Dynamics 365とは？CRM・ERPアプリの機能一覧と料金・選び方を解説

Dynamics 365（Microsoft Dynamics 365、ダイナミクス365、略してD365）は、Microsoftが提供する業務アプリケーションの総称です。営業や顧客対応を受け持つCRMのアプリと、会計・在庫・人事を受け持つERPのアプリが、用途別に分かれて販売されています。2023年以降のアプリの改称・機能の削除に加え、2026年にはオンプレミス版のサポート延長と新機能の告知方法の変更があり、過去の記事を参照する際には確認時点に注意が必要です。2026年11月時点の一次情報で、定義・アプリ構成・価格・選び方を整理します。

まとめ：Dynamics 365の定義・アプリ11本・料金の要点

わかりやすく言えば、Dynamics 365は「営業・顧客対応・会計・在庫・人事の業務ソフトを、Microsoftが用途別にバラ売りしているシリーズ名」です。ERPかCRMかと問われれば、両方を含むシリーズであり、契約するアプリによって答えが変わります。Microsoftの価格ページに並ぶアプリは2026年11月時点で11本です。

SalesやFinanceなどはアプリとプランごとのユーザー課金、Customer Insightsはテナント単位の課金です。代表的なユーザー単価は、Sales Enterpriseが1ユーザー月額15,742円、Financeが31,484円、中小企業向けのBusiness Central Essentialsが11,994円（いずれも年払いの月額相当・税抜）です。AIエージェントの実行にはCopilotクレジットを使います。Sales PremiumやFinance Premiumには付属枠があり、不足分は追加購入します。オンプレミス版のCustomer Engagement アプリ v9.1は、メインストリームサポートが2029年1月13日まで延長されました。向かないのは、標準機能から大きく外れる業務が中心の企業と、利用頻度の低いユーザーが大半を占める業務です。

Dynamics 365の定義とD365という略称が指す範囲

CRMとERPを用途別アプリに分けたMicrosoftの業務アプリ群

Microsoftは公式の「Dynamics 365 とは」で、営業・サービス・財務・サプライチェーンを管理する「AI 搭載の ERP および CRM アプリケーション」と説明し、各アプリは単独でも組み合わせても使えるとしています。2016年11月1日、Dynamics CRM OnlineとDynamics AXの後継として提供が始まり、CRM製品とERP製品を1つのブランドの下で用途別アプリに再編しました。

そのため導入検討では、「Dynamics 365」というシリーズ名に加え、対象アプリまで具体化します。契約するのはSalesかFinanceかBusiness Centralかであり、検討の出発点は製品名ではなく、どの業務をどのアプリに載せるかの割り当てです。略記の「D365」も別製品ではなく、「D365 CE」ならCRM系、「D365 F&O」ならFinanceなどの財務・運用系を指します。

Dynamics 365のERP・CRM分類とアプリごとの対象業務

「Dynamics 365はERPかCRMか」という問いはMicrosoft自身もFAQに載せており、答えは「両方」です。分類はアプリの主な対象業務によるもので、Sales・Customer Service・Contact Center・Field Service・Customer InsightsはCRM、Finance・Supply Chain Management・Commerce・Project Operations・Human ResourcesはERPに入ります。Business Centralは中小企業向けに会計・販売・購買・在庫を1本で扱う統合型のERPで、連絡先や営業案件を管理する関係管理の機能も備えています。「Dynamics 365はCRMだ」という説明は、Salesを契約する営業部門から見た部分像にすぎません。

ERPとCRMの守備範囲そのものの違い（管理の中心が取引記録か顧客接点か）は、ERPと基幹システム・CRMの違いを整理した記事で解説しています。

Microsoft 365との違いは扱うデータと配る相手

Microsoft 365はWord・Excel・Outlook・Teamsなど、文書作成・メール・共同作業を支えるアプリやサービスで、必要なユーザーにライセンスを割り当てます。Dynamics 365は案件・受注・在庫・会計といった業務データを管理するアプリ群で、営業部門や経理部門など、その業務に関わるユーザーにだけ配ります。紛らわしさの原因は、Microsoftが2017年に企業向けバンドルへMicrosoft 365の名称を使い始め、「365」が両方のブランドに残ったことです。両者は連携する関係で、包含する関係ではありません。

