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AWSを無料で使える範囲と6か月の期限|無料プランとAlways Freeの境界をCLIで確認する手順

AWSの無料は、2025年7月16日の改定で中身が入れ替わりました。それまで語られてきた「12か月間は無料」という前提は、これから作るアカウントには当てはまりません。いま新規に開設すると、6か月と最大200ドルのクレジットで区切られた無料プランか、従量課金の有料プランかを選ぶことになります。そして無料プランには、期限が来るとアカウントそのものが閉じるという見落とされがちな条件付きです。この記事では、2つの無料の境界を公式ドキュメントの記述で切り分け、自分のアカウントの条件をコマンドで確認し、課金の初弾を検知する予算とアラートを組むところまでを実装者向けに並べます。

まとめ|AWSの無料は2系統・期限切れでアカウントが閉じる条件

先に結論を置きます。AWSの無料には、アカウント単位で期限が切られる「無料プランとクレジット」と、サービス単位で毎月の無料量が決まる「Always Free」の2系統があります。混同したときに起きるのは請求事故ではなく、アカウント消失という別種の事故です。

無料プランは、サインアップ時の100ドルに加え所定の作業で最大100ドル、合計200ドルまでのクレジットが付きます。有効なのは6か月が経過するか、クレジットを使い切るかのいずれか早いほうまでです。ここまではよく紹介されている話です。見落とされているのはその先で、AWS Billing公式のプラン選択ページには、無料プランが期限切れになるとアカウントは自動的に閉じ、リソースとデータへのアクセスを失うと明記されています。AWSは90日間だけ内容を保持し、その間に有料プランへ切り替えなければアカウントごと恒久的に削除されます。

もう1つ、無料プランを自分の意思と無関係に終わらせるスイッチがあります。AWS Organizationsへの参加、AWS Control Towerのランディングゾーン設定、AWSパートナーネットワークへの参加などを行うと、無料プランは自動的に有料プランへ上がります。会社の組織アカウント配下に検証用アカウントを入れる運用と、無料プランは両立しません。

実務の判断も先に書きます。業務で触るアカウントは有料プランを選び、Always Freeの範囲とゼロ支出予算で運用を締めるのが既定解です。無料プランは、6か月以内に捨てる前提を置ける学習用アカウントに限って選びます。

無料プランと有料プランで受け取れるものと失うものの境界を読む

どちらのプランでも、サインアップ時の100ドルと追加で最大100ドルのクレジットは受け取れます。差が出るのは、使えるサービスの範囲と、クレジットが尽きたあとの挙動です。

クレジットが尽きた瞬間に起きることが2つのプランで正反対になる

無料プランは、クレジットを超える課金が発生しません。超えそうになると使えなくなる、ではなく、そもそも課金が起きない設計です。その代わりクレジットを使い切った時点でプラン期間が終わり、アカウントが閉じます。有料プランは逆で、クレジット残高を超えた分とクレジットの対象外サービスの分は標準の従量課金で請求され、クレジットが尽きてもアカウントは閉じません。

使えるサービスにも差があります。無料プランでは、クレジットを一気に消費しうるものやハードウェア購入を伴うものが外されています。公式ページが例に挙げているのはSavings Plans、リザーブドインスタンス、課金の発生する一部のAWS Marketplaceのオファーです。長期コミットで単価を下げる手段が使えないため、無料プランのまま本番構成の費用検証をしても、実際の請求とはかけ離れた数字しか出ません。無料プランは他のプロモーションクレジットや割引の対象にもなりません。

意図しないまま有料プランへ切り替わる7つの操作を先に把握する

公式ページが列挙している自動アップグレードの引き金は次のとおりです。AWS Organizationsへの参加、AWS Control Towerのランディングゾーン設定、AWSパートナーネットワークへの参加、プロフェッショナルサービス契約の作成、AWSとのエンタープライズアグリーメント締結、AWS Skill Builderチームサブスクリプションの購入、そしてアカウントをHIPAAまたはSEC準拠として指定すること。いずれか1つでも行えば、無料プランは終わります。

