人確認・ドメイン接続 |
| オープンソース(EC-CUBE等) | 独自機能を足したい | サーバー構築・改修・保守 | 決済代行の審査 |
| パッケージ | 基幹システム連携が多い | 要件定義・受入テスト | 開発・決済代行の審査 |
| フルスクラッチ | 業務そのものが独自 | 要件定義・受入テスト | 開発・決済代行の審査 |
迷ったら、業務をシステムに合わせられるかを問います。合わせられるならASPかクラウドEC、システムを業務に合わせる必要があるなら開発です。モール出店(Amazon・楽天市場など)は自社サイトを作るのではなく売り場を借りる方法なので、この記事では扱いません。表示側とバックエンドを分けるヘッドレス構成を検討している場合はヘッドレスコマースとは?仕組み・従来型ECとの違いと主要基盤の比較、導入判断【2026年10月】を参照してください。
ASP(Shopify・BASE)でECサイトを作る手順
ASPとクラウドECの作り方は、プログラミングではなく管理画面の設定作業です。ただし設定の順番を間違えると、公開直前に決済が使えない、特定商取引法の表示が足りないといった理由で止まります。
ストア開設時のプランと料金の比較
最初に、月額費用と売れたときの手数料を比べてプランを決めます。2026年11月時点の公式料金は次のとおりです。
| サービス・プラン | 月額 | カード決済の手数料 |
|---|---|---|
| BASE スタンダード | 0円 | 3.6%+40円+サービス手数料3% |
| BASE グロース | 16,580円(年払い) | 2.9%(サービス手数料0円) |
| Shopify Basic | 4,850円(年払いは3,650円) | 3.55%〜 |
| Shopify Grow | 13,500円(年払いは10,100円) | 3.4%〜 |
BASEはスタンダードプランが初期費用・月額費用0円で、グロースプランは年払いの月あたり16,580円、月払いだと19,980円です(BASEの料金・プラン)。Shopifyは月払いと年払いで月額が変わり、カード手数料はShopify ペイメントのオンライン標準料率です(Shopifyの料金プラン)。月商が小さいうちは月額0円のプラン、売上が伸びて手数料の差が月額を上回ったら上位プランへ移る、という順で考えます。Shopifyの総額の比べ方はShopifyの料金プランと手数料|総額と乗り換えラインの判断で試算しています。
ストア開設後の決済・配送・法令表示の設定順序
開設したら、デザインより先に次の順で設定します。
- 決済:使う決済手段を有効にし、本人確認と入金口座を登録する。Shopify ペイメントは使う前にアカウントの2段階認証が必要
- 配送:配送業者、送料の計算方法、配送日数の目安を決める
- 特定商取引法の表示:事業者名・住所・電話番号、販売価格と送料、支払時期と方法、引渡時期、返品の可否と条件を書く
- 独自ドメイン:使う場合は取得してストアに接続する
- 商品登録とデザイン:商品名・価格・在庫・画像を登録し、テーマを整える
決済を最初に置くのは、本人確認や口座の登録のように、書類をそろえるまで進まない手続きが含まれるからです。特定商取引法の表示は、どのサービスでもひな形の入力欄がありますが、返品条件のように自社で決める項目は空欄のままでは公開できません。書き方は特定商取引法に基づく表記の書き方:必須15項目のテンプレートと置き場所にまとめています。
ストア公開前のテスト注文と公開設定
注文確認メール・在庫の減り方・送料・管理画面への反映は、サービス指定の方法でテストします。BASEには専用のテスト購入機能がなく、自店での注文には銀行振込決済またはコンビニ決済を使い、カード決済などは使わないよう公式ヘルプで案内されています(BASEヘルプ:自分のショップでテスト購入できるか)。Shopifyでは、テスト用の決済ゲートウェイかShopify ペイメントのテストモードで取引を試せます。テストモードの間は顧客が実際の注文をできないため、テストを終えたら解除します(Shopifyヘルプ:テスト注文)。Shopifyは初めてプランに登録した時点でストアがプライベートモード(パスワード保護)になっており、トライアルプランのままの場合やビジネスの住所が未設定の場合は、パスワードを外す前にその手順を求められます(Shopifyヘルプ:パスワードページ)。公開の操作は、テスト注文を終えてから行います。Shopifyで工程を外注に分ける場合の線引きはShopify構築の進め方|工程・費用と外注範囲の線引きを参照してください。
開発(オープンソース・パッケージ・フルスクラッチ)でECサイトを作る手順
