ミート戦略とは、ランチェスター戦略で市場シェア上位の「強者」がとる基本戦略です。弱者が差別化した商品やサービスを出したら、強者はすぐに同質・同価格帯のものをぶつけ、その違いを打ち消します。この記事では、ランチェスター協会の定義と第二法則の数値例で仕組みを確かめたうえで、1988年のドライ戦争でキリンの追随が効かなかった理由、ミートされる弱者側の備え、模倣に伴う法的な制約まで扱います。
まとめ:ミート戦略の要点
- ミート戦略は、強者が弱者の差別化に同質・同価格帯の商品やサービスをぶつけ、差別化を解消していく戦い方です。弱者の基本戦略である「差別化」と対になります。
- 根拠はランチェスターの第二法則です。モデルの上では武器効率をそろえると兵力数の2乗の差が勝敗を分けるため、ランチェスター戦略ではこれを商品力と営業・流通・広告の量に当てはめ、量で勝る強者は違いを消すほど有利になると考えます。
- 使えるのは、区切った市場で1位の企業です。全国では弱者の中小企業でも、特定の地域や顧客層で1位ならその範囲ではミートできます。2位以下の企業は、上位に対しては差別化で戦い、直下の競合を攻撃目標に据えます。
- 弱者が先に「その分野の代名詞」になってしまうと、同質の商品をぶつけるだけでは差別化を消しにくくなります。1988年のドライ戦争では、キリン・サッポロ・サントリーが追随しても、ドライビールの半分(1988年)から約3分の2(1989年)をスーパードライが占めました。
- ミートされる弱者側は、強者が体制上まねしにくい保守・継続サービスや地域密着に寄せ、先に代名詞になる速度と供給力を備えることが対策になります。
- 真似してよいのはコンセプト・機能・価格帯までで、機能の実現方法が他社の特許に触れないことが前提です。周知の名称やパッケージに似せる行為は不正競争防止法、原価割れの対抗値下げは独占禁止法の不当廉売に触れるおそれがあります。
ミート戦略の意味とランチェスター戦略での位置づけ
ランチェスター協会の定義と「同質・同価格帯」の意味
NPO法人ランチェスター協会は、「ランチェスター戦略®とは No.20 強者の基本戦略『ミート戦略』」で次のように説明しています。
市場シェアで優位に立つ強者は「ミート戦略」を基本とします。これは、弱者の「差別化」の動きに素早く対応し、同質・同価格帯の商品やサービスをぶつけて弱者の「差別化戦略」を解消して、包囲していく戦い方です。
定義の要は「同質・同価格帯」の二つです。機能だけ似せて価格を上に置けば、弱者の商品は「安い代替品」として残ります。価格まで合わせることで、顧客が弱者を選ぶ理由のうち機能と価格の差をなくすのが狙いです。協会は同じ項で、「強者は広域戦・確率戦を展開し、面で市場を押さえ込みます」とも書いており、ミートは単発の対抗商品ではなく、流通と販促の量で包囲するところまでを含む戦略です。
協会はNo.20で直近の事例として、与党が食品の消費税減税(限定2年)を選挙で訴え、野党の消費税減税という差別化をミートして選挙で大勝した例を挙げています。
第二法則から見た強者の同質化
ランチェスターの第二法則では、戦闘力は「武器効率×兵力数の2乗」で表されます。兵力数が5対3の両軍で武器効率が同じなら、戦闘力は25対9です。弱者がこの差を武器効率だけで埋めるには、25÷9で約2.8倍の性能が要ります。一騎打ちが前提の第一法則なら、5÷3で約1.7倍の性能で並べます。
ビジネスに置き換えると、武器効率は商品力、兵力数は営業担当・販売店・広告の量にあたります。弱者の差別化は、武器効率で2.8倍に届かない差を、戦う範囲を絞って第一法則の土俵で補う手段です。強者がミートで武器効率をそろえるのは、勝負を自社が勝る量の土俵に引き戻すためです。実際の販売競争ではブランドや顧客との関係も効くので、モデルどおりに量だけで決まるわけではありません。第一法則と第二法則の詳しい計算はランチェスター戦略とは?第1・第2法則と弱者の戦い方をわかりやすく解説で扱っています。
ミート戦略を使える立場の判定:強者と弱者の線引き
ランチェスター戦略の解説では、特定の市場でシェア1位の企業を強者、2位以下を弱者と区分するのが通例です。ここで効くのが「特定の市場」の区切り方です。全国シェアでは下位の企業でも、県単位や顧客層単位で区切れば1位になることがあり、その範囲の中ではミート戦略をとれます。逆に全国1位の大企業でも、地方の一商圏では弱者になりえます。