ここは受託開発の現場で踏みやすい地雷です。検証用に個人で開いたアカウントを、あとから会社のOrganizationsに取り込む。この操作だけで無料プランは有料プランになり、以後はクレジットの獲得もできなくなるとAWS Free Tier Termsに書かれています。順序を逆にして、最初から有料プランで開いてOrganizationsに入れるほうが、条件は単純になります。

クレジット自体にもアカウント開設から12か月という別の期限がある

プラン期間の6か月と、クレジットの有効期限は別物です。規約側には、クレジットはアカウントを開設した日から12か月で失効すると書かれています。無料プランが6か月で終わったあと有料プランへ切り替えれば残ったクレジットはその後の請求に充当されますが、充当できるのは開設から12か月が過ぎるまでです。200ドルを6か月で使い切れなかった場合、残りを使える窓は半年ほどしかありません。

Always Freeの範囲はプランによって有効なオファーが変わる

アカウント単位の期限とは別に、サービス単位で毎月の無料量が設定されているのがAlways Freeです。2025年7月16日のAWSの発表では、30を超えるサービスにAlways Freeのオファーがあるとされています。対象外はAWS GovCloud(US)と中国リージョンです。

無料プランではAlways Freeだけ・有料プランでは短期トライアルも動く

無料利用枠の追跡に関する公式ドキュメントには、無料プランのアカウントで有効になるのはAlways Freeのオファーだけで、有料プランのアカウントではShort-term trialとAlways Freeの両方が有効になる、と条件が分けて書かれています。期間限定で試せる枠が欲しい場面では、無料プランのほうが狭くなります。

同じページには追跡対象のサービスと使用タイプの一覧が載っています。Always Free側に並ぶのは、AWS Lambda、Amazon DynamoDB、Amazon CloudWatch、Amazon SQS、Amazon SNS、AWS Step Functions、Amazon CloudFront、Amazon Cognito、AWS Key Management Service、AWS X-Ray、CodeBuildなど。Short-term trial側にはAmazon Lightsail、Amazon Redshift、Amazon Textract、Amazon WorkSpacesなどが入ります。無料量の例として同ページが挙げるのは、Amazon DynamoDBのストレージ25GBとAmazon CloudWatchのカスタムメトリクス10個です。

追跡対象の一覧に載っていないサービスは無料の対象として数えない

設計時に効くのは、この一覧に何が無いかのほうです。NAT GatewayやApplication Load Balancer、Elastic IPアドレスは追跡対象の表に現れません。Lambda(AWS Lambdaとは?仕組み・料金体系とコールドスタート対策・採用判断を実装者目線で解説)とDynamoDBだけで組んだ構成は無料の範囲に収まりやすく、その前段にNAT GatewayやALBを置いた瞬間に毎月固定の課金が立ち上がる、という差が生まれます。無料の範囲で検証環境を作るなら、この2つを構成に入れないという設計上の制約として扱ってください。

使用タイプの読み方も押さえておきます。同ページは、使用タイプBoxUsage:freetier.microがAmazon EC2のmicroインスタンスを使ったことを示す、と説明しています。請求明細もFree Tier APIの出力もこの粒度で並ぶため、EC2(Amazon EC2とは?仕組み・インスタンスタイプと料金モデル・採用判断を実装者目線で解説)はインスタンスタイプではなく使用タイプの文字列で追うほうが確実です。

無料枠の消費率をFree Tier APIのコマンドで実数のまま取り出す

コンソールの無料利用枠ページを毎日見に行く運用は続きません。AWSはFree Tier APIを公開しており、実績と予測を同時に取れます。Free Tier APIの公式ガイドには、この呼び出しに料金がかからないことと、AWS GlueをフィルタしたCLIの実例が載っています。

get-free-tier-usageで実績と予測を1コマンドで並べる

公式ガイドの例は、サービス名に対する部分一致でGlueの無料オファーを取り出すものです。同じ形でサービス名を差し替えれば、任意のサービスの消費状況が取れます。

aws freetier get-free-tier-usage \
  --filter '{"Dimensions": {"Key": "SERVICE", "Values": ["Lambda"], "MatchOptions": ["CONTAINS"]}}' \
  --output table