Dynamics CRM・Dynamics AXなど旧称と現行アプリの対応

「dynamics crm」「microsoft crm」で調べると、Dynamics 365以前の名前と現行名が混在した情報に当たります。旧称と現行の対応は次のとおりです。

「Dynamics CRM」は現行の製品名ではなく、Dynamics 365以前のブランドか、オンプレミス版のCustomer Engagement アプリを指す呼び方として残っているだけです。見積もりを依頼する際は、旧称だけでなく、表の中央列にある現行名と必要な業務範囲を伝えます。

Dynamics 365でできること：2026年11月時点の機能一覧

CRM系とERP系に分かれるアプリ11本の機能一覧

Microsoftの価格の概要ページに独立した製品として並ぶアプリは、2026年11月時点で次の11本です。

Customer InsightsはCustomer Insights – DataとCustomer Insights – Journeysの2機能で構成されます。「Dynamics 365で何ができるか」を一言で言えば、「営業から会計・在庫・人事まで、必要な業務をアプリごとに管理できる」ということです。

Dataverseでつながるアプリと、つながり方が違うアプリ

Sales・Customer Service・Field Serviceなどは、Dataverseという共通データ基盤の上で動きます。同じDataverseを参照するPower Appsで入力画面を作る、Power Automateで承認フローを回す、Power BIで営業データを可視化する、といった構成を組みやすいのが利点です。ただし権限・対象テーブル・承認処理の要件に応じた設定や開発は別に要ります。同じCRM系でもCustomer Insights – DataはDataverseのデータを取り込んで使う方式なので、扱いを分けて考えます。ノーコード側でどこまで賄えるかは、Power Platformの5つのサービスと料金を整理した記事とPower BIでできることと他BIツールとの違いを解説した記事が判断材料になります。

この構造はDynamics 365全体には当てはまりません。Finance・Supply Chain Management・Commerce・Human Resourcesの財務・運用系アプリは自前のデータストアで動き、Dataverseとはdual-write（双方向の同期）か、データをDataverseに置かず元のアプリ側に保持する仮想テーブルを介してつながります。Project Operationsは展開方式で異なり、Project Operations CoreはDataverseだけで動きます。Business Centralはさらに別で、Dataverseへのデータ複製による同期と、Business Central APIを介した仮想テーブルの2つの経路を持ちます。CRM側の感覚でERP側の連携工数を見積もると差が出るため、要件定義の段階でこの違いを前提に置きます。

Business CentralとFinance・Supply Chain Managementの選定軸

アプリ一覧だけでは選べないため、実務では規模による住み分けを先に押さえます。Business Centralは財務・販売・購買・在庫を1本で賄う中小企業向けの統合ERPです。FinanceとSupply Chain Managementは、複数法人・多通貨・複雑な生産計画を扱う大企業向けで、両方を組み合わせて基幹を構成します。

見落とされやすいのは、2つの系統の源流が違うことです。Business Centralは2018年4月にクラウド版の提供が始まり、同年10月のリリースでDynamics NAVのオンプレミス版もBusiness Centralへ改称されました。Dynamics AXではなく、中堅企業向けのDynamics NAVの後継にあたります。AX系のFinance・Supply Chain Managementとはアーキテクチャが別なので、後からBusiness CentralをFinanceへ乗り換えるのは上位プランへの変更ではなく別製品への移行です。数年以内に複数法人・海外拠点へ広げる計画があるなら、Business Centralも複数会社に対応することを踏まえ、会社間取引、現地要件、製造の複雑さを両系統で比較します。EssentialsとPremiumの機能差とF&Oへの線の引き方はDynamics 365 Business Centralとは？機能・料金とF&Oとの選び分けを解説で、クラウド型ERP全般の選び方はクラウドERPとオンプレミスの違いを整理した記事で確認できます。

