ウェルビーイングとは何か？その意味・定義を徹底解説

ウェルビーイングとは何か？その意味・定義を徹底解説【初心者向け】

ウェルビーイング（Well-being）とは、単に病気がない・健康であるというだけでなく、「身体的・精神的・社会的に満たされた良好な状態」を指す概念です。1946年に制定されたWHO憲章では、健康（Health）を「疾病や虚弱だけでなく、肉体的・精神的・社会的に完全に満たされた状態」と定義し、この中でwell-beingという言葉が使われています。語源は16世紀イタリア語の“benessere”（良い状態）で、直訳すると「よく生きる（well-being）」という意味です。つまりウェルビーイングとは「心身ともに満たされ、充実した状態」を表し、健康や幸福という概念を包括的に捉えます。
ウェルビーイングの概念は多面的で人によって異なり、個人の価値観や環境によって感じ方も千差万別です。WHOの定義からも分かるように、肉体的な健康に加えて精神的・社会的な満足も含みます。たとえば、健康診断の数値が良好でも強いストレスを感じていれば、ウェルビーイングは低いと言えますし、一時的な喜びを感じても長期的に生活満足度が高くなければウェルビーイングとは言えません。幸福（Happiness）が一時的な感情を指すのに対し、ウェルビーイングは継続的・持続的な満たされ感であり、人生全体の「豊かさ」を示す概念です。
ウェルビーイングは大きく「主観的ウェルビーイング」と「客観的ウェルビーイング」に分けられます。主観的ウェルビーイングは個人が自分自身をどれだけ幸せ・満足と感じているかに着目し、「今自分は幸せだと思うか」「人生に意義・充実感を感じているか」などで評価します。これに対し客観的ウェルビーイングは外部の指標（GDPや平均寿命、教育レベル、環境の質など）で社会や国・組織全体の生活の質を測るものです。近年は価値観の多様化に伴い、人が実際にどう感じているか（主観的ウェルビーイング）の重要性が一段と高まっています。

ウェルビーイングが注目される背景

近年ウェルビーイングが注目される背景には、経済的豊かさだけで測れない“生活の質”への関心の高まりがあります。2007年の国際会議「Beyond GDP」では、GDPなど従来の経済指標が幸福度や持続可能性を評価するには不十分との認識が示され、新たな豊かさの指標の必要性が提起されました。その後、イギリスの国民総幸福度指標（2010年）やOECDの「より良い暮らし指標」(Better Life Initiative, 2011)、2012年の国連世界幸福度報告（World Happiness Report）など、各国・機関が経済以外の多面的な幸福指標の整備に乗り出しています。これらの動きは「GDP成長だけでは捉えきれない実感としての豊かさ」に注目したものと言えます。
また、成熟社会では物質的豊かさがある程度満たされ、個人の価値観や精神的幸福に目が向く価値観のシフトが起きています。長寿化・少子高齢化によって「人生100年時代」が到来する中で、従来型の出世や財産だけでなく、自分らしい生き方や心の充実、生きがいを求める人が増えています。こうした社会変化の中、働き方改革やワークライフバランスへの注目もウェルビーイング重視の動きを促しています。日本では長時間労働是正や高齢者の雇用拡大が進み、新型コロナ禍ではリモートワークが普及し多様な働き方が可能になりました。企業もこれらの変化に対応するには従業員の心身の健康・満足度を高める必要性に気付き、福利厚生の充実やメンタルヘルス対策、柔軟な勤務制度の導入などウェルビーイング視点の取り組みが広がりつつあります。メンタルヘルス問題の顕在化や高ストレス社会の到来も、心の健康への関心を高める要因です。総じて、現代社会では経済成長だけで測れない「心の豊かさ」へのニーズが急速に拡大しており、それがウェルビーイングへの注目につながっています。