返ってくる各要素のうち、判断に使うのは4つです。actualUsageAmountが月初から現在までの実績、forecastedUsageAmountが月末までの予測、limitが無料の上限、unitが単位です。実績が上限内でも、予測が上限を超えていれば、その月の後半で従量課金へ切り替わります。見るべきは実績ではなく予測と上限の関係です。

freeTierTypeにはオファーの種別が入ります。CLIリファレンスが例示している値は12 Months Free、Always Free、Free Trialの3つです。無料プランのアカウントで取得すればAlways Freeだけが並び、有料プランのアカウントではトライアル系も混ざります。自分のアカウントがどちらの条件で動いているかは、この値の分布で判別できます。

USAGE_PERCENTAGEで消費率85パーセント以上だけを抜き出す

フィルタのキーに指定できるのはSERVICE、OPERATION、USAGE_TYPE、REGION、FREE_TIER_TYPE、DESCRIPTION、USAGE_PERCENTAGEの7種類です。マッチ方法はEQUALS、STARTS_WITH、ENDS_WITH、CONTAINS、GREATER_THAN_OR_EQUALの5つが使えます。消費率で足切りするなら、次の形になります。

aws freetier get-free-tier-usage \
  --filter '{"Dimensions": {"Key": "USAGE_PERCENTAGE", "Values": ["85"], "MatchOptions": ["GREATER_THAN_OR_EQUAL"]}}' \
  --page-size 100 \
  --query 'freeTierUsages[].[service,usageType,actualUsageAmount,forecastedUsageAmount,limit,unit]' \
  --output text

--page-sizeは1から1000の範囲を取ります。結果が0行なら消費率85パーセントを超えたオファーは無い、という判定になるので、日次のジョブに置いて出力行数だけを見れば監視として成立する形です。CLIの引数は--starting-token--max-itemsでページングでき、SDKからも同じ操作を呼べます。

この出力はあくまで無料枠の消費率で、実際の請求額は別の軸です。金額の内訳はAWS Cost Explorerとは?コスト可視化・分析の仕組みと料金・使いどころを実装者目線で解説で扱うツール側の役割になります。

ゼロ支出予算と使用量アラートを作り課金の初弾を通知で受け取る

Free Tier APIは自分から取りに行く仕組みなので、取りに行かなかった月は素通りします。通知側も併せて組みます。

85パーセント通知は個別のアカウントだけで自動的に有効になる

無料利用枠の使用量アラートは、サービスごとの無料枠の85パーセントを超えた時点で、アカウント作成に使ったルートユーザーのメールアドレスへ自動で送られます。ここで押さえる条件が1つあります。この自動有効化は個別のAWSアカウントに対するもので、AWS Organizationsの管理アカウントは対象外です。管理アカウントを持っている場合は、請求コンソールの請求設定からアラート設定を開き、無料利用枠アラートの受信を自分で選ぶ必要があります。通知先アドレスも同じ画面で変更できます。

無料利用枠のデータがそもそも表示されない条件も、同じページに4つ明示されています(本記事のよくある質問に一覧を置きました)。組織配下のメンバーアカウントで無料枠の表示が出ないのは仕様であって、設定の漏れではありません。

