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棚割りとは?作り方5手順と棚割変更の運用、POS・ID-POSでの効果検証とシステム要件

無人店舗

棚割りは、売場の棚に「どの商品を、どの位置に、何列並べるか」を決める仕事です。決め方しだいで欠品と売れ残りの量が変わり、同じ商品数でも売上と在庫の効率に差が出ます。この記事では、棚割りの意味と決める要素、POSデータから棚割図を作って店舗へ指示するまでの手順、本部と店舗の間で起きやすい運用のずれ、棚割変更の効果をPOS・ID-POSで測る方法、棚割システムの選び方を、小売本部の商品部やシステム担当者向けに整理します。

まとめ:棚割りは「何を・どこに・何フェイス」を決め、変更後の売上で検証する仕事

棚割りで決めるのは、品揃え、商品のグルーピング、売場のゾーニング、各商品のフェイス数の4つです。英語ではプラノグラム(planogram)と呼び、決めた結果を図面にしたものを棚割図と呼びます。作り方の基本は、POSデータで売れ筋と死に筋を分け、売れる商品ほど見やすい高さに広く並べることです。

運用で差が付くのは、作った後の工程です。店舗ごとに什器の幅や段数が違うため、本部の標準棚割をそのまま配っても実行できない店が出ます。変更の効果は、変更前後の売上だけでなく、対照店舗との比較とID-POSによる購入者数の変化で確かめます。棚割を年に数回以上改定し、店舗数が数十店を超えるなら、Excelの棚割表から専用ソフトや自社システムへの移行を検討する段階です。

棚割りとは何か:プラノグラム・ゾーニング・フェイスの意味と決める範囲

棚割りという言葉は、作業の名前と成果物の名前の両方で使われます。社内やシステム会社との会話で範囲がぶれないよう、先に用語をそろえます。

棚割りで決める4つの要素:品揃え・グルーピング・ゾーニング・フェイス数

中小企業基盤整備機構のJ-Net21「売上を伸ばす商品陳列のコツ」は、棚割りを、買い物客が「見やすく、取りやすく、選びやすい」ように商品を分類・整理して並べることと説明しています。実務で決める要素は次の4つです。

要素 決める内容 主に使うデータ
品揃え 棚に置く商品と外す商品 POSの販売数量・粗利
グルーピング 商品をまとめる分類の軸 客の選び方・商品属性
ゾーニング 分類ごとの棚の位置と幅 カテゴリ別の売上構成
フェイス数 商品ごとの横の列数 販売数量・補充頻度

フェイスとは、買い物客から見える商品の最前面の列のことです。1つの商品を横に3列並べればその商品のフェイス数は3です。グルーピングの軸は、メーカー別か、用途別か、価格帯別かで売場の見え方が大きく変わります。J-Net21は、買い物客がどの要素を優先して商品を選ぶかを考えて分類するよう勧めています。

プラノグラム(棚割図)と棚割表の違い、シェルフテストや棚割調査との関係

プラノグラムは、棚の段ごとにどの商品が何フェイス並ぶかを図にした成果物で、日本では棚割図や棚割モデルとも呼ばれます。これに対して棚割表は、商品コード・段・位置・フェイス数を一覧にした表です。図は店舗での陳列作業に、表は発注や在庫のシステムに取り込む用途に向きます。

似た言葉に、棚割調査とシェルフテストがあります。棚割調査は棚割の良し悪しを売上や来店客の行動で確かめる調査で、シェルフテストは競合と並んだ棚の中で特定の商品が選ばれるかを消費者に選んでもらって測る調査です。メーカーが小売へ棚割を提案するときの根拠づくりに使われることが多く、手法と費用はシェルフテストとは?公開料金の例と3手法の選び方、棚割調査との違いで整理しています。本記事は、小売側が棚割を作り、店舗で実行し、効果を測るまでを扱います。