ウェルビーイングの意味・定義──歴史的背景とWHO・OECDの見解

ウェルビーイング概念の起源はWHO憲章（1946年）にまでさかのぼります。前述のとおり、WHOは健康を「肉体的、精神的、社会的に完全に満たされた状態」と定義し、その中でウェルビーイングという用語を用いました。こうした理念に基づき、「Beyond GDP」運動（2007年）以降、各国・組織が「経済指標を超えた豊かさ」の指標づくりに着手しています。例えば英国の国家的幸福度調査（Measuring National Well-being, 2010）や、OECD「より良い暮らし指数（Better Life Initiative）」（2011年）、国連世界幸福度報告（2012年～）などが生まれました。2015年には国連の持続可能な開発目標（SDGs）の中で「すべての人に健康と福祉を」を掲げ（目標3）、ウェルビーイングへの関心はさらに高まりました。
WHO自身は公式にウェルビーイングの単独定義を示していませんが、WHOの活動報告などではウェルビーイングを「個人と社会が経験する前向きな状態」「生活の質や人生の意味・目的性を含む資源」などと位置付けています。またOECDは経済以外の幅広い分野（教育、健康、環境、人間関係など）での生活の質を測る指標づくりを進めており、2011年には「より良い暮らし指数（Better Life Index）」を発表しました。OECDではGDPだけでなく以下の11分野で生活の豊かさを評価しています：収入、雇用・仕事の質、住宅、健康状態、教育・知識と技能、環境の質、生活満足度（主観的幸福度）、社会的つながり、安全性、仕事と生活のバランス、市民参加。このように国際機関や研究者によって多様な定義・指標が提案されており、共通するのは「身体・心・社会のすべてが満たされる状態」を包括的に捉えようとする点です。

ウェルビーイングの主要な要素と測定指標

ウェルビーイングを構成する要素としては、以下のような分野がしばしば挙げられます。
• 主観的幸福度：本人が自分の人生をどれだけ満足・幸福と感じているか。典型的には「人生満足度」や「ポジティブ・ネガティブ感情」を数値化した調査などで測定されます。OECDの指標でも「Life Evaluation（人生評価）」「Positive Affect（肯定的感情）」などが用いられます。
• 身体的健康：肉体の健康状態や健康寿命。医療技術の進歩で平均寿命は延びても、健康寿命（介護なく自立した生活ができる期間）の延伸は重要です。WHOの健康定義にもあるように、健康とは病気の不在ではなく充実した身体の状態であり、健康寿命はウェルビーイングの客観的指標の一つとして注目されます。
• 精神的健康：心の健康状態やストレスレベル。うつ病や不安の有病率、精神的な疲労感なども指標化されます。職場・家庭での心理的安全性やメンタルヘルスケアの取り組み状況もウェルビーイングの重要項目です。
• 良好な人間関係・社会的つながり：家族・友人との深い絆やコミュニティへの参加度。社会的サポートの厚さは幸福感と寿命の延長に強く関連します。実際、75年にわたるハーバード成人発達研究では、収入・地位よりも「信頼できる人間関係」が人の幸せと健康を決定づける要因であることが明らかになっています。日本の長寿地域（いわゆる「ブルーゾーン」）でも、沖縄の「模合（ムラ社会の支え合い）」やコスタリカ・ニコヤの家族愛など、強いコミュニティ意識や目的意識（生きがい）が長寿の共通要因とされています。
• 経済的安定：世帯収入や雇用の安定性、生活水準。貧困や失業はウェルビーイングを大きく損ないます。OECDの指標にも「一人当たりの可処分所得」や「失業率」が含まれるように、経済状況はウェルビーイングを測る要素として重要です。
• 生きがい・自己実現：仕事や趣味、社会活動などを通じて「人生に目的や意味を感じているか」。最近は「目的意識（Purpose）」も幸福の要因と考えられ、例えばコスタリカのブルーゾーンでは「Plan de Vida（人生計画）」という概念が、人々に高齢になっても目標を与え長寿につながっていると報告されています。個人の自己成長や学び、社会貢献への参加もウェルビーイング向上につながります。
これらの要素は、主に調査や統計データで測定されます。主観的側面はアンケート調査で評価され、客観的側面は人口統計や健康統計、経済指標などで示されます。例えばOECD「より良い暮らし指数」では、収入・仕事・健康など11分野で各国を比較することで、国レベルのウェルビーイング状況を可視化しています。