0.01ドルで鳴るゼロ支出予算をJSONとCLIで作成する手順

85パーセント通知はサービス単位の使用量に対するものです。金額側で止めるならAWS Budgetsの併用です。公式ドキュメントも、無料枠の100パーセントまで追跡したい場合はテンプレートのゼロ支出予算を使う、と案内しています。CLIで作るなら予算本体と通知設定をそれぞれJSONで渡します。

cat budget.json
{
  "BudgetName": "zero-spend",
  "BudgetLimit": { "Amount": "0.01", "Unit": "USD" },
  "TimeUnit": "MONTHLY",
  "BudgetType": "COST"
}
aws budgets create-budget \
  --account-id 123456789012 \
  --budget file://budget.json \
  --notifications-with-subscribers file://notify.json

通知側のJSONには、実績が0.01ドルを超えた時点でメールを飛ばす条件を書きます。ゼロ支出予算の値打ちは、金額の大小ではなく「1円でも課金された」という事実が最初の1回で届くところにあります。無料の範囲で回しているつもりの検証アカウントで月初にこの通知が来たら、その月は何かが無料枠の外へ出ている合図です。予算はサービス単位でフィルタもできるため、Amazon Elastic Block Storeのように無料枠を静かに超えやすいものを個別に監視する使い方も公式ドキュメントで案内されています。

組織全体でこの運用を回すなら、通知の設計そのものを体制側の話に寄せる必要があります。誰が受け取り、誰が止めるかの整理はFinOpsとは?クラウドコスト管理の仕組み・3フェーズと導入判断を解説にまとめています。

無料プランが終わる前にアカウントとデータを退避しておく作業手順

ここが無料プラン最大の相違点です。従来の無料利用枠は、期間が終わっても課金が始まるだけでアカウントは残りました。無料プランは残りません。

期限到来後の90日という猶予を実際に作業できる時間として見積もる

期限が切れるとアカウントは自動的に閉じ、リソースとデータへアクセスできなくなります。AWSがコンテンツを保持するのは90日間で、その間に有料プランへ切り替えればアカウントを維持でき、残っていたクレジットは以後の請求に自動で充当されます。切り替えないまま90日を過ぎると、アカウントと関連リソースは恒久的に削除される扱いです。

注意すべきは、猶予の90日が「作業できる90日」ではない点です。アカウントが閉じた状態ではリソースにアクセスできないため、この期間にできるのは有料プランへの切り替え操作だけで、データだけ抜いて捨てるという順序は取れません。検証で作ったものを残すなら、期限前に退避するか期限内にプランを上げるかの二択です。

期限が来る前に残すか捨てるかを決めるための3つのチェックポイント

無料プランで開いたアカウントには、開設日から数えて3つの時点があります。6か月後のプラン期限、その90日後のアカウント削除、そして開設から12か月後のクレジット失効です。カレンダーに置くのは最初の1つだけで足ります。プラン期限の1か月前に、そのアカウントを残すのか捨てるのかを決めてしまえば、残りの2つは自動的に片付きます。

残すと決めたなら、有料プランへ上げたうえでゼロ支出予算とタグ付けを入れ、Trusted Advisorのチェックも回しておきます。無料で使えるチェック項目の範囲はAWS Trusted Advisorとは|6カテゴリ289チェックの内訳と無料で使える範囲【2026年8月時点】で整理しています。権限の持たせ方はAWS IAMとは?仕組み・ユーザー/ロール/ポリシーの違いと権限設計のベストプラクティスを実装者目線で解説のとおり、請求情報の閲覧権限を含めて設計してください。

受託開発でAWSの無料枠を使ってよい場面と有料へ切り替える条件

ここからは自分たちの判断になります。無料プランを使える場面は限られる、というのが結論です。条件を分けます。

無料プランを選んでよいのは6か月で捨てられる学習用アカウントだけ

採用してよい条件は3つ揃ったときです。第一に、そのアカウントで作るものを6か月以内に捨てられること。第二に、AWS Organizationsへ入れる予定が無いこと。第三に、Savings Plansやリザーブドインスタンスの単価検証を含まないこと。技術検証や社内教育、資格試験前の練習はこれに当てはまります。課金が構造的に起きないため、学習中の操作ミスが請求書に化けません。

