アクションリサーチとは、研究者と現場の当事者が一緒に現場へ働きかけ、その変化を確かめながら知見を得ていく研究手法です。「観察して記述する」ところで止めず、実際に手を入れて改善し、結果を次の計画に反映させる点が最大の特徴になります。この記事では、提唱者クルト・レヴィンの1946年の原典に立ち返って意味を簡単に確認したうえで、進め方の4ステップ、他手法との違い、教育・看護・福祉での事例、論文にまとめるときの注意点までを整理します。
まとめ：アクションリサーチの要点
- 意味：現場の問題解決と学術的な知見の獲得を同時に進める研究手法。研究者は外から眺める観察者ではなく、当事者とともに変化を起こす側に立ちます。
- 提唱者：クルト・レヴィン。1946年の論文「Action Research and Minority Problems」で「計画・行動・結果についての事実発見」という円環がらせんを描く、と定式化しました。
- 進め方：一般には「計画→実行→観察→省察」の4ステップの反復として紹介されます。ただしこの4段階はレヴィン本人の言葉ではなく、定式化した当人たちが2014年に「過程を単純化しすぎた」と自己批判しています。手順書ではなく大まかな見取り図として使うのが適切です。
- 他手法との違い：介入するかどうかが分かれ目です。参与観察やエスノグラフィーは原則として現場を変えず、実証研究は仮説検証を目的とします。教育・日本語教育、看護・保健・福祉、組織開発など、実践の改善そのものが目的になる領域で使われます。
- 最大の弱点：結果をどこまで一般化できるかという批判。日本語文献でも繰り返し論点になっています。
アクションリサーチとは何か｜意味を簡単に解説
定義：現場を変えながら知見を得る研究手法
アクションリサーチ（action research、日本語では「アクション・リサーチ」「行動研究」とも表記されます）は、現場の課題解決に向けた働きかけと、その働きかけから学術的な知見を引き出す作業を、切り離さずに同時に進める研究の進め方です。
提唱者のレヴィンは1946年の論文で、この種の研究を「さまざまな形の社会的行為の条件と効果についての比較研究であり、社会的行為へと導く研究」（a comparative research on the conditions and effects of various forms of social action, and research leading to social action）と特徴づけました。同じ段落でレヴィンは「本しか生み出さない研究では不十分である」とも書いています。知識を作ることと現場を良くすることを、別々の仕事として扱わない。この姿勢が定義の中心にあります。
したがって、アクションリサーチかどうかの分かれ目は「質的な手法を使ったか」ではなく、研究者が現場への介入に関与し、その結果を引き受けているかどうかです。データ収集の技法は量的なものも質的なものも使われます。
提唱者クルト・レヴィンと1946年の原典
クルト・レヴィンは、集団力学（グループ・ダイナミクス）の研究で知られる社会心理学者です。この語が英語圏に広まったのは、レヴィンが学術誌 Journal of Social Issues 第2巻（1946年）に発表した論文「Action Research and Minority Problems」（34-46頁）によるところが大きく、これが事実上の原典として扱われています。
原典でレヴィンが書いた進め方は、次の一文に凝縮されています。
「合理的な社会的マネジメントは、それゆえ、いくつかのステップからなるらせんとして進む。その各ステップは、計画（planning）、行動（action）、そして行動の結果についての事実発見（fact-finding）という円環から成っている」
レヴィンはこの「事実発見」を、ドイツ爆撃で工場を目標に選んだ後に偵察機を飛ばして状況を確かめる作業になぞらえ、reconnaissance（偵察）という語も併用しました。そして事実発見には、行動を評価する、計画者に学習の機会を与える、次のステップを正しく計画する土台になる、全体計画そのものを修正する土台になる、という4つの機能があると整理しています。
「計画→実行→観察→省察」がレヴィンの言葉でない理由
日本語の解説の多くは、アクションリサーチのサイクルを「計画→実行→観察→省察（リフレクション）」の4段階として紹介します。ところが、レヴィンの1946年論文にあたると、そこで使われている語は計画・行動・事実発見（偵察）であり、「省察（reflection）」という語は本文に一度も出てきません。
「観察と省察」を明示した4段階が広まったのは、ステファン・ケミス（Stephen Kemmis）とロビン・マクタガート（Robin McTaggart）による教員向けの手引書『The Action Research Planner』（第4版は1988年）を通じてです。同書はこれを「self-reflective spiral（自己省察のらせん）」と呼び、この呼び方が世界中の教育研究に定着しました。