AIエージェント機能と、2026年9月からのロードマップ公開への移行

Microsoftは現在のDynamics 365を、データを入力してためる業務システムから、エージェントが処理を進める基盤へ寄せています。Salesの価格ページでは、Sales Premiumに営業見込み評価エージェント・営業案件エージェント・販売調査エージェント・営業クロージング エージェント（プレビュー）へのアクセスが含まれると案内されています。Financeでは会計調整エージェントがプレビューです。

新機能の追い方も変わりました。これまでは年2回（4月〜9月と10月〜翌3月）のリリースサイクルごとに、機能単位のリリース計画がMicrosoft Learnで公開されていました。Microsoftは2026年9月のPartner Center告知で、2026年9月のリリースサイクル2の発表は行わず、年2回の告知から継続的なロードマップ公開へ移ると説明しました。Dynamics 365・Power Platform・Dataverseのロードマップは、Microsoft 365やCopilotと同じ「AI at Work roadmap」に集約され、Release Plannerは2026年11月15日までに廃止されます。2026年リリースサイクル1の計画ページにも「2026年10月現在、このコンテンツはアーカイブされており、もはや管理されていません」と表示されています。

同じ告知は、変わるのはロードマップの伝え方だけで、製品のリリーススケジュールや展開の手順は変わらないとしています。実際の更新頻度はアプリごとに異なり、Finance・Operations系では年4回のサービス更新が提供され、少なくとも年2回の適用が必要です。旧来のリリース計画を根拠に「この機能は何月に一般提供」と書いた社内資料は、AI at Work roadmapで状態を確かめ直し、プレビューか一般提供か、自社のライセンスに含まれるかまで確認してから判断材料に使います。

旧Marketingのアウトバウンドマーケティングは2026年5月に削除済み

2023年9月1日にDynamics 365 MarketingはCustomer Insights – Journeysへ改称されましたが、影響が大きいのは名称より機能の削除です。Microsoft Learnの削除に関する沿革によると、旧Marketingの中心だったアウトバウンドマーケティング（メール配信・セグメント・マーケティングページ）は、2023年7月に新規顧客への提供停止、2024年8月に2025年6月30日以降の廃止が告知され、2026年5月にすべての環境からモジュールが削除されました。現在のCustomer Insights – Journeysで使えるのはリアルタイムジャーニーです。「Dynamics 365 Marketingでメール配信」と書かれた古い記事を根拠に検討すると、前提から崩れます。

Dynamics 365の料金：ユーザー・テナント課金とAIのクレジット課金

主要アプリの公開価格（年払いの月額相当・税抜）

Dynamics 365はアプリごとに単価が決まっており、同じアプリでもプランで数倍の開きがあります。Microsoftの各製品の価格ページに掲載されている主要プランの価格は、2026年11月1日時点で次のとおりです。

いずれも年間サブスクリプションの月額相当で、消費税は含まれません。Financeの価格ページは購入を問い合わせ制とし、掲載価格は情報提供のみが目的で実際の価格は精算時に反映されると注記しています。円建て価格の見直し時期も決まっており、Microsoftは2026年7月の告知で、クラウドサービスの現地通貨価格の更新を毎年1月に移し、次回を2027年1月1日としました。2027年度の予算を組むなら、毎年11月に出る予告で新価格を確かめます。営業部門40名にSales Enterpriseを配ると、ライセンスだけで年間約756万円（15,742円×40名×12か月）です。要件定義・データ移行・カスタマイズ・保守運用の費用は別に積み上がり、その内訳と膨らむ条件はDynamics 365の導入費用は？内訳・相場と見積もりが膨らむ条件で整理しています。

