ブランドリフト調査とは？指標・調査方法と媒体別（YouTube・Meta・X）の費用・条件

ブランドリフト調査は、広告を見た人と見ていない人に同じアンケートを出し、回答の差から広告が認知や購入意向をどれだけ押し上げたかを測る調査です。クリックや購入につながる前の「覚えてもらえたか」「候補に入ったか」を数字にできるため、動画広告や認知目的のキャンペーンで使われます。この記事では、測る指標と仕組み、YouTube（Google広告）・Meta・X（旧Twitter）で実施するための条件と最低予算、調査会社に頼む場合の費用、そしてリフトを検出するのに何件の回答が要るかまでを、各社の公式ヘルプをもとに整理します。

まとめ：ブランドリフト調査の要点

ブランドリフト調査は、広告接触群と対照群に同じ設問を出し、肯定的な回答の割合の差（リフト）で広告効果を測る手法です。測るのは広告想起・認知度・比較検討・好意度・購入意向が中心で、1回の調査で測る指標は2〜3個までに絞ります。

実施方法は、媒体が提供する調査を使うか、調査会社に委託するかの2つです。媒体の調査は追加料金がかからない代わりに最低予算があり、YouTube（Google広告）は日本だと設問1つなら10日間で15,000ドル、Xは2020年の公式資料で日本12万ドルが下限でした。Metaは過去90日間の広告費用が12万ドル以上あることが利用の要件です。調査会社への委託は楽天インサイトの例で40万円〜（税抜）で、複数のWeb媒体をまとめて測れます。

結果を左右するのは予算より回答数です。Googleの目安では、2%の差を検出するのに4,100〜11,000件、1%なら20,000〜45,000件の回答が要ります。小さな差しか生まない広告に少ない予算で調査を付けても、「データ不足」で終わります。

ブランドリフト調査の定義と仕組み

ブランドリフト調査とは、広告キャンペーンがブランドに対する認識をどれだけ変えたかを、アンケートの比較で定量化する調査です。Google広告の場合、YouTubeで動画が再生される前にアンケートが表示され、「広告を見たユーザー」と「広告の表示対象だったが広告を見なかったユーザー」の回答を比べます（Google 広告ヘルプ「ブランド効果測定について」）。Metaも、広告を目にしうる利用者の代表サンプルをテストグループとホールドアウトグループにランダムに分け、両グループの差をブランドリフト効果としています。

「広告を見た人だけ」に聞いても効果は分かりません。もともとブランドを知っていた人ほど広告に反応しやすく、見た人の認知度が高く出るのは当たり前だからです。同じ条件で広告だけを見せなかった対照群と比べることで、広告がなければ生まれなかった差、つまり増分だけを取り出せます。この増分という考え方はインクリメンタリティ（広告の増分効果）と同じです。

ブランドリフト・サーチリフト・コンバージョンリフトの違い

Google広告のリフト測定は3種類あり、測る対象が違います。ブランドリフトだけがアンケートを使い、残り2つは行動データで測ります。

「意識が動いたか」を確かめたい段階ではブランドリフト、「検索されるようになったか」まで見たいならサーチリフトを選びます。サーチリフトの仕組みと最低予算はサーチリフト調査とは？検索行動で測る仕組みと実施条件・費用で詳しく扱っています。

ブランドリフト調査で測定する主要指標

指標は、広告に触れてから購入を考えるまでの心理の段階に沿って並びます。Google広告で選べる指標は次のとおりで、1つの調査で最大3つまで選べます（Google 広告ヘルプ「ブランドリフト調査を設定する」）。

このほかにカスタム指標も作れます。Metaのブランドアンケートは、標準の広告想起に加えて最大2問を追加する形です。認知の測り方は、ヒントなしで思い出せるかを問う純粋想起と、選択肢を見せて知っているかを問う助成想起に分かれ、媒体のブランドリフト調査の認知度は選択肢を示す助成想起の形式です。

