RDD（RDD法）とは？世論調査で使われる電話番号の無作為抽出方式をわかりやすく解説

RDD（RDD法／Random Digit Dialing、ランダム・デジット・ダイヤリング）とは、存在しうる電話番号の中から無作為に番号を選び、つながった相手に質問する世論調査の方法です。内閣支持率など報道各社の定例世論調査の多くがこの方法で行われています。この記事では、番号の作り方と約2億3千万の番号から約1,000人の回答に絞られるまでの流れ、固定電話と携帯電話の併用、回答率が4割前後まで下がった問題点を、日経リサーチや朝日新聞社世論調査部の公表資料をもとに説明します。自分に調査の電話がかかってくる確率と、迷惑電話や詐欺との見分け方も扱います。

まとめ：RDD法の要点

• RDDは電話番号の母集団から番号を無作為に選ぶ標本抽出法。電話帳の掲載番号だけに対象を限定しないので、非掲載の世帯にも当たる。
• 番号は実在する局番などの上の桁に、下4桁（日経）や下2桁（朝日）、携帯なら下5桁の乱数を付けて作る。使われていない番号は電話をかける前に機械で除く。
• 報道各社は2016〜2017年に固定電話だけの方式から、携帯電話も対象にする併用（デュアルフレーム）方式へ移った。
• 最大の問題点は回答率の低下。日経の2026年9月調査は回答率39.9%で、固定は高齢層、携帯は男性に回答が偏る。
• 1回の調査であなたの番号が選ばれる確率は約2万分の1（日経の公表）。正規の調査は発信番号を公開しており、協力は任意で断れる。

まず、RDDが電話のかけ方ではなく、調査対象の選び方を指すことを確認します。

RDD法とは：電話番号の母集団から無作為に選ぶ標本抽出法

RDDは「アール・ディー・ディー」と読み、Random Digit Dialing の頭文字です。名前に Dialing（電話をかける）と入っていますが、中身は電話のかけ方ではなく、調査対象をどう選ぶかという標本抽出の方法です。日経リサーチの調査・統計用語集「RDD」は、「無作為に発生させた電話番号にかける方式」という説明より、すべての可能な電話番号から「抽出した」番号を標本にすると捉えたほうが誤解が少ないと書いています。

人の名簿から直接無作為に選ぶ方式では、対象者を列挙したリストを抽出枠として使います。住民基本台帳や選挙人名簿がその役を果たしますが、有権者全員の電話番号を並べたリストは存在しません。そこでRDDは、使われている可能性のある番号すべてを母集団の代わりにします。この番号空間は約2億あり、世帯数約5千万・事業所数約600万に対して6割以上は使われていない番号です（同用語集）。抽出の考え方そのものは無作為抽出法と同じで、名簿の代わりに番号空間を使う点だけが違います。

呼び名は社によって違い、毎日新聞社は「RDS（Random Digit Sampling）」、朝日新聞社は「朝日RDD法」と呼んできました。細部が違うだけで、どれもRDDに含まれます。

報道各社のRDD導入年と携帯併用の時期

日本で最初に電話による定例世論調査を始めたのは1987年の日本経済新聞社ですが、当初は電話帳から番号を選んでいました。電話帳に番号を載せない世帯が増え、電話帳や選挙人名簿に頼る方式から各社がRDDへ移りました。

RDDの開始年は日経リサーチの用語集、携帯併用の時期は細貝亮「RDDによる世論調査の現状と課題」（マス・コミュニケーション研究94号、2019年）によります。朝日の開始月は後述の朝日新聞社世論調査部の論文にあります。日経リサーチの用語集と細貝（2019）は、時事通信社がRDDを使わず調査員の訪問面接で定例調査を続けていると紹介しています。

RDD法の仕組み：番号の作り方から回答者が決まるまで

RDDの手順は「番号を作る」「使われている番号に絞る」「世帯の中から1人を選ぶ」の3段階です。電話に出た人にそのまま質問するわけではありません。

乱数で作る桁数は社で違う：固定は下4桁か下2桁、携帯は下5桁

日本の固定電話番号は10桁で、市外局番・市内局番・加入者番号に分かれます。日経リサーチは、使われている固定電話のすべての局番に4桁の加入者番号（0000〜9999）を付けて約2億3千万の番号の集合を作り、携帯電話も同じように約2億3千万の集合を作ります（日経電話世論調査「調査の方法」）。