棚割りの作り方:POSデータから棚割図を作り店舗へ指示するまでの5手順

棚割りは、勘と経験だけで並べると担当者が替わるたびに売場がぶれます。次の5手順で、データと根拠を残しながら作ります。

手順 やること 成果物
1 カテゴリの役割と目標を決める カテゴリ方針書
2 POSデータで品揃えを絞る 採用・カット商品の一覧
3 ゾーニングと段の配置を決める ゾーニング図
4 フェイス数を割り当て図にする 棚割図・棚割表
5 店舗へ指示し実施を確認する 変更指示書・実施報告

手順1〜2:カテゴリの役割を決め、POSデータのABC分析で品揃えを絞る

最初に、そのカテゴリが店にとって集客の柱なのか、利益を稼ぐ枠なのか、品揃えの幅を見せる枠なのかを決めます。役割によって、売上数量を優先するか粗利額を優先するかが変わるためです。

次に、直近の一定期間のPOSデータから商品ごとの販売数量と粗利額を集計し、ABC分析で上位の売れ筋(A)、中位(B)、下位(C)に分けます。C群のうち、他の商品で代わりが利き、併買も少ない商品がカットの候補です。ただし、販売数量が少なくても特定の常連客が定期的に買う商品は、外すと来店そのものを失うおそれがあります。この判断は店舗全体のPOSでは見えず、判断には顧客単位の購買履歴が必要です。POSデータとの違いと分析手法はID-POSとは:POSデータとの違いと分析手法、購買データ基盤を自社で持つ判断で解説しています。

手順3〜4:ゴールデンゾーンとフェイス数を決め、棚割図に落とし込む

段の配置では、手に取られやすい高さに売れ筋と粗利の高い商品を置きます。J-Net21は、買い物客の胸から肩の高さが最も目につきやすく手に取りやすい位置であり、女性の場合は一般に0.6〜1.5メートルの範囲をゴールデンゾーンと呼ぶと説明しています。1.8メートル以上や0.3メートル以下の位置は、眺めることはできても手に取りにくい場所です。大きく重い商品は下段、小さな商品は上段に置くのが基本です。

同じグループの商品は縦長に並べる縦陳列が基本とされています。J-Net21によると、買い物客が一度に見渡せる幅は1.8メートルが限度で、品揃えが貧弱に見えないよう各グループに最低0.9メートルの幅を確保するよう勧めています。フェイス数は販売数量を基準に、売れる商品ほど多く割り当てるのが基本です。むやみに増やすと廃棄ロスや在庫負担が増えるため、補充の間隔の間に売れる数量が棚に収まるかで上限を決めます。

手順5:棚割変更の指示書を店舗へ配信し、実施状況を写真で確認する

棚割図ができたら、店舗ごとの変更指示書にして配信します。指示書には、変更日、外す商品と新しく入れる商品、移動する商品の移動元と移動先、棚板の高さの変更、値札の差し替えを記載してください。新商品の納品日と変更日がずれると、棚に空きができたまま数日過ぎるため、発注と納品の予定も合わせて伝えます。

実施後は、店舗に売場の写真を撮って報告してもらい、本部が棚割図と照合します。報告を受けずに終えると、どの店で指示どおりに並んでいるかが分からず、次の効果検証で比べる前提が崩れます。

棚割変更の運用:本部と店舗の指示伝達で起きる3つのずれと防ぎ方

棚割りの失敗は、作る工程より、本部の決定が店舗の棚に届くまでの工程で起きることが多くあります。代表的なずれを3つ挙げます。

店舗ごとの什器サイズの違いと、標準棚割を店舗別に展開する方法

1つ目は什器のずれです。同じチェーンでも、店舗の開業時期や面積によってゴンドラの幅、段数、奥行きが違います。本部が標準の棚割を1種類だけ作って配ると、棚に入りきらない商品や、空いてしまう段が出ます。対策は、店舗の什器を幅と段数でいくつかの型に分け、型ごとに標準棚割を用意することです。型に当てはまらない店舗だけ個別に調整すれば、作成の手間を抑えられます。

2つ目は実行のずれです。変更日に人手が足りない店では、作業が後ろ倒しになったり、一部だけ実施されたりします。指示書に作業の所要時間の目安を書き、店舗が人員を手配できる余裕をもって配信します。3つ目は情報のずれで、次の商品マスタの問題です。