指標を増やすほど費用は上がります。Google広告では指標の数がそのまま最小予算に効き、日本では設問1つで15,000ドル、3つで60,000ドルと4倍になります。認知を広げるキャンペーンなら広告想起と認知度、購入を後押しするキャンペーンなら比較検討と購入意向というように、キャンペーンの目的に直結する指標から選びます。

ブランドリフト調査の2つの実施方法

実施方法は、広告媒体が提供する調査を使うか、調査会社に委託するかの2つです。どちらも接触群と対照群を比べる原理は同じですが、測れる範囲・費用・結果が出るまでの日数が違います。

媒体提供型：配信データで接触群と対照群を分ける

Google（YouTube）・Meta・Xなどが、自社の配信データを使って実施します。誰が広告を見たかを媒体が把握しているため対照群の割り付けが正確で、調査自体に追加料金はかかりません。一方で、測れるのはその媒体の広告だけで、最低予算という条件も付きます。Google広告では、Googleのアカウント担当者がいないアカウントはブランド効果測定を使えないため、広告主が管理画面だけで始められるとは限りません。

調査会社委託型：モニターで複数媒体をまとめて測る

マクロミル、楽天インサイト、インテージなどの調査会社に依頼し、自社のモニター（アンケート会員）に調査します。広告の接触者を特定する方法は2つあり、楽天インサイトの「R-ブランドリフトサーベイ」では、計測用タグを広告に設置して接触ログを取るタグ方式と、広告主から共有された広告識別ID（AdID／IDFA）をモニターと突き合わせる方式を用意しています（楽天インサイト「R-ブランドリフトサーベイ」）。

委託型の弱点は、接触群と非接触群がランダムに分かれていないことです。たとえば酒類の広告なら、よくお酒を飲む人ほど広告に接触しやすく、広告と関係なくブランド評価も高く出ます。楽天インサイトはこの偏りを傾向スコアで補正するとしており、委託先を選ぶときは「接触者と非接触者の偏りをどう補正するか」を必ず確認します。複数の媒体やテレビCM・屋外広告をまとめて測りたいときは委託型、YouTubeだけの効果を測るなら媒体提供型を選びます。

媒体別ブランドリフト調査の費用と条件

媒体提供型は調査自体が無料でも、対象になるための最低予算があります。公式に確認できた条件を並べます。金額は媒体の判断で変わるため、申し込む前に担当者に最新の条件を確認してください。

Google広告（YouTube）の費用と申込条件

ブランド効果測定は、Google広告の動画キャンペーン・オーディオ キャンペーン・デマンド ジェネレーション キャンペーンで使える無料のツールです。対象はオークションで購入したインストリーム広告とバンパー広告で、インフィード動画広告では使えません。予約型のYouTube Reserveキャンペーンは、初期設定のときに調査を付ければ測定できます。デマンド ジェネレーション キャンペーンで使うには許可リストへの登録が必要で、GmailやDiscoverに配信された分の結果は取得されません。

最低予算は国ごとに3区分あり、日本は「国C」に入ります。設問1つ・2つでは3区分で最も高く、3つでは国Bと同じ60,000ドルです。必要な予算は、調査を始めてから10日間に対象キャンペーンへ設定した予算の合計で判定されます。

金額は米ドル表示で、アカウントの通貨へは1月・4月・7月・10月の初めに更新される為替レートで換算されます。仮に1ドル＝150円で計算すると、設問1つで約225万円です。日本語の解説記事には「10日間で1,500USD（180万〜200万円）」と書いたものがありますが、桁が1つ違い、日本の金額は15,000ドルです。回答をより多く集める「拡張リフト」を選ぶと、最小予算は標準の3倍になります。

調査は承認に48時間程度かかり、承認後はキャンペーンの配信開始と同時に始まります。アンケートは1人の視聴者に1日1件・1週間に3件までしか表示されず、複数の指標を測る場合でも1人に出るのはランダムに選ばれた1問です。指標あたりの回答が目標数（約4,100件など）に達すると、期間の途中でも調査が終わることがあります。

