サーチリフト調査とは？アンケートを使わない仕組みと日本の最低予算・結果の読み方

サーチリフト調査は、広告を見た人と見なかった人の検索数を比べ、広告によって商品名やブランド名の検索がどれだけ増えたかを測る手法です。名前が似たブランドリフト調査はアンケートを使いますが、サーチリフトは誰にも質問しません。この記事では、仕組みとブランドリフトとの違い、Google広告で実施する条件と日本の最低予算、検索語句の選び方、結果画面に出る指標の読み方、Meta・LINEヤフーの提供状況までを、2026年11月4日時点の公式ヘルプで確認した内容で整理します。

まとめ：サーチリフト調査の要点

• アンケートは使いません。広告を表示するグループと表示を止めるグループに分け、YouTubeとGoogle検索での検索行動の差をリフトとして報告します。
• Google広告ではアカウント担当者がいないと使えません。ツール自体は無料ですが、担当者経由で有効化する仕組みです。日本語版のヘルプでは「検索数の増加」と訳されています。
• 日本の最低予算は28日間で15,000ドル。国区分のCountry Cにあたり、米国・英国の10,000ドルより高い設定です。ブランドリフトと同時に測っても予算は加算されません。
• 結果は相対リフトで読みます。「25%の相対リフト」は、広告を見た人がそのブランドを検索する可能性が25%高いという意味です。データが足りなければ「データ不足」、差が見つからなければ「リフトの検出なし」と表示されます。

サーチリフト調査の定義と仕組み

Google広告ヘルプの「検索数の増加」については、この測定を「広告を見たユーザーによる商品やブランドの検索の増加を測るもの」と説明しています。クリック数・表示回数・視聴回数のような広告側の数値ではなく、広告に接触したあとに人が自分で検索したかを見る点が特徴です。

表示するグループと止めるグループの比較

キャンペーンが始まると、Googleは広告を表示できるユーザーを「広告が表示されるユーザー」と「広告の表示がブロックされるユーザー」の2群に分けます。両群の検索行動をYouTubeとGoogle検索で追い、その差を広告によるリフトとして報告します。広告を見た人の検索数だけを数えると、季節要因やテレビCM、他の施策の影響と区別できません。同じ期間に広告だけが違う対照群を置くことで、その差を広告の効果と見なせるようになります。

広告主が事前に行うのは、測定する商品やブランドを登録し、関連する検索語句を指定することです。どの検索を「増えたか」の対象にするかは広告主が決めるため、語句の選び方が結果を大きく左右します（後述）。

「検索数の増加」「検索リフト」は同じ測定

英語名は Search Lift で、カタカナにしたのが「サーチリフト」、訳したのが「検索リフト」です。Google広告の日本語版ヘルプでは「検索数の増加」と訳されており、日本語の管理画面でも結果の列はこの名前で選びます（後述）。「サーチリフト」で探しても見つからないときは、この訳語を手がかりにしてください。ブランドリフトのほうは日本語版ヘルプで「ブランド効果測定」と訳されています。

アンケートで測るブランドリフト調査との違い

サーチリフト調査とブランドリフト調査では、アンケートを使うかどうかが異なります。Google広告ヘルプのブランドリフトの説明によると、ブランドリフトはYouTubeで動画が始まる前にアンケートを表示し、広告を見た人と、見る資格はあったが表示されなかった人の回答差で、広告想起・認知・検討などへの影響を判定します。サーチリフトはこの設問を出さず、検索された回数という行動のデータだけを見ます。

Googleのリフト測定にはコンバージョンリフトもあり、リフトの種類を比較するヘルプが3つの違いを整理しています。

使い分けは知りたい段階で決まります。「認知や好意が動いたか」ならブランドリフト、「調べにくるところまで動いたか」ならサーチリフト、「買ったか」ならコンバージョンリフトです。ユーザー単位のリフト測定は同じ非表示グループ（ホールドバック）を共有するため、3つを同時に組んで上流から下流まで並べて見ることもできます。ブランドリフト調査の指標と媒体別の費用はブランドリフト調査とは？指標・調査方法と媒体別（YouTube・Meta・X）の費用・条件で詳しく扱っています。