商品マスタの寸法と画像の不備:JANコードと商品情報データベースの使い方

棚割図を正しく描くには、商品ごとの幅・高さ・奥行きと商品画像が必要です。寸法が誤っていると、図の上では収まっても実際の棚に入りません。新商品の入れ替えが多いカテゴリほど、この情報の整備が追いつかなくなります。

商品情報の入手先として、GS1 Japan(流通システム開発センター)はJANコード統合商品情報データベース(JICFS/IFDB)を運営しており、小売業のPOSシステムやEOSの導入運用に必要な商品マスターとして提供しています。社内の商品マスタはJANコードで外部の情報と突き合わせ、寸法や画像が欠けている商品を棚割の作成前に洗い出す運用にしておくと、図面と実際の棚のずれを減らすことが可能です。棚割の見直しで商品分類を変える場合は、分類の変更履歴も残しておきます。履歴がないと、分類を変えた時点から前年との比較ができなくなるためです。

棚割変更の効果検証:POSとID-POSで売上の変化を正しく測る手順

棚割を変えたら、その効果を数字で確かめ、次の改定に生かします。測る単位と比べ方を誤ると、季節の変化を棚割の効果と取り違えます。

POSデータで見る指標:売上・数量・PI値・欠品率をカテゴリ単位で比べる

まずPOSデータで、カテゴリ全体の売上金額、販売数量、粗利額を変更前後で比べます。店舗の客数の増減に左右されないよう、来店客1,000人あたりの販売数量や金額を示すPI値もあわせて確認する手順です。個別商品の売上だけを見ると、隣の商品から客が移っただけの変化を成果と誤解するため、評価は必ずカテゴリ単位で行います。

フェイス数を減らした商品は、欠品の発生回数も確認します。在庫は残っているのに棚が空く状態は、POSには「売れなかった」としか記録されません。補充回数や在庫の動きと合わせて見る方法は在庫回転率とは?計算式と業種別の目安、売上高と売上原価で変わる値の読み方で扱っています。

ID-POSで見る指標:購入者数・購入率・併買・離反を顧客単位で追う

会員カードやアプリで顧客を識別できるID-POSがあれば、売上の変化を「買う人が増えたのか、1人あたりの購入が増えたのか」に分解できます。カットした商品を買っていた顧客が、代わりの商品に移ったのか、カテゴリそのものを買わなくなったのかも追跡可能です。後者が多ければ、カットの判断を見直す材料になります。

会員の購買履歴を分析やメーカーとの共有に使う場合は、先に確認するのは個人情報保護法上の扱いです。個人情報保護委員会のガイドライン(仮名加工情報・匿名加工情報編)は、氏名などを削って社内分析に使う仮名加工情報と、第三者へ提供できる形にする匿名加工情報で、加工の基準と取扱いの義務を分けて定めています。どちらの形で使うかを決めてから、分析用のデータを作ります。

変更前後の比較だけで判断しない:対照店舗を置いて季節要因を除く

変更前の4週と変更後の4週を比べるだけでは、季節の変化、天候、チラシ、競合店の出店といった棚割以外の要因が混ざります。棚割を変えた店舗と、立地や規模が近く棚割を変えていない店舗を対照として選び、両方の変化の差を効果とみなす方法が基本です。全店を同時に変える場合は、前年同期の同じカテゴリの動きと比べます。

需要の季節変動を予測に組み込む考え方は需要予測とは?手法の計算例とAIの仕組み・精度の測り方、システム導入の進め方で解説しています。

棚割システムの要件:Excel運用から専用ソフト・自社開発へ移る判断基準

棚割りは、Excelの表と描画でも始められます。ただ、店舗数と改定回数が増えると、作成より伝達と照合に時間がかかるようになるため、システムへの移行を検討する段階です。システムに求める機能と、移行の判断基準を示します。