細かい話に見えますが、レポートや論文で出典を書くときに響きます。レヴィンを引くなら1946年の論文と「計画・行動・事実発見のらせん」を、4段階のモデルを引くならレヴィンではなくケミスとマクタガートを出典に示すのが正確です。
アクションリサーチの進め方4ステップ
ここでは実務でもっとも普及している4段階の型に沿って進め方を説明します。ただし、この型を「上から順に埋める手順書」として扱うと失敗しやすいことも、あわせて確認しておきます。
ステップ0：予備調査による関心事の洗い出し
4段階のサイクルに入る前に、現場で誰が何に困っているのかを把握する段階が置かれます。レヴィンの用語では偵察（reconnaissance）にあたる部分です。ここを飛ばして計画から始めると、研究者が想定した課題と現場の困りごとがずれたまま最後まで進んでしまいます。
この段階では、現場の関係者との対話、既存資料の確認、簡単な観察などを組み合わせて、「取り組む価値があり、かつ自分たちの手で変えられる」範囲に問題を絞り込みます。
ステップ1：全体計画と最初の一手の切り分け
絞り込んだ課題に対して、どう働きかけるかを具体的に決めます。レヴィンは原典で、計画の段階を経ると「全体計画」と「最初の一歩として何をするかの決定」という2つが出てくる、と書いています。全体像と、直近で実際に動かす一手を分けて持つことが要点です。
同時に、「何をもって変化があったと判断するか」もこの段階で決めます。後から指標を決めると、都合の良い結果だけを拾ってしまう危険があります。
ステップ2：計画からのずれも含めた実行の記録
計画した働きかけを現場で実施します。ここでの実行は、実験室の統制された操作とは違い、日々の業務や授業のなかで行われます。予定どおりにいかないことが前提なので、計画からずれた点も含めて記録を残すことが後の分析を支えます。
ステップ3：複数の立場からの観察とデータ収集
働きかけの過程と結果の両方について証拠を集めます。インタビュー、観察記録、成果物、既存の業務データなど手段は問いません。レヴィンが1946年の論文で紹介したワークショップでは、毎日の終わりに評価セッションを設け、各分科会に参加した観察者が見た内容を録音機に向けて報告し、グループリーダーと参加者がそれぞれの見方を重ねていました。複数の立場からの記録を突き合わせるという発想は、現在でも有効です。
データの集め方そのものは一般的な質的調査と共通する部分が多いため、観察法とは｜直接・間接・自然・実験・参与・非参与の種類と違いを解説や定性調査とは何か？基本概念と重要性をわかりやすく解説もあわせて参考にしてください。
ステップ4：省察と次サイクルへの引き継ぎ
集めた証拠をもとに、何が起きたのか、なぜそうなったのかを関係者で解釈します。ここで得た理解を踏まえて計画を組み直し、次のサイクルへ入ります。1回で終わらせず反復するからこそ、当初は見えていなかった構造上の問題に届く、というのがこの手法の設計思想です。
4ステップを手順書として使わないための注意
注意したいのは、この4段階を広めた本人たちが後に単純さを問題視している点です。ケミスらは2014年版の『The Action Research Planner』で、旧版までの「自己省察のらせん」という捉え方は過程を単純化しすぎており、個々のステップとその反復に重きを置きすぎていたと明言しました。1988年の時点で既に「アクションリサーチの過程を機械的なステップの連なりとして記述するのは不十分だと十分に承知していた」とも書いています。
そのうえで2014年版は、4段階を捨てるのではなく「heuristic（考える手がかり）、あるいは rough guide（大まかな指針）」として使う、という位置づけを取りました。実務でも同じ構えが有効です。段階を順番に消化すること自体が目的化すると、現場で起きている想定外の出来事を拾えなくなります。
アクションリサーチと他の研究手法との違い
| 手法 | 現場への介入 | 主な目的 | 研究者の立場 |
|---|---|---|---|
| アクションリサーチ | する（前提） | 実践の改善と知見の獲得を同時に | 当事者とともに変化を起こす |
| 実証研究（量的研究） | 統制された操作にとどめる | 仮説の検証・一般化 | できるだけ影響を与えない |
| 参与観察・エスノグラフィー | 原則しない | 現場の意味世界の記述と理解 | 参加しつつ記述する |
| 実践研究・実践報告 | する | 自らの実践の記録と改善 | 実践者本人 |
実証研究・量的研究との違い
実証研究では、研究者の存在が結果に影響を与えることは避けるべき誤差として扱われます。アクションリサーチでは逆に、研究者が働きかけること自体が研究の一部です。したがって「介入がなかった場合との比較」が難しく、この点が後述する一般化の批判につながります。
参与観察・エスノグラフィーとの違い
参与観察は現場に身を置きますが、目的はあくまで現場を理解し記述することにあり、研究者が現場を変えることは避けられます。アクションリサーチは変えることを目的に含みます。この違いは、研究計画の書き方から倫理審査で問われる内容まで一貫して影響します。手法としての参与観察については参与観察とは？読み方・意味と具体例、やり方をわかりやすく解説で詳しく扱っています。
