SendGrid料金の実額と落とし穴｜Freeプラン終了後の円建てプランと代替比較

SendGridの見積もりが読みにくいのは、円建ての国内プランとドル建てのTwilio直販という二つの価格表が並存しているからです。国内向けはエッセンシャル50Kの月3,000円（税抜）からプロ2.5Mの月165,000円まで7段階。直販はEssentialsが月19.95ドルから、Proが月89.95ドルからという刻みです。無償で使い続けられたFreeプランは終了し、残るのは60日間の無料トライアルだけ。この記事では公式価格表から実額を確定させ、固定IPや宛先追加で積み上がる内訳、Stats APIで送信通数を実測する手順、Amazon SES・Resend・Postmarkとの年額比較、採用しない条件までを示します。

まとめ｜SendGridの料金を円建て7段階とドル建て3プランから見積もる判断軸

結論から書きます。月5万通までのトランザクションメールなら、国内提供元のエッセンシャル50K（月3,000円・税抜）が最も単純で、初期費用も0円です。ここを超えて月10万通に届くとエッセンシャル100Kで月5,400円、固定IPが必要になった時点でプロ100Kの月14,000円へ跳ねます。単価の連続性が切れるのはこのプロへの移行点で、金額は約2.6倍になります。

無償枠はもう当てにできません。TwilioはFree Email APIとFree Marketing Campaignsの廃止を告知しており、移行期間の60日を過ぎたアカウントは送信が止まり、100件を超える連絡先は削除されて復元できないと明記されています。国内提供元も2026年3月31日でのFreeプラン提供終了を案内しており、現在の料金ページにFreeの記載はありません。検証用に無償で回していた社内ツールがあるなら、そこが最初の対応対象になります。送信停止や未払いでログインできなくなったときの確認順は、SendGridログインの手順と入れない時の対処で原因別に整理しています。

見落とされやすいのは3か所。プロプラン限定の固定IP月4,300円、マーケティングキャンペーンの宛先1万件あたり月1,500円、送信ドメイン認証とバウンス処理を作り直す開発工数です。Amazon SESの1,000通あたり0.10ドルは金額だけなら圧倒的ですが、到達率を守る機能は付いていません。差額を工数で払うかが分かれ目になります。

Freeプラン終了で変わった前提｜無料トライアル移行から送信停止までの日程

料金を検討する前に、前提が変わった事実を押さえます。「1日100通まで永続無料」という条件で選定した設計書は、そのままでは通りません。

2026年3月31日のFree提供終了と翌日からの無料トライアル移行の中身

国内提供元の案内では、Freeプランは2026年3月31日で提供終了となり、翌4月1日0時にFreeプランのアカウントが無料トライアルへ移行しました。APIキーを含むアカウント設定とデータは保持されるため、移行直後に送信が止まるわけではありません。止まるのは5月31日0時、トライアル期間が満了した時点です。そこからさらに60日が経過しても有料プランへ変更しなければ、自動解約となりアカウントが削除されます。

現在の国内向け料金プランページ（2026年9月時点）にFreeプランの列はなく、無料枠は60日間のトライアルだけです。中身はエッセンシャル相当の機能で1日100通の制限付き。開発環境と本番環境を同じアカウントで分けていたなら、トライアル1本では両方を賄えません。

本家Twilioの廃止告知と国内代理店アカウントで日程がずれる理由

日程が二つ流通しているのは、契約経路が二つあるためです。Twilio本体のチェンジログは、Free Email APIとFree Marketing Campaignsの廃止を先行して告知し、顧客は既存プランの送信上限と機能に60日間フルアクセスできるとしています。その60日後にメール送信が一時停止され、マーケティングキャンペーンのテンプレートや連絡先リストが使えなくなる。連絡先が100件を超えている場合は全件削除で、復元はできないと書かれています。

国内は構造計画研究所が提供元となる別契約で、こちらの終了日程が2026年3月31日でした。自社がどちらの経路かは請求通貨で判別できます。円建ての請求書なら国内契約、カードにドル建てで課金されていれば直販です。