開発で作る場合は、設定ではなく工程を管理します。工程ごとに「何を残せば次へ進めるか」を決めておくと、発注側が確認すべき点がはっきりします。
要件定義から公開までの工程と、各工程で残す成果物
| 工程 | 残す成果物 | 発注側の作業 |
|---|---|---|
| 要件定義 | 要件定義書 | 業務フローと必要機能の確定 |
| 設計 | 画面設計・データ設計 | 画面遷移と帳票の確認 |
| 実装 | ソースコード・環境 | 外部サービスの契約 |
| テスト | テスト結果 | 受入テスト(実際の業務で操作) |
| データ移行 | 移行手順・移行結果 | 商品・会員データの整形 |
| 公開 | 運用手順書 | 運用担当への引き継ぎ |
期間を縮めたいときに削ってはいけないのはテストです。たとえばEC-CUBEを改修する案件なら、変更箇所とテスト項目を対応付け、決済結果・注文状態・在庫数の期待値と実際の結果をテスト成果物に残します。注文から決済、出荷指示、返品までを通しで確かめないまま公開すると、問い合わせ対応と手作業の修正が公開直後に集中します。縮めるなら、要件定義で初回に作る機能を減らします。外注先の選び方と依頼の流れはECサイト構築の代行はどこまで任せる?費用相場と外注先の選び方・依頼の流れで解説しています。
オープンソース(EC-CUBE)で作るときの動作環境と保守
EC-CUBEのようなオープンソースは、ライセンス費がかからない代わりに、サーバーとソフトウェアの更新を自社か委託先が持ち続けます。2026年11月時点の安定版は4.3.1-p1(2026年3月4日公開)で、同じ日に4.2系・4.1系にもパッチ版が出ています(EC-CUBEのリリース一覧)。公式のシステム要件では、4.3系が対応するPHPは8.1〜8.3です(EC-CUBE 4 システム要件)。レンタルサーバーで動かすなら、契約前にPHPの版を選べるかを確かめます。
保守を前提にするのは、オープンソースのEC基盤は公開された脆弱性を狙われるからです。EC-CUBEでも認証や決済プラグインの脆弱性が見つかっており、パッチの適用が遅れたサイトが狙われます。具体例はEC-CUBEのMFAバイパス脆弱性CVE-2026-30777とは|影響版の確認・修正手順とPHP2Shellへの備えにあります。更新を誰がいつ行うかを契約で決められないなら、オープンソースは選ばずクラウドECにするほうが安全です。
旧サイトからのデータ移行と、会員パスワードの扱い
商品と会員のデータはCSVで移せますが、項目の対応付け(旧システムの「カテゴリ」が新システムのどの項目か)と、表記ゆれ・重複の整理に時間がかかります。会員パスワードを引き継げるかは、保存方式に加えて移行先の取込機能や認証方式で決まります。たとえばShopifyの顧客CSVでは、他ストアのパスワードを移行できません(Shopifyヘルプ:顧客のインポート)。その場合は公開後の初回ログインで再設定してもらう手順と、その案内メールを先に用意します。購入履歴を移すかどうかも、ポイントや定期購入の引き継ぎに関わるので、要件定義の段階で決めておきます。
公開前に確かめる法令表示・カード決済のセキュリティ・テスト注文
公開前に確かめるのは、見た目ではなく「法令上の表示」「カード決済の安全対策」「注文が最後まで通るか」の3つです。表示の不備や決済設定の問題を残すと、行政対応や情報漏えい、注文不成立につながるおそれがあるため、公開前に確認します。
特定商取引法の表示と、注文確定直前の最終確認画面
通信販売の広告には、特定商取引法第11条で販売価格(送料が含まれない場合は送料も)、支払の時期と方法、引渡時期、申込みの期間の定めがあるときはその内容、申込みの撤回や解除に関する事項などの表示が求められます。請求があれば書面などを遅滞なく提供する旨を表示している場合は、一部の表示を省略できます。
加えて第12条の6で、注文を確定する直前の画面(最終確認画面)に、分量と、第11条第1号から第5号までの事項を表示することが求められます(特定商取引に関する法律(e-Gov法令検索))。消費者庁の解説では、返品特約がある場合はその内容もこの6事項に含めて表示するとしています(消費者庁:通信販売)。テスト注文では、最終確認画面に数量・価格と送料・支払方法・お届け時期・申込期間・返品や解約の条件が出ているかを、実際の画面で確かめます。表示義務の全体像は特定商取引法とは?7類型の規制と通信販売の表示義務をEC実装要件で解説で整理しています。
カード決済で求められる非保持化・EMV 3-Dセキュア・脆弱性対策