サーチリフトを測れる広告媒体

サーチリフトの名前で測定を提供している媒体は複数ありますが、提供の形と公開されている条件の範囲は媒体ごとに違います。2026年11月時点で公式ページから確認できた範囲は次のとおりです。

Metaは公式の学習サイトに「広告のSearch Liftを測定する」講座を置き、Search Lift調査を設定して「広告を見た後にビジネスを検索した人の数」を測る方法を説明しています。LINEヤフー広告はディスプレイ広告（予約型）の商品ページで、ブランド効果測定として「自然検索数の増加を可視化するサーチリフト調査」を実施できると案内しています。予約型は掲載面・期間・配信量をあらかじめ確保する広告で、運用型のディスプレイ広告とは別の商品です。旧Yahoo!広告時代の2022年6月には、公式YouTubeチャンネルで「サーチリフトレポート」の紹介動画も公開されています。ただし、Metaの講座概要とLINEヤフーの商品ページでは、最低出稿額や対象アカウントの条件までは分かりません。代理店の記事にある「業種担当が付いたアカウントなら利用可能」といった条件は、媒体の公式ヘルプと営業担当で確かめてから計画に入れてください。

Google広告で実施する条件と費用

利用できるアカウントと対象キャンペーン

予算に関するヘルプの冒頭には「Googleアカウント担当者をお持ちでない場合、アカウントで『検索数の増加』をご利用いただくことはできません」とあります。セルフサービスで運用している小規模アカウントは、予算を満たしていても有効化できません。ツール自体の利用料は無料で、費用は測定対象の広告費です。

測定できるのは、YouTubeの動画キャンペーン、デマンドジェネレーションキャンペーン（YouTubeショート・フィード・Discover・Gmailなど）、提供国ではテレビキャンペーンです。検索広告やP-MAXの効果を測る機能ではありません。調査期間は28日間で、インプレッションが多ければそれより早く結果が出ます。

日本の最低予算は28日間15,000ドル

最低予算は、同じ商品やブランドを測定している有効なキャンペーンの予算の合計で判定されます。国は3区分です。

日本語の解説で見かける「最低10,000ドル」は、ヘルプの設定例に出てくる米国の値です。日本で見積もるときは15,000ドルを起点にしてください。円建てのアカウントでは為替レートで換算され、レートは1月・4月・7月・10月の初めに年4回更新されます。

設定手順のヘルプは、サーチリフトの予算要件はブランドリフトの設問1つ分と同じで、両方を測っても加算されないと明記しています。米国の例では、ブランドリフトとサーチリフトを同時に測っても必要額は10,000ドルのままで、20,000ドルにはなりません。

最低予算はあくまで機能を使うための条件です。ヘルプは測定対象キャンペーンのインプレッション合計を150万以上にすることを推奨しており、結果の表示には最小インプレッション数と最小検索ボリュームのプライバシー基準もあります。予算を満たしていても、このプライバシー基準に届かなければ結果は表示されません。

検索語句グループの選び方

設定では検索語句グループを作ります。グループは最大5つ、1グループに入れられる語句は最大10個です。ただしヘルプは「通常は1〜2グループで足りる」とし、1グループあたりの語句は設定手順の注記で1〜3個、ベストプラクティスの節で1〜5個と、少なく絞るよう勧めています。ブランドリフトと同時に測る場合は、ブランドリフトの設問で正解に設定した商品名・ブランド名が自動で測定対象に入ります。

語句選びの基準は「広告がなければ検索されにくく、広告を見たら検索されやすい語」です。ベースラインの検索数が小さいほど増加が相対的に大きく現れ、統計的に検出しやすくなります。ヘルプが挙げるGoogle Pixel 7 Proの広告の例は次のとおりです。

長い語句は「Pixel 7 camera」と「Pixel zoom」のように短く分けます。表記ゆれ・誤字・アクセント違いは自動で拾われるので、別の語句として足す必要はありません。避けるべきは、語句やグループを増やしすぎること、一般語や広告と無関係な語、そして競合ブランドの語句です。