円建てプランと米ドル直販の実額比較｜同じ送信通数で生じる年額差の内訳

次に金額を固定します。以下はいずれも公式価格ページの記載を、見積書に落としやすい形へ並べ直したものです。

構造計画研究所版のエッセンシャル2段階とプロ5段階の月額と通数

国内向けは通数で階段状に区切られた7プラン構成です。初期費用は0円、プラン変更はいつでも可能と明記されています。表示はすべて税抜。

1通あたり単価で割り戻すと、エッセンシャル50Kが0.06円、プロ2.5Mが0.066円。通数を増やしても単価は下がりません。安くなるのは上限まで使い切ったときだけで、階段の途中で止まると割高になります。実測通数が上限の6割を切っているなら、一段下げる余地があります。

Twilio直販のEssentials・Pro・Premierと円換算した年額の差

Twilio直販のEmail API価格ページでは、Free Trial（60日・1日100通）、Essentials（月19.95ドルから・5万〜10万通）、Pro（月89.95ドルから・10万〜250万通・Dedicated IPを1つ含む）、Premier（250万通超・カスタム価格）の4段構えです。プラン上限を超えた分は追加送信の手数料が発生します。

1ドル150円で換算すると、Essentialsは月2,993円。国内エッセンシャル50Kの月3,000円とほぼ同額です。差が開くのはプロ帯で、直販Proは月89.95ドル＝約13,493円にDedicated IPが1つ含まれるのに対し、国内プロ100Kは月14,000円に固定IPが別途4,300円。同じ10万通・固定IP1本なら年額は約6万円ほど直販が下回ります。為替変動の負担と請求書払いの可否は、購買部門と先に握っておきます。

固定IPとマーケティングキャンペーン宛先追加で乗る月額の内訳

国内プランのオプションは3種類です。固定IPアドレスがプロプラン限定で1つあたり月4,300円、マーケティングキャンペーンの宛先追加が1万件あたり月1,500円、Email Address Validation APIの追加分がプロプラン限定の段階料金。

宛先追加は見落としがちな費用です。配信リストが5万件あるなら1万件単位で4回分が必要になり、月6,000円が基本料金へ乗ります。トランザクションメールだけなら無関係ですが、同じアカウントで販促メールも配信する設計にすると、リストの伸びに比例して月額が上がる。メール配信システムの費用・料金相場で整理した通数課金と宛先課金の違いが、そのまま現れます。

見積書に載らない費用｜超過課金・固定IP・バウンス処理にかかる実額と工数

プラン表の金額だけで見積もると、実装フェーズで必ず追加が出ます。金額ではなく工数として現れる分を先に見ておきます。

契約通数を超えた月の扱いとプラン変更で吸収する送信量の境界線

キャンペーンや障害通知でスパイクが起きると、月間上限を超えます。直販の価格ページには、プラン上限を超えた場合に追加メール1通あたりの手数料が発生すると記載があります。国内プランは上位プランへの変更で吸収する運用が基本で、変更はいつでも可能です。

境界線の決め方はこうです。過去12か月の月間送信通数を並べ、最大月がプラン上限の何割かを見る。8割を超える月が年3回以上あるなら常時1段上に置いたほうが総額は安く、年1〜2回のスパイクならその月だけ上げて翌月戻すほうが得です。材料は推測ではなく実測値で、取り出し方は次章のStats APIで示します。

バウンス処理とドメイン認証のやり直しに消える開発工数の見積もり

移行や新規導入で必ず発生するのが、送信ドメイン認証とバウンス処理の実装です。ドメイン認証の設定手順ではCNAMEレコードをDNSに追加してDKIM署名を有効にする流れが示されており、DNS運用が情報システム部門の管轄なら申請と反映待ちで数日かかります。