実践研究・PDCAとの違い
実践研究は、実践者が自らの実践を記録し改善する営みを指し、アクションリサーチと重なる部分が大きい言葉です。両者を厳密に区別しない分野もあります。あえて違いを挙げるなら、アクションリサーチは学術的な知見の産出と、研究としての手続き（データの収集方法、解釈の妥当性の担保、公表）を明示的に組み込む点にあります。
業務改善の枠組みであるPDCAサイクルとは？意味・4つのステップと具体例、回し方のコツまで解説と形が似ているのも、混同されやすい理由です。ただしPDCAが管理の枠組みであるのに対し、アクションリサーチはその過程から他者にも共有できる知見を取り出し、公にすることを目的に含みます。ここが決定的な違いです。
アクションリサーチの種類｜産業型から批判的参加型まで
アクションリサーチは単一の方法ではなく、生まれた分野ごとに異なる流れが並立しています。ケミスらの2014年版は、主な流れとして次の7つを挙げています。
- 産業アクションリサーチ：組織心理学・組織開発の文脈で発展。コンサルタント主導になりやすく、職場の民主化を掲げる系統です。
- アクションサイエンス：専門職の「建前の理論」と「使用理論」のずれを変化の起点にする流れ。「省察的実践家」の概念につながります。
- アクションラーニング：レグ・レバンス（Reg Revans）に始まる流れ。人を集めて互いの経験から学ぶことを重視します。
- ソフトシステムズ・アプローチ：研究者が状況のモデルを参加者とともに作り、それを使って現状を問い直す流れです。
- 参加型リサーチ：研究の所有権を参加者が共有し、地域の問題を地域で分析して行動につなげる流れ。ラテンアメリカの地域開発や解放の神学に由来する系譜に加え、アジアの人権運動に由来する系譜も併せ持ちます。「参加型アクションリサーチ（PAR）」もこの系統です。
- 教室アクションリサーチ：教師が自らの授業実践を改善するために行う流れ。教師自身の理解と判断を第一に置きます。
- 批判的参加型アクションリサーチ：ケミスらが現在採用する立場。広い社会分析と、実践の集団的な自己研究、変革のための行動を結びつけます。
系譜の面では、第二次世界大戦後にレヴィンがロンドンのタヴィストック研究所の研究者と協働したことが、英国および北欧の組織開発系のアクションリサーチにつながりました。タヴィストックの研究者たちは、レヴィンのMITグループ・ダイナミクス研究センターと共同で学術誌 Human Relations を創刊しています。
アクションリサーチの事例｜1946年の原点から教育・看護・福祉まで
原点となった1946年コネチカット州のワークショップ
レヴィン自身が1946年の論文で報告している事例が、最初期の具体例として参照できます。コネチカット州の人種関係諮問委員会の委員長からの依頼を受け、州内の集団間関係の実務家50名を対象にしたワークショップが企画されました。実施は、同州の集団間関係諮問委員会、アメリカユダヤ人会議のコミュニティ相互関係委員会、マサチューセッツ工科大学のグループ・ダイナミクス研究センターという3機関の共同です。
レヴィンはこの企画について、three variations と呼ぶ複数の進め方の結果を後で比較できるよう、参加する地域とワーカーのチームを選定する必要がある、と書いています。そのうえで、このプロジェクトは一般的な計画過程が直面するのと同じ問題に向き合うことになった、と続けます。研究の設計と現場の運営が同じテーブルで議論される、という性格がよく表れた事例です（委員会の名称は原典のなかで「人種関係」と「集団間関係」の両方の表記が使われています）。
教育・日本語教育での事例
日本で最も蓄積があるのは教育分野です。教師が自分の授業のなかで課題を設定し、指導方法を変え、その効果を児童生徒の反応や成果物から確かめ、次の授業に反映させるという形が典型で、これは前述の「教室アクションリサーチ」の系統にあたります。外国語教育・日本語教育でも、教師が自分のクラスを対象に実践を改善する研究として定着しています。
看護・保健・福祉での事例
看護や地域保健の領域では、病棟や地域のケア体制そのものを改善対象とする形で用いられます。たとえば『日本看護科学会誌』第35巻には、「『看護の教育的関わりモデル』を用いたアクションリサーチ」（東めぐみほか）が掲載されています。福祉分野では、地域住民自身が研究の担い手になる参加型の系統が根づいており、武田丈『参加型アクションリサーチ（CBPR）の理論と実践』は学会誌『社会福祉学』（57巻2号、2016年）で書評と著者リプライが組まれました。当事者と支援者が同じ場で問題を定義し直すことが求められる領域と、相性の良い手法です。
日本の学術的な受容
日本の心理学分野では、学術誌『心理学評論』の2006年（49巻3号）で「質的心理学とアクションリサーチ」という特集が組まれ、質的方法との関係が正面から論じられました。単行本としては矢守克也『アクションリサーチ―実践する人間科学―』（新曜社、2010年）があり、防災・災害研究の文脈での実践を含めて論じられています。