結果画面の読み方：相対リフトと指数

結果は、Google広告の［目標］アイコンからセクションメニューの［リフト測定］を開き、［表示項目の変更］で「検索数の増加」を選ぶと一覧に並びます。詳細は各調査の［検索数の増加］タブで見られます。ステータスと指標のヘルプによると、表示されるのは次の3つのどれかです。

• X%の相対リフト：十分なデータが集まり、統計的に有意なプラスのリフトを検出した状態です。
• データ不足：期間内の表示回数か検索数が、結果を出すための最小基準を下回っています。
• リフトの検出なし：データは足りているものの、広告を見た群と見なかった群の検索行動に有意な差が見つからなかった状態です。

相対リフトの計算式

相対リフトは「広告によって増えた検索数 ÷ ベースラインの検索数」で計算されます。たとえば、広告を見なかった群の水準に換算した検索が1,000件、広告を見た群が1,250件なら、増加は250件で相対リフトは25%です。ヘルプはこれを「広告を見たユーザーがブランドや商品を検索する可能性が25%高い」と説明しています。セグメントやキーワードの比較にも、サーチリフトでは相対リフトを使うよう推奨されています。

インプレッションあたり・費用あたりの検索数の増分（指数）

リフトを検出すると、相対リフトに加えて「インプレッションあたりの検索数の増分（指数）」と「費用あたりの検索数の増分（指数）」が出ます。どちらも調査全体を1.0とした指数で、1を超えるキャンペーンや年齢層は平均より効率よく検索を生んだことを表します。ヘルプの例では、キャンペーンAが1.44、Bが0.72なら、Aは全体平均の1.44倍の効率でインプレッションから検索を生み、Bは平均を下回ったと読みます。予算配分を検討する際は、費用あたりの指数に加え、リフトの確実性と信頼区間も確認してください。

検索面別に分けた指数は合計が1になり、たとえばGoogle.comが0.55、YouTube.comが0.45なら増加検索の55%がGoogle検索で起きたことになります。検索語句別の指数は、1回の検索が複数の語句に当てはまることがあるため、合計が1を超える場合があります。

リフトの確実性と信頼区間

リフトの確実性のヘルプによると、確実性は「1 − p値」で計算され、Googleは90%の確実性での検出を目指しています。確実性の表示機能が利用できるアカウントでは、確実性50%以上の結果が表示され、50%未満は「リフトなし」として扱われます。この機能が利用できないアカウントでは、確実性が90%を超える結果のみ確認できます。目安は、90%以上なら広告による効果とみてよい、70〜90%なら偶然の可能性も残る、50〜70%は方向性の参考にとどめる、です。リフトの値には80%の両側信頼区間も付くので、点推定だけで判断せず幅も確認してください。

リフトが出ないときの原因と対策

「データ不足」や「リフトの検出なし」になる原因は、ヘルプが具体的に挙げています。設定と配信の両面から確認します。

• 予算を使い切れていない：「データ不足」のよくある原因です。入札単価が低くて競り負けていないかを確認し、上げると予算消化も早まる点に注意します。
• ターゲットが狭すぎる：リターゲティングやプレースメント指定、小さな地域指定は表示回数を減らします。ヘルプは国単位での実施を理想としています。
• 有名ブランドの名前だけで測っている：元から検索が多い語では増加が埋もれます。特定製品を訴求したなら製品名のグループを別に足します。
• 広告にブランドが映らない、または映るのが遅い：ロゴやウォーターマークを早い段階で入れ、YouTube広告のクリエイティブ指針「ABCD」に沿っているか見直します。
• 対照群が汚染されている：同時期にテレビCMや他媒体で同じ素材を流すと、広告を見ていない群も検索してしまい差が縮みます。調査はキャンペーン開始前に有効化し、同じ素材の他キャンペーンは調査に含めます。

全体でリフトが出なくても、検索語句・年齢・性別・キャンペーン・デバイスで分けるとリフトが出ていることがあります。ただし、多くの切り口から良い数字だけを拾うと偶然を拾いやすくなるため、ヘルプは設定を改善したうえでの再テストを勧めており、再テストはセグメント別の結果を確かめる助けにもなると説明しています。