Meta（Facebook・Instagram）の実施条件

Metaのブランドリフトテストを使えるのは、過去90日間の広告費用が12万ドル（米ドル）以上の広告主です（Metaビジネスヘルプセンター「テストについて」）。仮に1ドル＝150円なら約1,800万円で、1回のキャンペーンの予算ではなく、直近3か月の広告費の合計で判定されます。テスト自体は無料で作成でき、テストに使うキャンペーンや広告セットの要件は、オーディエンスの地域に基づいてMetaのアカウント担当者が提示します（「ブランドリフトテストについて」）。

担当者を通さない方法として、［テスト］ツールで既存の広告配信と並行してブランドアンケートを設定する手順も用意されています。公式のベストプラクティスでは、テストは2週間以上、アンケートの回答が500件に達するまでの期間に応じて最長90日間の実施を勧めています。調査の対象は18歳以上の利用者に限られ、1つのキャンペーンを複数のリフトテストに同時に使うことはできません。同じブランドで別のキャンペーンを並行して配信していると、対照群の人がそちらの広告を見てしまうため、Metaはその状態でのブランドリフトの使用を避けるよう求めています。

X（旧Twitter）のブランドサーベイと「システム」「ツール」の正体

「x ブランドリフト調査 システム」「twitter ブランドリフト調査 ツール」と検索されることがありますが、Xのブランドリフト調査は別契約のツールではなく、X広告のキャンペーンに付けて実施する「ブランドに関するアンケート」です。2020年7月に作成されたTwitter社の日本語資料では、接触者と非接触者を比べて認知度・好感度・購入検討・購買意欲への影響を測り、追加料金なしで実施でき、キャンペーン終了後10営業日以内にインサイトレポートが届くと説明しています（Twitterのブランドに関するアンケート（PDF））。

同じ資料に載っている広告キャンペーンの最低金額は、日本が12万ドル（1ドル＝150円なら約1,800万円）で、米国・英国の15万ドルに次ぐ水準です。資料には「APAC（アジア太平洋地域）では、すべての調査が英語で実施されます」という注記もあり、日本語の設問で測れる前提で計画すると食い違います。資料はXへの改称前のものなので、現在の条件はX広告の担当者に確認してください。最低金額に届かない規模でX広告の効果を測りたい場合は、X広告の接触者を特定できるかを調査会社に確認したうえで、委託を検討します。

調査会社に委託する場合の費用

楽天インサイトのR-ブランドリフトサーベイは400,000円〜（税抜）で、アウトプットの内容に応じて変わり、発注から納品まで標準5営業日〜です。納品物にはローデータ（CSV）と単純集計表・クロス集計表が含まれます。Google広告の調査では作成者に回答の集計結果だけが知らされるのに対し、委託型は回答データを手元に残せるため、過去のキャンペーンと比べる基準値を自社で積み上げられます。

費用は設問数や回収するサンプル数、接触者の出現率（モニターのうち対象の広告を見た人の割合）で変わります。出稿額が小さい広告ほど接触者が少なく、必要な人数を集めにくくなるため、見積もりの前に想定の配信量を伝えます。広告に限らず企業やブランドの印象を定期的に測りたい場合は、ブランドイメージ調査（企業イメージ調査）の設計を検討します。自社の会員や顧客に向けて同じ設問を継続的に配信する仕組みを持ちたいなら、アンケート管理システム開発で自社運用する選択肢もあります。

必要な回答数とリフトが検出されない理由

ブランドリフト調査の成否は、予算の額より集まった回答数で決まります。接触群と対照群の差が小さいほど、その差が偶然でないと言えるまでに多くの回答が要るからです。Googleは、検出したい絶対リフトごとに必要な合計回答数を示しています（Google 広告ヘルプ「Google 広告のリフト測定のステータスと指標について」）。