1位であれば無条件に使えるわけでもありません。協会はNo.25「シェアの目標数値」で、安定目標値41.7%を「首位企業が安定してトップを維持できるシェアの水準」、下限目標値26.1%を「有力企業として存在感を持つ水準」と説明しています。1位でも41.7%に届かなければ首位の座は安定しておらず、追随しても量で押し切れるとは限りません。自社の立ち位置はクープマンの目標値とは?7つの市場シェア基準(73.9%から2.8%)の意味と使い方の基準と、マーケットシェア(市場シェア)とは?計算式と相対的市場シェアの求め方・調べ方の相対シェアで確かめます。
協会は強者と弱者の戦い方を次のように対比しています(ランチェスター協会「ランチェスター戦略®とは」No.18〜21)。
| 立場 | 基本戦略 | 個別の戦い方 |
|---|---|---|
| 強者 | ミート戦略 | 広域戦・遠隔戦・確率戦・総合主義・誘導作戦 |
| 弱者 | 差別化 | 局地戦・接近戦・一点集中・一騎打ち |
協会の整理(No.21 強者の個別戦略)では、これらはミートという基本戦略を実行する個別戦略です。遠隔戦は広告・ブランド・流通網で弱者との接近戦を避けること、総合主義はフルラインで商品・価格・販促を網羅し顧客の選択肢を自社で埋めること、誘導作戦は強者に有利な土俵へ弱者を引き出すことを指します。
2位以下の企業と「足下の敵」
2位以下の企業は、その市場全体では弱者です。協会はNo.29「足下の敵攻撃の原則」で、上位の企業を「競争目標」、自社より下位の企業を「攻撃目標」と分け、格上に正面から挑まず直下の競合に戦力を集中させるよう説いています。上位が出した商品にミートで張り合うのは、兵力数で劣る側が第二法則の土俵に乗ることになり、ランチェスター戦略の考え方では最も避けるべき動きです。
一方、直下の競合との局面では、自社のほうがシェアも営業の量も上回ることが多くなります。その相手が仕掛けた差別化に同質の商品で応じるのは、区切った局面での強者としてのミートと同じ構図です。ただし上位から見れば自社は弱者のままなので、直下へのミートに経営資源を割きすぎると、上位に対する差別化が手薄になります。
攻める順序も強者と弱者で逆です。協会はNo.28で、弱者は地域・顧客・商品の順、強者は商品・顧客・地域の順で攻略するとしています。強者のミートは、まず商品の違いを消し、その商品を全顧客層と全地域に行き渡らせる順に進むということです。
差別化を封じる同質化の進め方
- 弱者の差別化を早く検知する:新商品の発売、価格改定、特定地域での販促強化を営業現場と販売データから拾います。協会の定義は「素早く対応」を求めています。時間がたつほど弱者の商品が顧客の記憶に定着するためで、ドライ戦争でも約1年の遅れが響きました(後述)。
- 追うべき差別化かを判定する:後述の基準で、放置してよいものと追うものを分けます。
- 同質・同価格帯で投入する:機能と価格帯を合わせます。名称やパッケージまで寄せると法的なリスクが生じます(後述)。
- 量で包囲する:自社の販売網・広告量・営業訪問回数で、弱者の商品より先に顧客の目に触れる状態を作ります。強者の量的な優位を生かすのはこの段階です。
- 自社商品との共食いを管理する:対抗商品が自社の主力商品の売上を奪っていないかを数字で追います。ドライ戦争でもこの共食いが起きています(後述)。
追うべき差別化と放置してよい差別化の見分け方
強者があらゆる差別化に反応すると、商品数が増えて管理費と共食いが膨らみます。追うかどうかは次の三つの問いで決めます。
- 顧客がその違いで購入先を変えているか。話題になっていても、自社の顧客の流出が数字に出ていなければ急ぐ必要はありません。
- その市場は自社の主戦場か。その市場で守れる粗利が、対抗商品の開発・販促にかかる費用を下回るなら、弱者に残しておくほうが全体の利益は大きくなります。
- 弱者の違いが模倣できる種類か。地域密着の接客や少量多品種の対応は、効率を優先する大企業の体制では再現しにくい差別化です。
三つ目が「いいえ」のまま追うと、表面だけ似た商品が残り、コストだけがかかります。弱者の側もこの点を突いてきます(後述の「ミート戦略を受ける弱者側の備え」)。
ドライ戦争に見るミート戦略の失敗条件
ミート戦略は強者に有利な理論ですが、強者が追随しても差別化を消せなかった事例があります。ビール業界の「ドライ戦争」です。以下の数値はWikipedia「ドライビール」の記述(同項目が出典とする清水信年「アサヒビール〜ビール市場の創造と適応〜」1996年、永井隆『ビール15年戦争』日経ビジネス人文庫など)によります。