ウェルビーイングの現状：世界と日本の取り組み、課題と展望

世界の先進事例としては、北欧諸国（フィンランド、デンマーク、ノルウェーなど）がしばしば高評価を受けます。これらの国々は高い税負担でも福祉や教育に投資し、社会平等や透明性の高さ、ワークライフバランスの良さが幸福度ランキングで上位を占める要因となっています。実際、世界幸福度報告2024年版ではフィンランドが1位を維持し、スカンジナビア諸国が上位を独占しています。
日本の取り組みとしては、政府が近年ウェルビーイング指標を積極的に導入し始めています。政府は経済指標だけでなく国民の満足度を政策に反映する方針を掲げ、2019年から「満足度・生活の質に関する調査」を実施しています。また2021年の成長戦略実行計画ではウェルビーイングを重点目標と位置づけ、省庁間協議会を設置してウェルビーイング推進に取り組んでいます。内閣府は「ウェルビーイング・ダッシュボード」も公表し、官民で生活満足度の向上を目指しています。
一方、日本の課題としては、長時間労働文化や社会的孤立の問題が指摘されています。日本はOECD諸国の中でも平均労働時間が長く、生産性が低いという特徴があります。過労や慢性的な睡眠不足は健康を害し幸福度を下げる一方、柔軟な働き方（テレワークなど）の普及もコミュニケーション不足や孤独感を生む課題になっています。実際、世界幸福度ランキングでの日本の順位は決して高くなく、2024年には143か国中51位でG7中最下位です。経済成長（GDP）と生活満足度の乖離も大きく、GDPが伸び続けても国民の幸福感は長年向上していないことが課題視されています。このため日本では「日本版ウェルビーイング・イニシアティブ」が設立され、複数省庁・企業・研究機関が共同で課題分析・解決策の研究を進めています。
今後の展望としては、ウェルビーイング重視社会への移行が唱えられています。政策面では、ウェルビーイング指標を経済指標と同様に重視し、教育や医療など他分野と連携した横断的施策が必要です。企業活動でも従業員のウェルビーイングを組織運営の柱に据え、成功事例を横展開していく動きがあります。個人レベルでは自己決定権を尊重し、健康・人間関係・仕事の質など多面的に改善する取り組みが期待されています。今後は公的・民間ともにウェルビーイング推進のロードマップを策定し、社会全体で幸福を測り合い、高めていく枠組みが整備されるでしょう。

ウェルビーイングを高める具体的な方法と実践例

個人が日常生活で実践できるウェルビーイング向上アクション

ウェルビーイングは個人の習慣・意識改善から高めることができます。具体的には以下のような実践が挙げられます。
• 心身の健康習慣：バランスの取れた食事、質の良い睡眠、適度な運動・ウォーキングなどを心がけます。禁煙や節酒、定期健診も重要です。これらにより身体的健康が向上し、ストレス耐性も高まります。
• ポジティブな人間関係：家族や友人との時間を大切にし、感謝や思いやりを表現することがウェルビーイングに寄与します。職場や地域でのコミュニティ参加、ボランティア活動も社会的つながりを深め、充足感や安心感を与えます。
• 自己成長・学び：新しいスキルの習得、読書、趣味への没頭など自己成長に取り組むことは自己肯定感と目的意識を高めます。小さな目標を設定して達成する経験を積み重ねることで達成感が得られ、自己効力感が向上します。
• マインドフルネスやリラックス：瞑想やヨガ、自然散策、日記を書くなど心を落ち着かせる時間を持つことも有効です。現代人はスマホや情報過多で常に脳が活性化していますが、意図的に「何もしない」時間を作り、心身をリセットすることがストレス軽減になります。
• 小さな目標設定：日常の中で小さな目標を立てて達成することが幸福感を生みます。仕事や家事など日々のルーチンに工夫を加え、自己にご褒美を与えるなど、達成体験を大切にしましょう。
これらの習慣は一朝一夕で成果が出るものではなく、継続的に行うことが重要です。また人によって有効な方法は異なるため、自己に合ったやり方を試しながら「心地よいバランス」を見つけることがウェルビーイング向上のコツです。