AIエージェントのCopilotクレジット消費と追加課金

見積もりで抜けやすいのがAIの費用です。Sales・Financeの価格ページの脚注は、Copilot Studioで構築した事前構築済みエージェントとカスタムエージェントを実行するにはCopilotクレジットが必要だと明記しています。Sales PremiumとFinance Premiumには1ユーザーにつき毎月1,000 Copilotクレジットが含まれ、超えた分は従量課金かCopilot Studioの事前購入プランで賄います。事前購入は最大20%安くなり、エージェントの利用にはAzureサブスクリプションが要ります。

つまり「Premiumを買えばエージェントが使い放題」ではありません。営業見込み評価のように件数に比例して動くエージェントを全リードに回すなら、上位プランとの差額だけでなく、月ごとの実行回数からクレジットの消費量を見積もる必要があります。

全員に同じライセンスを配らないという費用の抑え方

費用が想定を超える典型は、システムに触れる全員へ同じプランを配るケースです。Business CentralのTeam Membersが月額1,199円とEssentialsの10分の1に設定されているのは、データの参照や自分の申請入力しかしないユーザーを想定しているためです。日々レコードを作成・更新するコアユーザーと、承認や閲覧しかしない周辺ユーザーを最初に切り分け、後者に軽量ライセンスを充てると総額が変わります。

参照や一部の入力をPower Appsで提供する方法もあります。ただし、Dynamics 365の制限付きテーブルへの作成・更新・削除には、原則として該当するDynamics 365ライセンスも必要です。また、Dynamics 365の契約には一定のDataverse容量や、対象アプリの利用範囲内でのPower Apps使用権が含まれます。追加購入の要否を確認し、人数・必要な操作・容量をそろえて費用を比較します。MAや既存の基幹システムとの接続まで含めて設計するなら、MA・SFA・基幹をつなぐCRM連携の設計を解説した記事が参考になります。

SalesforceやSAPと比べたときのDynamics 365の立ち位置

Salesforce（セールスフォース）との違いは既存のMicrosoft資産

CRM単体で比べられるSalesforceに対しては、Dynamics 365は「ExcelとTeamsとOutlookが業務の中心にある企業で強い」という整理が実態に合います。営業担当が結局Excelで案件表を作り直してしまう組織では、Dataverse上のデータをExcelやPower BIで扱う構成を検討できます。定着につながるかは、二重入力の解消や日常業務での使いやすさを試行導入で確認します。一方、必要な他社SaaSとの連携や同業種の導入実績を持つパートナーがSalesforce側で見つかり、CRM単体で早く立ち上げたいなら、Salesforceが有利です。

SAPとDynamics 365の比較に必要な製品世代・保守条件

ERP領域でSAPと比べるときは、判断軸が別になります。SAP製品からの移行では、現行製品とリリースの保守期限を確認します。例えばSAP Business Suite 7の対象コア製品は標準保守が2027年末までですが、この期限をSAP S/4HANAやクラウド製品全体に当てはめることはできません。Dynamics 365のクラウド版は継続的な更新への追随を前提とするModern Lifecycle Policyに従いますが、製品の提供終了や機能の廃止に伴う移行対応は起きます（前述のアウトバウンドマーケティング削除が実例です）。利用アプリの更新予定と機能廃止の告知を追い、検証と適用を続ける運用が前提です。SAP側の事情はSAP S/4HANAの導入形態と2027年問題を整理した記事、3製品の選定軸はSalesforce・SAP・Dynamicsの選定軸と進め方をまとめた記事で比べられます。

Dynamics 365を選ぶべきでない場面と、オンプレミス版の期限

Dynamics 365が不向きな条件：標準機能と中核業務の不一致

Dynamics 365が向かないのは、業務の中核が業界固有の独自ルールで、標準機能に置き換えられる部分が少ない企業です。作り込みを積み上げるほど、利用アプリの更新に伴う回帰テストの負荷が増え、クラウドで運用する利点が薄れます。法令対応や競争力に関わる中核要件を標準機能で満たせず、追加開発と保守の負担を許容できないなら、パッケージ導入そのものを見直すか、業務側を標準に寄せる前提で計画すべきです。この判断の型はFit to StandardとFit＆Gapの違いを整理した記事で確認できます。標準の範囲で使う場合も操作性への不満は出るため、設定で消える範囲はDynamics 365は使いにくいのか？不満の正体と設定で解消できる範囲で切り分けています。