| 時期 | 出来事 |
|---|---|
| 1987年 | アサヒがスーパードライを発売(同年1,350万ケース) |
| 1988年1月 | キリン・サッポロ・サントリーがドライビール発売を発表 |
| 1988年2月22日 | キリンドライ発売 |
| 1988年2月23日 | サントリードライ発売 |
| 1988年2月26日 | サッポロドライ発売 |
| 1988年通年 | スーパードライ7,500万ケース、キリンドライ4,000万ケース |
| 1989年 | ドライビールの約3分の2がスーパードライ、キリンドライは1,750万ケース |
当時のキリンは国内シェア50%以上を維持していた強者で、他の2社と合わせてスーパードライという差別化に同質の商品をぶつけました。形のうえでは教科書どおりのミート戦略です。それでもキリンは1988年に国内シェア50%を割り、アサヒはサッポロを抜いて2位に上がりました。失敗の原因は四つに分けられます。
約1年の追随遅れと「ドライ=スーパードライ」の定着
他社のドライビールは、スーパードライの発売から約1年後の発売でした。ビールの新商品は開発・試作・生産に時間がかかり、当時は主力新商品を春に出すのが慣例だったためです。この1年の間に「ドライビール=スーパードライ」という認識が消費者にできあがり、他社がドライビールを宣伝しても客は元祖に流れました。差別化が顧客の記憶に定着したあとのミートは、カテゴリーの認知を広げても、その需要が元祖に流れるおそれがあります。
品不足で弱者へ流れた需要と供給力の差
1988年2月下旬には各社のドライビールが品不足になりました。アサヒは前年から需要拡大を見込んだ販売計画を立てており在庫に余裕があったため、他社のドライビールを求めた客もスーパードライを買いました。第二法則で強者の武器になるはずの兵力数(供給量)で、ドライビールに限ってはこのとき弱者が上回っていたことになります。
ドライ以外の自社銘柄との共食い
ドライビールが売れる一方で、ドライ以外の銘柄の売上が落ちる共食いも起きました。強者の商品は既存の主力と顧客が重なりやすく、ミートの対抗商品が自社の主力を削ると、兵力をわざわざ分散させる結果になります。同じ問題はのちにアサヒ側にも起き、2001年に発泡酒「本生」を出した初期にはスーパードライの売上が10%以上減ったとされています。
一過性ブームという判断による途中撤退
1988年の夏以降、アサヒ以外の各社はドライビールを一過性のブームと捉え、従来の主力商品や次の主力商品の開発へ軸足を戻しました。ミートは弱者の差別化が消えるまで量で押し続けて初めて効く戦略で、途中で引けば、先行した弱者に新しい市場を明け渡すことになります。ドライビール市場は1988年に1億5,000万ケース、ビール市場全体の34%に達し、その後もスーパードライを中心に定着しました。アサヒは2001年、ビール類のシェアでキリンを抜いて首位に立っています。
ミート戦略を受ける弱者側の備え
ドライ戦争の失敗条件を裏返すと、ミートされる弱者側がとれる備えになります。差別化が当たったあとに強者が追随してくるのは、需要があると証明された合図でもあります。追随を止めることはできないので、追随が効かない状態を先に作っておきます。
- 代名詞になる速度:アサヒは強者の追随まで約1年あり、その間に「ドライ=スーパードライ」を定着させました。差別化を出したら、絞った市場で一気に認知を取りにいきます。
- 供給力の準備:品不足の局面で需要を受け止めたのは在庫に余裕のあったアサヒでした。当たったときに供給が止まれば、需要は追随してきた強者に流れます。
- 強者の主力と重なる位置:強者が対抗商品を出すほど自社の主力が削れる位置に差別化を置くと、強者は追いにくくなります。
- 追随されても引かない:ドライ戦争では、強者の側が「一過性のブーム」と判断して先に引きました。追随されたとたんに撤退せず、絞った市場で販促を続けます。ただし投じる額は、その市場で得られる粗利と手元資金から上限と撤退の目安を先に決めておきます。