棚割システムに求める機能:棚割図作成・店舗展開・指示配信・実績連携

棚割システムの機能は、大きく次の4つに分かれます。

  • 棚割図の作成:商品マスタの寸法と画像を使い、什器の型ごとに棚割図を描く
  • 店舗展開:標準棚割を店舗の什器型に合わせて展開し、店舗別の差分を管理する
  • 指示配信:変更指示書を店舗へ配信し、実施報告と写真を回収する
  • 実績連携:POS・ID-POS・在庫のデータを取り込み、棚割単位で売上と欠品を集計する

市販の棚割ソフトは1つ目と2つ目に強く、3つ目と4つ目は既存のPOSや発注システムとの連携しだいです。棚割表の商品コードとフェイス数を発注システムへ渡せれば、フェイス数に合わせた発注量の見直しにもつなげられます。POSの仕組みと連携の考え方はPOSシステムとは?仕組み・種類・機能と導入の流れ、自社開発の判断、発注量の自動計算は自動発注システムとは:発注点方式・需要予測型の違いと導入可否の判断基準で扱っています。

Excelで足りる条件と、専用ソフトや自社開発を検討すべき条件

Excelで足りるのは、店舗数が少なく、什器の型がほぼ1種類で、棚割の改定が年に数回程度に収まる場合です。この規模なら、担当者が棚割表を作り、PDFにして店舗へ送る運用で回ります。

専用の棚割ソフトを検討するのは、什器の型が複数あり、店舗別の棚割を毎回手で作り直している場合です。さらに自社開発や既製品への追加開発を検討すべきなのは、次のどれかに当てはまるときです。

  • 店舗への指示配信と実施報告を、既存の店舗業務アプリやワークフローとつなぎたい
  • 棚割の変更とPOS・ID-POS・在庫のデータを同じ画面で検証したい
  • フェイス数を発注システムの発注点や安全在庫に自動で反映したい

反対に、変更の効果を測る体制がない段階でシステムだけを入れても、棚割図を描く時間が短くなるだけで売上には結び付きません。まずは数店舗で対照店舗を置いた検証を回し、効果を測る手順を固めてから、システム化の範囲を決める順番が確実です。店舗・EC・在庫を含めたシステム化の全体像は小売DXとは?課題・進め方と店舗・EC・在庫のシステム化ロードマップを解説にまとめています。棚割データとPOS・在庫・発注をつなぐ仕組みを自社の業務に合わせて作りたい場合は、流通システム開発で対応範囲を確認できます。

よくある質問

棚割りとプラノグラムは同じ意味ですか?

両者はほぼ同じ意味で使われる言葉です。プラノグラムは英語圏の呼び方で、棚のどの位置に何の商品を何フェイス並べるかを示した図を指すことが多く、日本では棚割図や棚割モデルと呼ばれます。棚割りという言葉は、その図を作る作業全体を指す場合にも使われます。

棚割りは誰が作るのですか?

小売チェーンでは、本部の商品部やカテゴリ担当のバイヤーが作るのが一般的です。メーカーの営業担当が自社商品を含むカテゴリの棚割案を小売へ提案することもあり、その場合も採用するかどうかは小売側が決めます。個人店では店長が自ら作ります。

棚割りの見直しはどのくらいの頻度で行いますか?

一律の決まりはなく、季節の切り替わり、新商品の発売、売れ行きの変化に合わせて改定します。改定のたびに店舗の作業が発生するため、頻度を上げるほど指示書の配信と実施確認にかかる手間も増えるためです。効果検証の結果が出る間隔より短い頻度で改定すると、どの変更が効いたのか分からなくなる点にも注意します。

ゴールデンゾーンはどの高さですか?

中小企業基盤整備機構のJ-Net21は、買い物客の胸から肩の高さが最も目につきやすく手に取りやすいとし、女性の場合は一般に0.6〜1.5メートルの範囲と説明しています。男性では高く、子どもでは低くなるため、主な客層に合わせて調整します。

棚割りはExcelで作れますか?

Excelで作成可能です。店舗数が少なく什器の型がそろっていれば、Excelの棚割表とPDFの配信で十分に回ります。什器の型が増えて店舗別の作り直しが負担になったら専用ソフトを、POSや発注システムとのデータ連携が必要になったら追加開発を検討します。

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