もう1つは、ユーザー数だけが多く、1人あたりの利用頻度が低いケースです。ユーザー課金なので、月に数回しか触らない社員にも同じライセンス費がかかります。フォームとワークフローだけで済む業務なら、Power Appsやkintoneのようなノーコードツールで作るほうが総額で下回る場合があります。

オンプレミス版v9.1は2029年1月まで延長、v9.0はサポート終了済み

旧Dynamics CRM系をオンプレミスで運用している企業は、まずバージョンを確認します。Microsoftのライフサイクルページによると、Customer Engagement アプリ v9.1（Service Pack 1）はメインストリームサポートの終了が2029年1月13日、延長サポートの終了が2031年1月10日まで延長されました。この延長はv9.0には適用されず、v9.0のサポートは2023年7月12日に終了してセキュリティ更新も届きません。v9.0のままなら、9.1へのアップグレードと最新の累積更新の適用が先です。

以前は2027年1月にメインストリームが終わると案内されていたため、2026年中の移行を前提に計画を組んだ企業もあるはずです。期限が延びたことで、クラウド移行は期限に追われる作業から、既存のカスタマイズをどこまで標準へ寄せられるかを棚卸ししてから時期を選ぶ作業に変わりました。延長サポートの期間はセキュリティ更新が中心なので、機能改善を前提にした計画は2029年1月までに置きます。当社でもMicrosoft Dynamics 365導入支援サービスとして、要件整理から既存システムとの連携・移行までを支援しています。

よくある質問

Dynamics 365とMicrosoft 365は何が違いますか？

扱う対象が違います。Microsoft 365はWord・Excel・Outlook・Teamsで文書作成・メール・共同作業を支え、必要なユーザーにライセンスを割り当てるものです。Dynamics 365は営業案件・受注・在庫・会計などの業務データを管理するCRM/ERPアプリ群で、該当業務のユーザーにだけ配るものです。Dynamics 365を契約してもOfficeアプリは付いてきません。

D365とは何の略ですか？

Dynamics 365の略記です。パートナー企業や技術者が文書・チケット・求人票で使う表記で、D365という別製品はありません。「D365 CE」はSalesやCustomer ServiceなどのCustomer Engagement系、「D365 F&O」はFinanceやSupply Chain ManagementなどのFinance and Operations系を指します。

Dynamics 365では何ができますか？

営業案件管理、問い合わせ対応、コンタクトセンター運用、現場作業員の派遣管理、会計、在庫・生産計画、店舗販売、案件別原価管理、人事管理を、それぞれ専用アプリで扱えます。2026年11月時点で価格ページに並ぶアプリは11本で、必要なものだけを選んで契約します。

Dynamics 365の料金はいくらですか？

SalesやFinanceなどはユーザー課金、Customer Insightsはテナント課金です。Microsoftの公開ユーザー単価では、Sales Professionalが1ユーザー月額9,745円、Sales Enterpriseが15,742円、Financeが31,484円、Business Central Essentialsが11,994円です（いずれも年払いの月額相当・税抜、2026年11月時点）。AIエージェントの実行にはCopilotクレジットを使い、契約に含まれる枠がない場合や不足する場合は追加購入します。導入支援費や連携開発費も別途かかります。

Dynamics 365は使いにくいですか？

使いにくさを評価するときは、画面設定、ユーザーごとの権限、更新後の変更点、処理速度、業務手順との適合を分けて確認します。例えばSalesでは、フォームの項目配置やビューの表示列を見直す余地があります。設定で変えられる点と、追加開発や業務手順の変更が必要な点を分けて評価します。どの不満が設定で消えるかはDynamics 365は使いにくいのか？の記事で類型別に整理しています。

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