もう一つは、強者が体制上まねできない差別化を選ぶことです。中小企業基盤整備機構のJ-Net21は、大手資本がリフォームのニッチ分野に参入してきた工務店(従業者数5人)への回答で、大企業の参入の多くはニッチャーの模倣にすぎないとしたうえで、「大企業は、『売る』ことは得意です。でも、保守・継続的サービスは一般的に苦手です」と指摘しています。理由は異動・転勤が多く、事業のスクラップアンドビルドも激しいためです。具体策として、家屋の無料点検で近所との接点を保つこと、台風の後の声掛けと簡単な即時修理、価格の全体がわかるメニュー表を挙げています(J-Net21「自社の市場に大企業が進出してきました。対抗策について教えてください。」)。
価格で対抗するのは避けます。同じ回答は、大手には住宅設備の販売・設置で価格面の優位があるとしており、値下げ合戦は資本で勝る強者の土俵です。強者の追随が名称やパッケージの模倣、原価を大きく割る継続的な値下げにまで及ぶなら、次の章の法的な線引きが弱者の側の武器になります。
真似してよい範囲の法的な線引き
ミート戦略は「同質」の商品を出す戦略ですが、何でも真似してよいわけではありません。ドライ戦争でも、アサヒは1988年1月に「名称・ラベルが『スーパードライ』に似すぎており消費者に誤解を与える」とする抗議文を内容証明でキリンとサッポロに送り、競合各社が名称を変え、アサヒ側も譲歩して同月中に収束しています。日本の法令での線引きは次のとおりです。
| ミートのやり方 | 関係する条文 | 判断の目安 |
|---|---|---|
| 同じコンセプト・機能・価格帯で出す | 特許法68条など | 他社の特許権などを侵害しなければ原則として自由 |
| 周知の名称・容器・包装に似せる | 不正競争防止法2条1項1号 | 混同を生じさせれば不正競争 |
| 著名な名称に似せる | 不正競争防止法2条1項2号 | 混同がなくても不正競争 |
| 商品の形態をそっくり模倣する | 不正競争防止法2条1項3号 | 国内発売から3年は不正競争 |
| 原価割れで対抗値下げする | 独占禁止法2条9項3号 | 継続すれば不当廉売のおそれ |
| 弱者のいる地域だけ値下げする | 独占禁止法2条9項2号 | 差別対価のおそれ |
名称・パッケージ・形態の模倣
不正競争防止法2条1項1号は、需要者の間に広く認識されている他人の商品等表示(氏名、商号、商標、商品の容器や包装など)と同一または類似の表示を使い、他人の商品と混同を生じさせる行為を不正競争としています。2号は著名な表示について、混同の有無を問わず同じ扱いにします。3号は商品の形態の模倣で、機能を確保するために不可欠な形態は除かれます。形態模倣は、日本国内で最初に販売された日から3年を経過した商品には適用されません(同法19条1項6号イ)。
ミート戦略で合わせるべきなのは、顧客が弱者の商品を選んだ理由(味の方向性、機能、価格帯)です。顧客が弱者の商品と見分けられなくなるほど表示や形を似せると、差別化を消すどころか紛争を招き、元祖の存在をかえって宣伝することになります。
対抗値下げの限度
強者が弱者の低価格に合わせて値下げすること自体は禁止されていません。ただし独占禁止法2条9項3号は、正当な理由なく「供給に要する費用を著しく下回る対価で継続して供給」し、他の事業者の事業活動を困難にさせるおそれがある行為を不当廉売としています。公正取引委員会の「不当廉売に関する独占禁止法上の考え方」(平成21年12月18日、最終改正平成29年6月16日)は、その商品を供給しなければ発生しない「可変的性質を持つ費用」を下回る価格を、この「著しく下回る対価」と推定する目安を示しています。
弱者が出店した地域だけで値引きする対抗も、同項2号の差別対価(不当に、地域または相手方により差別的な対価で継続して供給し、他の事業者の事業活動を困難にさせるおそれがあるもの)に当たりえます。ミートの対抗値下げは、少なくとも可変的性質を持つ費用(材料費や仕入価格などの変動費に加え、運送費など供給量に応じて増減する費用)を割らない範囲に収めます。ただし同ガイドラインは、市場シェアの高い事業者が継続して大量に廉売する場合、可変的性質を持つ費用以上の価格でも不公正な取引方法第6項の不当廉売に当たる場合があるとしており、強者のミートではこの線だけで安全とはいえません。
ミート戦略と差別化戦略・同質化戦略・フォロワー戦略の違い
ミート戦略と似た言葉は、出どころの理論が違います。整理すると次のとおりです。
| 用語 | 出どころ | とる企業 | 狙い |
|---|---|---|---|