クレジットカード決済を受けるEC加盟店には、割賦販売法にもとづく安全管理措置があり、その実務指針がクレジットカード・セキュリティガイドラインです。現行は2026年3月に公表された6.1版で、EC加盟店の対策としてカード情報の非保持化(保持する場合はPCI DSS準拠)とWebサイトの脆弱性対策、EMV 3-Dセキュアの導入と不正ログイン対策が挙げられています(日本クレジット協会:クレジットカード・セキュリティガイドライン)。
ASPやクラウドECの標準決済を使えば、カード情報は自社の機器を通らないため、非保持化はサービス側の構成で満たせます。一方で管理画面のアクセス制限や管理者IDの管理は、どの方式でも運営者側の作業です。開発で作る場合は、決済代行の接続方式がカード情報を自社サーバーに通さない方式かを、設計の段階で決済代行に確かめます。EMV 3-Dセキュアの仕組みと実装は3Dセキュアとは?EMV 3-Dセキュア2.0の仕組みとCAVV・ECIの意味、Stripeでの実装を開発視点で解説で扱っています。
テスト注文で確かめる項目
| 確かめる場面 | 見る点 |
|---|---|
| カート〜注文確定 | 送料・税の計算、最終確認画面の表示 |
| 決済 | カード・後払い・コンビニ払いが通るか |
| 注文後 | 確認メール、在庫の減算、管理画面への反映 |
| 出荷 | 出荷指示・送り状、発送メール |
| キャンセル・返品 | 返金処理と在庫の戻り |
| スマートフォン | 購入ボタンまでの表示崩れ |
キャンセルと返品は見落とされやすい場面です。Shopifyでは返金時に在庫を補充するかを選択できます。未出荷キャンセルや再販売できる返品は在庫を戻し、破損品などは販売可能在庫に戻さない運用を、返金処理と合わせて確かめます。
作り込みすぎて公開が遅れる失敗と、最初に作る範囲の決め方
ECサイトの立ち上げで多い失敗は、技術ではなく「最初に作る範囲」の決め方です。
初回公開に必要な機能と追加開発の優先順位
レビュー、ポイント、クーポン、レコメンドなどを公開時点で全部入れると、公開が遅れ、使われない機能の保守費が残ります。初回に作るのは、商品を見つけてカートに入れ、迷わず決済できるまでの導線と、受注・出荷の業務が回る範囲までです。追加機能は、公開後の購買データでどこが離脱しているかを見てから順位を付けます。Shopifyではアプリで機能を追加できるため、既存アプリで要件を満たせる機能は、初回から独自開発する対象から外せます。
自分で作るか、外注するかの線引き
標準機能に業務を合わせられるなら、ASPやクラウドECで自分で作れます。外注を考えるのは、基幹システムや在庫管理との連携、独自の受注フロー、既存サイトからの大量のデータ移行があるときです。この3つのどれもないのに開発を選ぶのは、費用と期間の面で勧めません。連携が必要なのに、採用するASP・クラウドECの標準連携やアプリで対応できるかを確認せずに始めると、受注データの二重入力が残るおそれがあります。Shopifyで設定やテーマ、アプリ選定まで含めて任せたい場合はECサイト制作・Shopify構築の支援も選択肢になります。
よくある質問
ECサイトは自分で作れますか?
BASEやShopifyのようなASP・クラウドECなら、プログラミングなしで作れます。作業は管理画面での決済・配送・特定商取引法の表示・商品登録の設定です。基幹システムとの連携や独自の受注フローが必要な場合は、標準機能や既存アプリで対応できるかを確認し、不足する部分の開発や外注を検討します。
ECサイトは無料で作れますか?
BASEのスタンダードプランは初期費用・月額費用0円で開設できます。ただし売れたときに決済手数料3.6%+40円とサービス手数料3%がかかるため、完全に無料で運営できるわけではありません。独自ドメインや有料テーマ、送料の負担も別にかかります。
ECサイトの立ち上げにはどれくらいの期間がかかりますか?
ASPでも、設定作業に加えて許認可の申請・審査や決済サービスの本人確認・利用審査に時間がかかる場合があります。公開日は、必要な決済手段の利用開始日と、設定・テストの完了予定を合わせて決めます。開発で作る場合は要件定義から公開まで数か月以上かかるのが一般的で、連携先が多いほど延びます。
ECサイトを作るとき最初に決めることは何ですか?
売る商品に許認可が要るか、目的と売上規模、公開後に誰が運用するかの3つです。許認可は申請から許可まで時間がかかるため、サイトの方式を決めるより先に確かめます。
WordPressでECサイトを作れますか?
WooCommerceなどのプラグインで作れます。ただしサーバー、WordPress本体、プラグインの更新とセキュリティ対策を自社で持ち続けることになり、カード決済を扱う以上、管理画面のアクセス制限や脆弱性対策も運営者の責任です。更新を担う人がいないなら、クラウドECのほうが安全です。