同じヘルプでは、成果の高いキャンペーンなら指標あたり約2,000件、推奨される最低予算なら4,100件の回答でリフトを検出できるとしています。指標あたり16,800件の回答が集まっても結果が出ない場合は、その広告ではリフトを検出できない可能性があります。推奨最低予算で見込める4,100件は、上の表で2%の帯の下限にあたります。最低予算ぎりぎりの調査で検出を見込めるのは2%前後以上の差で、それより小さい差を見込む広告なら、拡張リフト（3倍の予算）を選ぶか、測る指標と1つの調査に入れるキャンペーンの数を減らして1指標あたりの回答を増やします。

結果が出ないときの表示は2種類あり、意味が違います。

• データ不足：結果を出すのに必要な回答数に届いていない。予算・リーチの不足や、1つの調査にキャンペーンを入れすぎて1キャンペーンあたりの回答が足りないのが原因です。
• ブランドリフトの検出なし：回答は十分に集まったが、接触群と対照群に統計的に意味のある差がなかった。特定の商品を訴求する広告でブランド全体の評価を聞くなど、測る対象と広告の中身がずれているときにも起きます。

「データ不足」はフリークエンシーキャップ（同じ人への表示回数の上限）を設けると減らせます。同じ人に何度広告を出してもアンケートは1回しか出ないため、より多くの人に広告を届けたほうが回答数が増えるからです。ただし、Googleは表示回数が多いほどリフトは大きくなりやすいとしており、上限を厳しくするとリフト率は下がる可能性があります。必要なサンプル数の考え方は、ABテストの必要サンプル数と同じ統計の理屈です。

リフト値の計算方法と結果の読み方

結果は、接触群と対照群で肯定的に答えた人の割合の差で表します。同じ結果でも計算の仕方が3通りあり、どれを見ているかで印象が大きく変わります。

対照群の認知度が20%、接触群が26%なら、絶対リフトは6ポイント、相対リフトは30%、ヘッドルームリフトは6÷80で7.5%です。Google広告では、ヘッドルームリフトは「余力に関するブランド効果測定」という名前で表示されます。認知度がすでに高いブランドは絶対リフトが出にくいのでヘッドルームで見ます。逆に無名のブランドは相対リフトが大きく出やすいため、絶対リフトと必ず並べて読みます。

これらの値は集めた回答から計算した推定値です。Google広告のリフト測定の結果では80%の両側の信頼区間が使われ、真のリフトが下限と上限の間にある確率が80%、下限を上回る確率が90%という意味になります。相対リフトが35%で信頼区間が30〜40%なら、「少なくとも30%は上がった可能性が高い」と読みます。

キャンペーン同士を比べるときは、絶対リフトより「効果があったユーザーあたりの費用」を見ます。これはキャンペーンの費用を、広告で態度が変わったと推定される人数で割った値です。Googleのヘルプにある例では、同じ100ドルの費用で、絶対リフトが高いキャンペーンより、絶対リフトは低くてもリーチが広くCPMが安いキャンペーンのほうが、効果があったユーザーが50%多く、効果があったユーザーあたりの費用は0.15ドルに対して0.10ドルでした。絶対リフトだけで「この広告が勝った」と判断すると、費用対効果の悪いほうを選びかねません。

ブランドリフト調査の実施手順

実施は次の順で進めます。指標の数が最小予算と1指標あたりの回答数を決めるため、最初の2つで結果が出るかどうかがほぼ決まります。

1. 目的と指標を決める：認知を広げたいのか、購入を後押ししたいのかを決め、測る指標を2〜3個に絞る。
2. 方式と予算を決める：単一媒体なら媒体提供型、複数媒体やオフライン広告を含むなら調査会社への委託。媒体提供型は最低予算と必要回答数から逆算する。
3. 設問を作る：商品名・ブランド名は公式の表記に合わせ、競合ブランドを選択肢に入れる。Google広告では競合は最大3つまで。
4. キャンペーンを準備する：調査専用の新しいキャンペーンで始め、期間中はクリエイティブと予算を変えない。
5. 配信と回答の回収：媒体が接触群と対照群を割り付ける。回答数の推移を見て、データ不足になりそうなら予算やリーチを見直す。
6. 結果を読む：絶対・相対・ヘッドルームの各リフトと信頼区間、年齢・性別・クリエイティブ別の結果を確認する。
7. 次の施策に反映する：リフトが出た層やクリエイティブに配分を寄せ、同じ設問で次のキャンペーンと比べる。