職場環境でのウェルビーイング推進の工夫

職場は大人が生活の多くを過ごす場であり、ウェルビーイングには大きな影響を与えます。企業が取り組めるポイントとしては、柔軟な働き方の導入や職場文化の改善などがあります。例えばフィンランドの企業ノキアは、「週3日までリモートワーク可」「フレックスタイム制」の導入やオフィスレイアウトの再設計（会議・協働スペースを70％に拡大）など、従業員が働きやすい環境づくりを推進しています。これにより従業員の生産性が向上し、多様な働き方を実現しました。
また職場の人間関係を良くする取り組みも重要です。1on1ミーティングや定期的なチームビルディング活動、オンライン・オフラインを組み合わせたコミュニケーション戦略を導入し、心理的安全性を高めることが効果的です。最新のデジタルツール（チャット、ウェビナー、コラボレーションツールなど）を活用して、リモートワーク時でも孤立感を解消する工夫も求められます。こうした施策により、従業員同士のつながりが強まり、安心して働ける環境が整います。

ウェルビーイング向上の成功事例：積水ハウス

企業の事例では、積水ハウスが有名です。同社は「自社を世界一幸せな会社にする」というビジョンを掲げ、社員幸福度の向上に取り組んでいます。実際に約2万7千人の全社員を対象に幸福度診断を実施し（幸福学者が開発した質問票）、その結果をもとに対話や研修を行っています。企業理念の根幹に「人間愛」を据え、社内に「感謝を伝え合い、人の幸せを願う文化」を浸透させている点が特徴です。同社役員は「社員が幸せでなければ顧客を幸せにできない」と述べ、経営戦略としてウェルビーイングを重視しています。このような取組みが功を奏し、社員の自律性や心理的安全性が高まり、組織全体の幸福度と生産性向上に寄与しています。

ウェルビーイングとビジネス・経営

企業経営において従業員のウェルビーイングを高めることは、多くのメリットをもたらします。まず生産性・創造性の向上です。前述の積水ハウスの事例でも、「社員を幸せにすると創造性は3倍、生産性は31%上昇し、売上は37%増加した」という報告があり、幸福度向上により欠勤率や離職率も劇的に低下したとされています。要するに、従業員のエンゲージメント（仕事への意欲）や集中力が高まることで、組織全体のパフォーマンスが向上するのです。実際、日本はOECD諸国で幸福度・生産性とも下位に位置しており、ウェルビーイングの底上げは経済競争力の向上にもつながると指摘されています。
また人材の確保・定着にも好影響があります。ウェルビーイング経営によって従業員満足度が向上すれば、退職率は自然と低下し、採用時の企業イメージ向上にもつながります。多様な働き方や福利厚生制度を充実させることで、優秀な人材が集まりやすくなるのです。例えば、トヨタ自動車は「幸せの量産」を企業使命（ミッション）に掲げ、製品・サービスを通じて世界中に幸福を提供することを目指しています。このトヨタのウェルビーイングへの姿勢は社内にも浸透しており、従業員が働きがいを持てる企業文化の構築を通じて、離職抑止やブランド向上に寄与しています。
以上のように、個人の幸福度向上と企業業績の向上は両立するという考え方が広がっており、多くの企業がウェルビーイング経営を導入し始めています。

ウェルビーイングとSDGsの関係

ウェルビーイングはSDGs（持続可能な開発目標）の中でも重要な概念です。特にSDG目標3「すべての人に健康と福祉を」は、そのまま「健康とウェルビーイング」を掲げており、全年齢層の健康的な生活確保と幸福感の促進を目指しています。この中で「well-being」は日本語訳で「福祉」とされ、母子保健や感染症対策、ユニバーサルヘルスカバレッジの拡充などのターゲットが示されています。
さらにウェルビーイングは教育（SDG4）や経済・雇用（SDG8）、社会的包摂（SDG10）など他の目標とも密接に関連しています。例えばOECDの11分野指標に「知識・技能（Education）」や「可処分所得」が含まれているように、教育レベルの向上や格差解消はウェルビーイング向上に寄与します。企業ではSDGsの達成とともに従業員のウェルビーイング向上を両立させる例も増えており、CSR/SDGs活動と健康経営が一体化しています。ポストSDGs時代の新たなグローバル目標としても、個人の幸福と社会的な繁栄を両立させる「ウェルビーイング」は注目されています。