| ミート戦略 | ランチェスター戦略 | 強者(区切った市場で1位) | 弱者の違いを消す |
| 差別化 | ランチェスター戦略 | 弱者 | 絞った分野で1位になる |
| 同質化 | 嶋口充輝の競争地位別戦略 | リーダー | チャレンジャーの差別化を無効にする |
| 模倣(フォロワー戦略) | コトラー・嶋口の競争地位別戦略 | フォロワー | 開発費を抑えて利益を得る |
嶋口充輝『戦略的マーケティングの論理』の競争地位別戦略では、リーダーは「全方位型・オーソドックス」を基本戦略課題とし、具体策として「周辺需要拡大」「同質化」「非価格対応」「最適市場シェア」が挙げられています(J-Net21掲載の表による)。リーダーの同質化はミート戦略とほぼ同じ発想で、違うのは理論の出どころです。
混同しやすいのはフォロワーの模倣です。フォロワーは業界トップを狙わず、リーダーやチャレンジャーの商品を真似て開発費を抑える企業で、真似る向きは下位から上位です。ミート戦略は上位が下位を真似る戦略で、直接の狙いは弱者の差別化を消すこと、その先の目的はシェアと利益の維持です。
ポーターの基本戦略にも「差別化戦略」がありますが、こちらは業界全体で競争優位をどう築くかの分類で、ランチェスター戦略の弱者の差別化とは前提が違います。ミートと差別化の応酬で同質化が進んだ市場は、競争の激しい「レッドオーシャン」になります。そこから抜ける考え方はブルーオーシャン戦略とは?レッドオーシャンとの違い・見つけ方と事例(QBハウス・Wii・ユニクロ)、ミートが続いた市場の行き着く先はコモディティ化の具体例とは?意味とPC・テレビ・スマホの価格推移、脱却の4類型で扱っています。
よくある質問
ミート戦略とは簡単にいうと何ですか?
シェア上位の強者が、弱者の出した差別化商品に同じような商品を同じ価格帯でぶつけ、違いを消す戦略です。ランチェスター戦略で強者の基本戦略とされ、弱者の基本戦略である差別化と対になります。
「ミートする」とはビジネスでどういう意味ですか?
英語のmeetには、要求や期待を満たす、相手の水準に合わせるという意味があります。ビジネスで「ニーズにミートする」と言えば要望に応えること、ミート戦略の「ミート」は競合の商品や価格に合わせることを指します。米国の反トラスト法(ロビンソン・パットマン法、15 U.S.C. §13(b))にも、価格差別の申立てに対し、競合の同等に低い価格に善意で合わせたこと(made in good faith to meet an equally low price of a competitor)を抗弁として認める規定があり、同じ用法です。
ランチェスター戦略の欠点は何ですか?
強者と弱者の判定が市場の区切り方で変わるため、区切り方しだいで都合のよい結論を出せてしまう点です。また第二法則は、商品力を武器効率、営業や流通の量を兵力数という一つの数値に置き換える単純化を含むモデルで、ドライ戦争のように先行した弱者がカテゴリーの代名詞になっている場合や、強者の供給力が追いつかない場合には、理論どおりの結果になりません。
マーケティングの3つの基本戦略とは何ですか?
一般には、マイケル・ポーターが『競争の戦略』(原著1980年)で示したコストリーダーシップ・差別化・集中の3つを指します。業界の競争構造を分析したうえで、どの優位で戦うかを選ぶ枠組みです。ランチェスター戦略の「強者はミート、弱者は差別化」は、自社の市場シェアの順位で戦い方を決める別の枠組みで、両者の「差別化」は前提が異なります。業界構造の分析はファイブフォース分析とは?5つの力の評価基準とやり方・業界別の具体例で扱っています。
ドミナント戦略とランチェスター戦略の違いは何ですか?
ドミナント戦略は、特定の地域に店舗を集中させてその地域のシェアを高める出店手法です。ランチェスター戦略は強者と弱者の立場に応じて戦い方を選ぶ競争戦略の体系で、ドミナント出店は弱者の局地戦としても、地域で1位になった企業の守りとしても使われます。出店エリアの判断はドミナント戦略とは?効果とカニバリを避ける出店エリアの判断基準で詳しく扱っています。
中小企業でもミート戦略は使えますか?
地域や顧客層を区切って1位になっている範囲では使えます。その範囲に後から入ってきた競合が差別化してきたら、同質・同価格帯で素早く合わせます。区切った市場で1位を保つこと自体が参入障壁とは?意味と7つの種類・高い業界の具体例をわかりやすく解説で言う参入障壁として働きます。