見送る場面も明確です。顧客案件のPoC環境に無料プランを選ぶのは避けてください。PoCは往々にして延び、6か月を超えた時点でアカウントごと閉じます。成果物とログが手元から消える事故は、請求が数万円増える事故より回復が難しいものです。社内の共通検証基盤も同じで、Organizationsに入れた時点で無料プランではなくなるため、最初から有料プランで開くほうが条件が単純です。

有料プラン+Always Free+ゼロ支出予算を既定の型にする

受託開発で私たちが標準にしているのは、有料プランでアカウントを開き、構成をAlways Freeの範囲に寄せ、ゼロ支出予算で課金の初弾を拾う型です。有料プランでもサインアップの100ドルと追加の100ドルは受け取れるため、クレジットが使える点は変わりません。違うのは、クレジットが尽きてもアカウントが閉じないことと、短期トライアルのオファーも使えることです。無料で使える範囲はむしろ広がり、失うリスクだけが消えます。

そのうえで構成側は、NAT GatewayとApplication Load Balancerを検証環境から外すところから始めます。この2つを消すだけで常時課金の大半は落ちます。代わりにLambdaとDynamoDB、SQSで組めるかを先に検討し、VPC内の常時稼働が要るときだけEC2を1台立てる。無料で回せる範囲と、実際の本番構成でかかる金額の差をあらかじめ見ておきたい場合は、AWS見積もりの考え方で試算の手順をまとめています。

クラウドの構成設計と費用設計をまとめて相談したい場合は、インフラ構築(AWS・Google Cloud・Azure)で受けています。無料で検証したものを本番へ上げる段でアカウント構成と権限設計をやり直すことになりやすいため、早い段階で型を決めるほうが安く付きます。

よくある質問

既存のAWSアカウントは新しい無料プランに切り替えられますか?

プランの選択はサインアップ時に行うものとして公式ドキュメントに書かれており、無料プランから有料プランへのアップグレード手順は案内されている一方、逆向きの手順は示されていません。既存アカウントで無料の範囲を広げたいなら、プランではなくAlways Freeのオファーと使用量の追跡で組み立ててください。

無料プランのクレジットはいつまで使えますか?

プラン期間としては6か月、クレジットの有効期限としてはアカウント開設から12か月です。6か月でプランが終わったあと90日以内に有料プランへ切り替えれば残ったクレジットは以後の請求へ自動で充当されますが、充当できるのは開設から12か月までという上限が別に効きます。

無料枠を超えたらAWSは自動的にサービスを止めてくれますか?

有料プランでは止まりません。無料枠を超えた分は標準の従量課金になり、クレジットがあればそれが充当され、尽きれば請求されます。止めるなら自分で仕組みを作る側です。AWS Budgetsには予算超過時にアクションを実行する機能があり、追跡対象の表でもそのアクション実行はAlways Free側に挙げられています。無料プランの場合はクレジットが尽きた時点でプラン自体が終わるため、課金は起きない代わりにアカウントが閉じます。

請求コンソールに無料利用枠の情報が表示されないのはなぜですか?

公式ドキュメントは4つの条件を挙げています。無料枠の設定が無いサービスを使っている、無料枠の期限が切れている、AWS Organizationsのメンバーアカウントからアクセスしている、AWS GovCloud(US-West)またはAWS GovCloud(US-East)のリージョンでサービスを使っている、のいずれかです。請求の移管を使っている場合も、移管元のアカウント側ではクレジットの適用状況を追えません。

EC2を無料の範囲で常時稼働させることはできますか?

使用タイプBoxUsage:freetier.microが追跡対象として挙げられており、microインスタンスの利用が追跡されること自体は公式ドキュメントで確認できます。ただしEC2のオファーがどの種別に属するかは、アカウントのプランと時期で変わります。自分のアカウントで無料の範囲に入っているかは、記事内のget-free-tier-usageを実行しfreeTierTypelimitの値で判断してください。

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