データ・ランキングから見る現状と傾向

ウェルビーイングの国際比較として代表的なのが世界幸福度ランキングです。これは国連のSDSN（持続可能開発ソリューションズネットワーク）による年次報告で、各国民に「人生を0～10のはしごで評価するとどの位置か」を聞き、その平均値や生活要因と相関分析したものです。調査はギャラップ社の世界調査（Gallup World Poll）を基にし、主に「Cantrilラダー」と呼ばれる自己評価法で幸福度（主観的ウェルビーイング）を測定します。2024年版ではフィンランドが首位、上位に北欧諸国が並び、日本は51位でした。近年の傾向では、コロナ禍で各国の幸福度が一時的に低下した一方、社会的つながりや自由度が高い国で回復が早い傾向が見られます。日本は2019年の58位から2020年に62位まで下落しましたが、その後はやや持ち直し、2024年に51位となっています。
またOECDの「より良い暮らし指数（Better Life Index）」では、収入・雇用・教育・環境・健康など11指標に国民の主観的幸福を加えて各国を比較できます。この指数で日本を見ると、経済指標や教育水準は高い一方で、ワークライフバランスや社会的つながりの評価が低く、全体では中程度の順位に留まっています（OECD報告などを参照）。これらのデータからは、GDP上位国でも幸福度が必ずしも高くないことが示されており（例：世界GDP1位のアメリカは2024年幸福度で23位）、経済成長と幸福の間にはギャップがあることが浮き彫りになっています。

ウェルビーイングがもたらすメリット・効果

ウェルビーイングの向上は個人・組織・社会全体にさまざまな良い影響を与えます。
• 個人の健康増進・長寿：先述の通り、幸福感と身体的健康には相関があり、幸福感の高い人ほど長寿であることが知られています。心理学者セリグマンも「タバコを吸わない効果より『幸せ』である人の寿命延長効果の方が大きい」と述べており、幸福が予防医療の視点で重要であると指摘しています。つまり、ウェルビーイングの高さは心身の健康を支え、結果的に医療費削減にもつながります。
• 家族・コミュニティへの好影響：ウェルビーイングが高い個人は家族や地域社会にも良い影響を広げます。幸福な親は子どもにも安定した環境を提供でき、夫婦・親子関係の満足度が向上します。また地域でのつながりが強いほど社会的支援が充実し、コミュニティ全体の活性化・安全性向上につながります。実際、ハーバード大学の研究では「孤独な人ほど病気になりやすく寿命が短い」という結果が出ており、良好な対人関係は幸福と健康を双方ともに支える鍵となります。
• 職場・組織への好影響：従業員のウェルビーイングが向上すると、仕事へのモチベーションやエンゲージメントが高まり、組織全体のパフォーマンスが改善します。前述の積水ハウス事例のように、幸福な社員は創造性が増し、欠勤・離職が減ることで人件費や採用コストの抑制にもつながります。さらに、従業員が安心して働ける環境は企業文化を強化し、ブランドイメージや採用力向上にも寄与します。
• 社会全体への波及効果：幸福な社会ほど犯罪率が低く、経済成長率も高いという相関も報告されています。健康で意欲的な市民が増えれば医療・介護の社会保障費は軽減され、消費や投資も活発になり経済成長に寄与します。また、幸福感の高いコミュニティは対立が少なく治安が良いため、社会コストの低下にもつながります。ウェルビーイング重視の政策を推進することは、まさに持続可能で安定した社会を実現するための有効な手段と言えるでしょう。
総じて、「ウェルビーイングを高めることは、個人の幸せだけでなく社会の幸福度向上・経済活性化にもつながる」というエビデンスが各所で示されています。