もっと工数を食うのはバウンス処理です。Event Webhookのリファレンスには bounce、dropped、deferred、spamreport といったイベント名が定義されており、どれを恒久エラーとして送信停止リストへ入れるかはアプリケーション側の判断になります。作らずに運用すれば無効アドレスへ送り続けてIPレピュテーションが落ち、回復には数週間かかる。初回構築で3〜5人日、移行時に対応表を作り直すなら2〜3人日が現実的な線です。

bounceやspamreportを自社システムへ取り込む受信側の実装は、SendGrid API Event Webhookの実装手順で署名検証と冪等な保存まで整理しています。

送信通数を実測してプランを決める手順｜Stats APIで課金対象を数える実装

プラン選定の前に、自分の送信量を数字で押さえます。管理画面のグラフを目視するのではなく、APIで日次の値を落として集計します。

Stats読み取りだけに絞ったAPIキーを発行して権限事故を防ぐ手順

認証のドキュメントでは、APIキーをリクエストヘッダに Authorization: Bearer 形式で載せる方式が示されています。キーには権限スコープを設定でき、Full Access・Restricted Access・Billing Accessから選びます。

1. 管理画面のSettings配下でAPI Keysを開き、Create API Keyを選ぶ
2. Restricted Accessを選び、Statsの読み取り権限だけを有効にする
3. Mail Send権限とBilling権限は外したまま作成する
4. 表示された文字列をその場で環境変数へ退避する（再表示はできない）

集計用のキーに送信権限を付けないのは、CI上のスクリプトからキーが漏れたときの被害範囲を送信不能に抑えるためです。送信用のキーは別に発行し、ローテーション周期も分けます。

Stats APIで日次のrequestsとdeliveredを取り出すcurl例

Stats APIのリファレンスによると、エンドポイントは GET の v3 stats で、start_date が必須、end_date は省略時に当日、aggregated_by に day・week・month を指定できます。レスポンスは日付ごとの配列で、metrics 配下に requests、delivered、bounces、blocks、processed などが並びます。

# 直近30日の送信通数を日次で取り出し、TSVで標準出力へ流す
curl -sG "https://api.sendgrid.com/v3/stats" \
  -H "Authorization: Bearer $SENDGRID_API_KEY" \
  --data-urlencode "start_date=2026-08-05" \
  --data-urlencode "end_date=2026-09-04" \
  --data-urlencode "aggregated_by=day" \
  | jq -r '.[] | [.date,
      (.stats[0].metrics.requests|tostring),
      (.stats[0].metrics.delivered|tostring),
      (.stats[0].metrics.bounces|tostring)] | @tsv'

課金の基準になるのは、送信を受け付けた requests の側です。delivered は受信側に届いた分なので、バウンスやブロックが多いアカウントでは両者が乖離します。この差が5%を超えているなら、プラン選定より先にリストの品質を直したほうが総額は下がります。

Mail Send v3に1通送って課金対象の数え方を確かめる最小リクエスト

実測値の意味を確定させるには、1通だけ送って数字がどう動くかを見るのが早道です。Mail Send APIのリファレンスでは、必須フィールドが personalizations、from、subject、content の4つ、受理時のステータスが202 Acceptedと定義されています。

# 1通だけ送って202が返るか、Statsの requests が1増えるかを確認する
curl -i -X POST "https://api.sendgrid.com/v3/mail/send" \
  -H "Authorization: Bearer $SENDGRID_SEND_KEY" \
  -H "Content-Type: application/json" \
  -d '{
    "personalizations": [{"to": [{"email": "[email protected]"}]}],
    "from": {"email": "[email protected]", "name": "Billing Count Check"},
    "subject": "count check",
    "content": [{"type": "text/plain", "value": "count check"}]
  }'

202は「受け付けた」であって「届いた」ではありません。宛先が5件入った personalizations を1リクエストで送れば、レスポンスは202が1回でも requests は5増えます。ここを取り違えると、API呼び出し回数で見積もった通数が実際の3分の1といったずれになる原因です。まず1通、次に宛先5件で試し、数字の増え方を目で確認してからプランを決めます。