朝日新聞社のやり方は少し違います。全国の電話帳に載っている番号を参考に、実際に使われている上8桁の番号をリストにしておき、そこから上8桁を無作為に選んで、下2桁を00〜99の乱数で作ります。携帯電話は070・080・090で始まる11桁で、総務省が公表している各社に割り当てられた上6桁に、下5桁を00000〜99999の乱数で付けます（朝日新聞社世論調査部「朝日新聞社の選挙調査の手法」データ分析の理論と応用13巻1号、2024年）。電話帳は「使われている番号の帯」を知るためにだけ使い、選ばれる番号そのものは乱数なので、電話帳に載っていない番号にも当たります。

作った番号には使われていない番号が多く含まれるため、調査の前に自動判別するシステムでふるいにかけ、使われている番号にだけオペレーターが電話をかけます。発信と回答の入力には、CATI（Computer Assisted Telephone Interviewing、コンピューター支援電話調査）と呼ぶシステムを使います。RDDで作った番号をCATIにセットし（中川純一「電話（RDD）調査の実践と課題」行動計量学35巻2号、2008年）、オペレーターはパソコンから自動で発信して、画面に出る質問を読み上げながら回答を入力します（日経リサーチ用語集「CATI」）。

約2億3千万の番号から約1,000人の回答になるまでの数

日経リサーチが公表している1回分の規模を並べると、次のようになります。

2026年9月18〜20日の実績は日経リサーチの「調査概要・結果」に載っている値です。選んだ番号のうち実際に話ができるのは数分の1で、さらにその半分以下しか回答に至りません。少ない回答から全国の数字を出すので、どの番号を選ぶかを無作為にしておくことが結果の信頼性の土台になります。

固定電話の世帯内抽出：回答者1人の無作為選定

世帯の固定電話は複数の家族が共用するため、出た人にそのまま答えてもらうと、在宅時間の長い人に回答者が偏るおそれがあります。日経リサーチは協力の承諾を得たあと世帯の有権者の人数を聞き、その人数以下の乱数を出して「年齢が上から○番目の人」を回答者に決めます。選ばれた人が不在なら帰宅時刻を聞いてかけ直し、一度決めた回答者は変更しません。

このように回答者を決めて追いかける方法を追跡法（確率法）と呼び、年齢順位法やKish法、誕生日で選ぶ方法があります。年代・性別ごとの目標数に達するまでかけ続ける割当法や、電話に出た有権者にそのまま聞く任意法もありますが、不在がちな人の意見が抜け落ちやすい方法です。携帯電話は番号が個人に結びつくので、出た本人に依頼します。そのかわり、まず運転中でないかなど安全に答えられる状況かを確かめます。

固定電話RDDと携帯電話RDD（デュアルフレーム方式）

固定電話の番号集合と携帯電話の番号集合という2つの枠から標本を取る方式を、デュアルフレーム（併用式）と呼びます。カバーできる人の層が違うため、今の定例世論調査はこの方式が主流です。

固定電話RDDの限界：非保有者の対象外と高齢層への偏り

朝日新聞社の郵送世論調査では、固定電話を持たない人が2021年3〜4月の調査で25%に達し、10年前の倍になっています。固定電話だけにかけると、こうした人が最初から対象外になります。

NHKの政治意識月例調査が固定だけの方式から併用式に変わった前後で、回答者の年代構成は次のように動きました（細貝2019の表1。原典はNHK放送文化研究所『放送研究と調査』2017年4月・5月号）。

細貝（2019）の表1の転載値では、39歳以下の回答者は7.4%から16.7%へ増えています。固定・携帯併用の定例調査には、「固定電話しかかけない」という批判は当てはまりません。ただし、併用後も回答者の年代構成の偏りがなくなるわけではありません。

携帯RDDとは：番号に地域がなく、回答者は男性が6割超

携帯RDDでは、朝日新聞社の例なら、070・080・090で始まる割当済みの上6桁に下5桁の乱数を付け、11桁の電話番号を作ります。若年層に届く一方で、2つの弱点があります。1つは回答者の偏りで、細貝（2019）は携帯電話の回答者の男性比率が6割を超えると報告しています。知らない番号への警戒が女性のほうが強いためとみられ、固定電話で女性がやや多くなるのと逆の傾向です。もう1つは地域で、携帯番号には市外局番のような地域情報がありません。細貝（2019）の時点では、選挙区単位の情勢調査は固定電話だけで行い、全国の定例調査は併用式という使い分けがされていました。朝日新聞社は2021年の衆院選から、国政選挙の情勢調査を固定・携帯併用のRDDとインターネット調査を組み合わせる方式に切り替えています。