設問の文面は媒体の審査を受けます。Google広告では、誤字のある選択肢や、質問と関係のない選択肢を含む調査は承認されないことがあり、年齢・人種・健康・経済状況などのセンシティブな情報を聞くこともできません。

ブランドリフト調査でよくある4つの失敗

ブランドリフト調査は、設計を誤ると「費用をかけたのに結果が出ない」で終わります。よくある失敗は次の4つです。

既存のキャンペーンに後から調査を付けるのは避けます。Metaは、数週間配信した既存キャンペーンの予算を増やしてテストすると効果を十分に測れないとして、テスト専用の新しいキャンペーンを勧めています。YouTubeの予約型（YouTube Reserve）キャンペーンも、調査は初期設定のときに付ける必要があります。

指標を欲張って予算が足りなくなるのも典型です。日本では設問を3つにすると最小予算が60,000ドルになり、1つの指標あたりの回答も減ります。測りたいことが多いなら、キャンペーンを分けて調査するほうが結果が出ます。

商品の広告でブランド全体の評価を聞くと、「ブランドリフトの検出なし」になりやすくなります。特定の商品を見せた広告なら、その商品名で設問を作ります。

セール期間など特殊な時期の結果を一般化するのも誤りです。Metaは、ホリデーシーズンのようにオークションの競争が激しい時期や、通常より高い予算を使う時期の結果は、ほかの時期に当てはまらない可能性があるとしています。通常の配信条件で測り、同じ設問で比べ続けて初めて、リフトの数字は次の配信を決める基準になります。広告効果測定の全体の中でブランドリフトをどう位置付けるかは、広告効果測定とは？指標・手法の選び方とレポート項目の雛形で整理しています。

よくある質問

ブランドリフトとサーチリフトの違いは何ですか？

ブランドリフトは認知度や購入意向といった意識の変化をアンケートで測り、サーチリフトはブランド名などの検索数の増加を検索データで測ります。サーチリフトはアンケートを使いません。

YouTube（Google広告）のブランドリフト調査の費用はいくらですか？

調査自体は無料ですが、日本では設問1つなら10日間で15,000ドル、2つで30,000ドル、3つで60,000ドルの広告予算が必要です。申し込みにはGoogleのアカウント担当者が必要です。

X（旧Twitter）でブランドリフト調査をするツールやシステムはありますか？

別契約のツールではなく、X広告のキャンペーンに付ける「ブランドに関するアンケート」で実施します。2020年の公式資料では日本の最低金額は12万ドルで、APACの調査は英語で実施されると記載されています。現在の条件はX広告の担当者に確認してください。

ブランドリフト調査に必要なサンプル数はどのくらいですか？

検出したい差の大きさで決まります。Googleの目安では、絶対リフト2%の検出に4,100〜11,000件、1%なら20,000〜45,000件の回答が必要です。

ブランドリフトサーベイとブランドリフト調査は同じですか？

同じ意味で使われます。楽天インサイトの「R-ブランドリフトサーベイ」のように、調査会社がサービス名に使うこともあります。接触群と対照群にアンケートを行い差で効果を測る点は変わりません。

関連記事

• 広告効果測定とは？指標・手法の選び方とレポート項目の雛形
• サーチリフト調査とは？検索行動で測る仕組みと実施条件・費用
• インクリメンタリティとは？広告の増分効果を測る手法とCPA評価の限界・運用判断を解説
• 助成想起とは？純粋想起・第一想起との違いと助成想起率の求め方・質問例
• ブランドイメージ調査（企業イメージ調査）とは？設問例と手順、公開ランキングの読み方