代替サービスの課金モデル比較｜SES・Resend・Postmarkとの実額差

Free終了を機に乗り換えを検討するなら、比較対象は課金モデルが異なる3つになります。金額だけを並べても判断できないので、何を自前で作る必要があるかとセットで見ます。

従量課金のAmazon SESが月5万通でいくらになるかの単価計算

Amazon SESの料金ページでは、プランを選ばないアラカルト送信が1,000通あたり0.10ドル、Essentialsが月1,000万通までで1,000通あたり0.16ドル（月額固定なし）、Proが月105ドル＋1,000通あたり0.22ドル、Enterpriseが月500ドル＋0.23ドルという構成です。専用IP（マネージド）は月15ドル、メールアドレス検証は1件0.01ドル。

月5万通をアラカルトで送ると5ドル、1ドル150円換算で月750円。エッセンシャル50Kの月3,000円に対して4分の1です。ただしSESにはテンプレート管理も配信停止リストもUIもほぼ無く、バウンス通知はSNS経由でLambdaへ渡す構成を自分で組みます。差額は月2,250円。初期3人日を24万円とみなせば回収に約9年かかる計算で、AWSの運用基盤が既にあるなら現実的、無ければ割に合いません。

Resendの定額枠とPostmarkの超過単価、日次上限で詰まる場面

ResendはFreeが月3,000通・1日100通・カスタムドメイン3個、Proが月20ドルで50,000通、Scaleが月90ドルの100,000通から月350ドルの500,000通まで。Dedicated IPは月30ドルのアドオンで、Scale以上かつ1日3,000通以上が条件です。無償枠が残る数少ない選択肢ですが、月3,000通でも1日100通の上限が別にかかります。月末にまとめて送る請求書メールでは、月枠を使い切る前に日次で弾かれる。

PostmarkはFreeが月100通、Basicが月15ドル、Proが月16.50ドル、Platformが月18ドルで、いずれも含まれるのは10,000通。超過単価は1,000通あたりBasic 1.80ドル、Pro 1.30ドル、Platform 1.20ドルです。月5万通ならBasicで15ドル＋40,000通分の72ドル＝月87ドル。定額に見えて実質は従量課金で、少量でも確実に届けたい認証メール用途に向きます。選定軸の全体像はメール配信システムのおすすめ比較と選び方で整理しています。

月5万通と月50万通の年額試算｜SendGridを採用しない3つの条件と失敗例

ここまでの単価を、実際の年額に落とします。為替は1ドル150円、税抜、2026年9月時点の公式価格表に基づく概算です。

月5万通のトランザクションメールを4サービスで年額比較した結果

会員登録の確認メールやパスワード再設定など、月5万通規模のトランザクションメールを想定した年額です。

SendGrid・Resendが年3.6万円前後で横並び、SESが約4分の1、Postmarkが約4.3倍。この帯では価格差が年12万円以内に収まるので、判断材料は金額ではなく既存構成との相性になります。AWSに寄せているならSES、Node環境で開発速度を優先するならResend、日本語の管理画面と請求書払いが要るならSendGrid国内契約という切り分けです。

月50万通で固定IPを持つ場合の年額と運用工数が増える2つの理由

通数が一桁増えると、順位が入れ替わります。固定IP1本を含めた年額の概算はこうなります。SendGrid国内はプロ700K（月75,000円）＋固定IP（月4,300円）で年951,600円。Amazon SESはEssentials階層で1,000通あたり0.16ドル、50万通で月80ドル、専用IP月15ドルを足して年約171,000円。ResendはScaleの月350ドルにDedicated IP月30ドルで年約684,000円。PostmarkはPlatformの月18ドルに超過490,000通分の588ドル、専用IP月50ドルで年約1,180,800円です。