アクションリサーチの課題と、論文にまとめるときの注意点
アクションリサーチを選ばないほうがよい場面
強力な手法ですが、向かない条件もはっきりしています。介入しなかった場合との厳密な比較が求められるとき、統制群を置いた設計が必要なとき、単発の取り組みで終わりサイクルを反復できないとき、研究者が現場に継続して関われないときは、別の設計を選んだほうが結果的に早く答えに届きます。参加者の匿名性の確保が最優先される場面も同様です。「現場に関われて、反復できて、結果を引き受けられる」という3条件が揃うかどうかが、選択の目安になります。
結果の一般化をめぐる批判
最も繰り返し指摘される弱点が、得られた結果をどこまで他の現場に当てはめられるのかという問題です。特定の学校、特定の病棟、特定の地域で起きたことは、その場の条件と分かちがたく結びついています。日本語文献でも、たとえば藤田卓郎「アクション・リサーチ再考―結果の一般化に焦点を当てて―」（メソドロジー研究部会報告論集、2015年）が、一般化をこの手法に向けられてきた主要な批判の一つとして正面から扱っています。
対処は、他の現場に「結論」をそのまま移すのではなく、どのような条件のもとで何が起きたのかを厚く記述し、読み手が自分の現場との距離を判断できるようにする方向が一般的です。文脈の記述量を削ると、この手法の価値そのものが失われます。
研究者が当事者であることの難しさ
研究者が改善の当事者でもある以上、「うまくいってほしい」という利害から自由ではいられません。ケミスらも、外部の協力者が自分の利害と他の参加者の利害の重なり具合について自己欺瞞に陥る危険を、はっきりと注意点として挙げています。データの解釈を参加者間で突き合わせる、否定的な結果も記録に残す、といった手続きを設計段階で組み込んでおくことが現実的な備えになります。
倫理と同意の扱い
アクションリサーチでは、日々の実践がそのまま研究データになります。誰の何を、どの範囲で記録し公表するのかを事前に取り決め、必要な同意を得ておく必要があります。所属機関に倫理審査の仕組みがある場合は、計画段階で相談しておくのが安全です。
主な参考文献
- Lewin, K. (1946) Action Research and Minority Problems. Journal of Social Issues, 2(4), 34-46.
- Kemmis, S. & McTaggart, R. (1988) The Action Research Planner (4th ed.). Deakin University Press.
- Kemmis, S., McTaggart, R. & Nixon, R. (2014) The Action Research Planner: Doing Critical Participatory Action Research. Springer.
- 矢守克也（2010）『アクションリサーチ―実践する人間科学―』新曜社
よくある質問
アクションリサーチとは簡単に言うと何ですか？
研究者と現場の人が一緒に現場へ働きかけ、その結果を確かめながら改善と理解を同時に進める研究手法です。「調べて終わり」にせず「変えるところまでやる」点が、通常の調査研究との違いになります。
アクションリサーチの提唱者は誰ですか？
社会心理学者のクルト・レヴィンです。1946年に Journal of Social Issues に発表した論文「Action Research and Minority Problems」が原典として扱われ、しばしば「アクションリサーチの父」と呼ばれます。ただし研究者によっては「英語圏でこの語を最初に使ったとされる人物」という慎重な言い方をします。
アクションリサーチの進め方・ステップは？
一般には、予備調査で課題を絞ったうえで、計画・実行・観察・省察の4段階を繰り返す形で進めます。ただしこの4段階は、それを広めたケミスとマクタガート自身が2014年に「過程を単純化しすぎた」と述べており、順番に消化する手順書ではなく大まかな見取り図として使うのが適切です。
アクションリサーチと実践研究の違いは何ですか？
重なりが大きく、分野によっては区別せずに使われます。あえて分けるなら、アクションリサーチは学術的な知見の産出を目的に含み、データの収集方法や解釈の妥当性、公表までを研究としての手続きとして明示的に組み込む点が異なります。
アクションリサーチは質的研究に含まれますか？
質的な手法と組み合わせられることが多いものの、質的研究の一種と決まっているわけではありません。アクションリサーチを特徴づけるのはデータの種類ではなく、研究者が介入に関与するという立場です。必要に応じて量的なデータも用いられます。
参加型アクションリサーチ（PAR）とは何ですか？
研究の所有権を参加者が共有し、地域の問題を地域の人々自身が分析し、地域の行動につなげることを重視する系統です。ラテンアメリカの地域開発などに由来し、研究の主体を外部の研究者から当事者へ移す志向が強い点が特徴です。