管理画面なしで指名検索の増加を見る方法と限界

担当者がいない、予算に届かないという場合でも、指名検索の推移は無料のツールで追えます。ただし、検索の推移を追うだけでは、広告による増分効果を切り分けられません。

• Googleトレンド：ブランド名の検索インタレストを0〜100の相対値で見られます。トレンドのヘルプは、プライバシー保護のため統計的なノイズを加えており、検索の少ないクエリではノイズが目立つと説明しています。新しいブランド名ほど読みにくくなります。
• Search Console：自社サイトに表示された指名クエリの表示回数を、広告期間の前後で比べられます。ただし、自社サイトが検索結果に出た回数であって、検索の総数そのものではありません。

どちらも同じ期間に広告を見なかった比較対象がないため、前後比較で増えても季節要因・報道・他施策の影響と切り分けられません。社内報告で広告による増分効果を説明するには、対照群のあるサーチリフト調査などで、他の要因と切り分けて検証する必要があります。対照群を使った効果測定の考え方はインクリメンタリティとは？広告の増分効果を測る手法とCPA評価の限界・運用判断を解説、広告効果測定の手法全体の選び方は広告効果測定とは？やり方の手順と指標・手法の選び方、レポート雛形で整理しています。

アソシエーション分析の「リフト値」との違い

「リフト分析」「リフト値」で調べてこの記事に来た場合は、別の概念を探している可能性があります。データ分析のリフト値は、アソシエーション分析（バスケット分析）で商品同士の関連の強さを表す指標で、1.0を基準に読みます。広告効果の文脈のリフトは対照群との差、分析の文脈のリフト値は関連度、と分けて考えてください。計算方法はリフト値とは？計算方法と1.0基準の目安・ExcelとPythonでの求め方で解説しています。

日本向けGoogle広告のサーチリフト調査を見送る条件

次のどれかに当てはまるなら、サーチリフト調査に予算を割く優先度は低くなります。

• Googleのアカウント担当者がいない。予算を満たしても有効化できません。
• 28日間で15,000ドルに届かない。測定のために出稿を積み増すのは本末転倒です。
• 訴求するのが既に検索の多いブランド名だけ。ベースラインが大きく、増加が見えにくくなります。
• 知りたいのが認知率や好意度。検索ログでは態度の変化は分からないため、ブランドリフト調査を選びます。

効果を発揮しやすいのは、新商品名やキャンペーン名のように広告以外で検索される理由がほぼない語句を、まとまった予算の動画広告で押し出す場面です。クリックやコンバージョンでは評価しにくい認知施策の効果を、「検索された」という行動の数字で説明できるようになります。

よくある質問

サーチリフトとは何ですか？

広告に接触した人が、その商品やブランドを検索する回数がどれだけ増えたかを表す指標です。広告を表示するグループと表示しないグループの検索行動を比べて算出します。Google広告ではYouTubeとGoogle検索での検索が対象で、日本語版ヘルプでは「検索数の増加」と訳されています。

サーチリフト調査はアンケートで行うのですか？

アンケートは使いません。実際の検索行動のデータを、広告を見た群と見なかった群で比較します。アンケートを使うのはブランドリフト調査で、YouTubeの動画再生前に設問を出し、回答の差で広告想起や認知の変化を測ります。

Google広告のサーチリフト調査にはいくらかかりますか？

ツールは無料ですが、測定対象キャンペーンの予算合計が最低予算を満たす必要があります。日本は国Cの区分で28日間15,000ドルです。ブランドリフトと同時に測っても加算されません。結果を得るにはインプレッション合計150万以上が推奨されています。

結果が出るまでどのくらいかかりますか？

調査期間は28日間です。インプレッションが多いキャンペーンでは、それより早く結果が表示されることがあります。期間中に「データ不足」と出ていても、ヘルプは測定の終了まで待ち、予算を使い切るよう勧めています。

検索リフトとサーチリフトは同じですか？

同じ測定を指します。英語の Search Lift をカタカナにしたのがサーチリフト、訳したのが検索リフトで、Googleの日本語版ヘルプは「検索数の増加」と訳しています。アソシエーション分析の「リフト値」は別の指標です。

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