この規模で工数が増える理由は2つ。ひとつはIPウォームアップで、新しい固定IPは送信量を数週間かけて段階的に上げないと受信側にブロックされます。もうひとつが配信停止リストの二重管理で、自社DBとサービス側の抑制リストがずれると、解除済みの相手に送れないという問い合わせが起きる。移行を含む設計なら、送信基盤を切り出すAPI開発・システム連携の枠でアプリケーション側と送信側の責務を分けておくと、後の乗り換えが軽くなります。

SendGridを選ばない3条件と、乗り換えで到達率を落とす失敗例

立場を明確にします。次の3条件のどれかに当てはまるなら、SendGridは選びません。第一に、送信基盤がすでにAWS上にあり、SNSとLambdaでバウンス処理を書ける体制がある場合。月5万通で年27,000円、月50万通で年78万円の差が出るので、SESにしない理由が薄い。第二に、月間送信が3,000通未満で予算をゼロに抑えたい場合はResendのFree枠で足ります。第三に、月100通程度の認証メールだけなら、到達率で選ばれるPostmarkのFreeが向きます。

逆に失敗するのは、金額だけを見て月50万通の本番系をSESへ一気に移す判断です。旧IPのレピュテーションは引き継げないため、初日から新しい固定IPで全量を流すと大手キャリアで軒並み遅延判定を受けます。効くのは2〜4週間かけて送信比率を新旧で分割し、バウンス率が0.5%を超えたら比率を戻す段階移行。4週間を確保できないなら、その四半期は既存プランを継続したほうが損失は小さく済みます。

よくある質問

SendGridの料金と契約形態について、選定時に問い合わせの多い5点をまとめます。

SendGridの無料プランはまだ使えますか？

永続的な無料プランは終了しました。Twilioは公式チェンジログでFree Email APIとFree Marketing Campaignsの廃止を告知し、国内提供元も2026年3月31日での提供終了を案内しています。現在の国内向け料金ページにFreeの列はなく、無償で試せるのは60日間の無料トライアル（エッセンシャル相当・1日100通）だけ。継続利用するなら満了までに有料プランへ自分で変更します。放置すれば送信が止まり、さらに60日で自動解約となります。

円建て契約とTwilio直販ではどちらが安くなりますか？

月5万通のエッセンシャル帯ではほぼ同額です。国内が月3,000円（税抜）、直販がEssentials月19.95ドルで1ドル150円換算だと約2,993円。差が出るのはプロ帯で、直販ProはDedicated IPを1つ含んで月89.95ドル、国内プロ100Kは月14,000円に固定IPが別途4,300円なので、同条件の年額は直販が6万円ほど下回ります。ただし為替変動は自社負担で、請求書払いや日本語サポートを求めるなら国内契約が現実的です。

プラン上限の通数を超えたらどうなりますか？

直販の価格ページには、プラン上限を超えた場合に追加送信1通あたりの手数料が発生すると記載があります。国内プランは上位プランへの変更で吸収する運用が基本で、変更はいつでも可能かつ初期費用は0円です。判断の目安は、過去12か月で最大月がプラン上限の8割を超える回数。年3回以上なら常時1段上げたほうが総額は安く、年1〜2回ならその月だけ上げて戻す運用が得になります。

送信通数はどこで正確に確認できますか？

Stats APIから取得します。エンドポイントは v3 の stats で、start_date が必須、aggregated_by に day を指定すると日次の配列が返ります。metrics 配下の requests が送信を受け付けた通数、delivered が到達した通数です。課金の基準は前者なので、集計スクリプトでは requests を合計します。APIキーはStats読み取りだけに権限を絞って発行し、送信用のキーとは分けて管理します。

SendGridからAmazon SESへ移行すると本当に安くなりますか？

金額だけなら安くなります。月5万通でアラカルト送信なら年約9,000円、SendGridの年36,000円に対して27,000円の差。月50万通なら年約171,000円で、差は約78万円に広がります。ただしテンプレート管理も配信停止リストもほぼ付かず、バウンス処理はSNSとLambdaで自作します。初期3人日を24万円とみなすと、月5万通規模では回収に9年かかる計算です。

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