固定と携帯の回答を合算する重み付け

RDDでは人によって選ばれる確率が違うので、集計では確率の逆数で重みを付けます。朝日新聞社世論調査部の論文では、固定電話の回線が2本ある世帯は選ばれる確率が2倍になるので重みを2分の1に、一人暮らしの人は世帯で1人しかいないぶん選ばれやすいので同居する有権者の人数に応じた重みを付けます。固定と携帯の両方を持つ人は片方だけの人より当たりやすいので、その分も調整します。最後に地域・性別・年代の構成比を国勢調査に合わせます。固定と携帯の回答をどう合算するかは、各社が同じ方法を採っているわけではありません（細貝2019）。回答者の構成を母集団に合わせる考え方は、均等割付とウェイトバック集計でも詳しく扱っています。

RDD法のメリットと問題点：機動性と引き換えの回答率低下

RDDが報道機関の世論調査の中心になったのは、無作為性・機動性・経済性を兼ね備えているからです（細貝2019）。名簿を用意せずに無作為の標本を作れ、準備から結果まで数日で終わり、面接調査や郵送調査より費用がかかりません。弱点は、電話に出てもらえないことです。

問題点：知らない番号に出ない人が増え、回答率は4割前後

朝日新聞社の2001年参院選の情勢調査は、有権者がいる家庭用番号に対する回答率が64%でした。2021年衆院選の情勢調査では固定が57%、携帯が48%です。日経の定例調査は2026年6〜9月の回答率が39.9〜41.4%で、9月は39.9%でした。詐欺や「かたり調査」への警戒で知らない番号に出ない人が増えたことが、日経リサーチの用語集でも協力率を下げる要因に挙げられています。

調べたい意見について回答者と無回答者に差があると、結果に無回答バイアスが生じます。その大きさは両者の差と無回答者の割合に左右され、回答率だけでは判断できません。重み付けで補正できるのは年代や性別など見えている属性だけで、「調査に協力的な人ほど政治に関心が高い」といった見えない偏りは残ります。この誤差の考え方は無回答バイアスの記事で説明しています。

回答率の分母：有権者判明件数と抽出番号数の違い

報道で見る「回答率」は、電話をかけた番号すべてに対する割合ではありません。日経の2026年9月調査の39.9%は、回収数1,007を有権者がいると判明した2,525件で割った値です。朝日の2021年衆院選の数字も、固定は有権者がいると判明した世帯、携帯は有権者につながった件数を分母にしています。最初に選んだ1万3〜4千個の番号を分母にすれば、回答率は1割に届きません。

分母の取り方は社や調査で同じとは限らないので、回答率の数字だけで社をまたいで比べるのは避けてください。日本世論調査協会の倫理綱領実践規程は、調査報告に母集団の概要・サンプリング・デザイン・標本数・回収率などを明記するよう求めています。記事末尾の「調査の方法」欄で、分母と標本数を確認する習慣をつけると数字の読み違いが減ります。

世論調査の電話がかかってくる確率：1回あたり約2万分の1

日経リサーチの世論調査のよくあるご質問は、「なぜ我が家、私が選ばれたのか」という問いに、まったくの偶然で、約2万分の1の確率で選ばれたと答えています。固定と携帯の各約2億3千万の番号から、それぞれ1万3〜4千個を選ぶので、1つの番号が1回の調査で選ばれる確率は計算上もこの程度になります。

日経の定例調査は月1回なので、1年に12回選ばれる機会があります。同じ番号について各回の抽出が独立で、毎回の確率を約2万分の1と仮定すると、年12回のうち少なくとも1回選ばれる確率は1−(1−1/20000)の12乗、約1,700分の1と試算できます。実際には次の条件で上下します。

• 固定と携帯の両方を持つ人、固定の回線を2本持つ世帯は、選ばれる機会がその分増える。
• 番号が選ばれても、固定電話なら世帯の有権者の中から1人だけが回答者になるので、家族が多いほど本人に順番が回る確率は下がる。
• 報道各社は別々に番号を選ぶので、毎月調査をする社の数だけ機会がある。

「何度もかかってくる」場合は、選ばれた回答者が不在でかけ直しているか、複数の社の調査に別々に当たっている可能性があります。

RDD世論調査の電話と迷惑電話・詐欺の見分け方

知らない番号から世論調査の電話がかかってきて、迷惑電話や詐欺ではないかと不安になる人は少なくありません。報道機関や調査会社のRDD世論調査そのものは正当な調査です。ただし「世論調査」を名乗って個人情報を聞き出そうとする電話もあるので、次の順で確かめてください。

発信番号の照合と公式窓口での確認

正規の調査会社は、調査に使う電話番号を公開していることがあります。日経リサーチは世論調査・選挙情勢調査の発信番号を0120-975-594と0120-975-598と公表しています。着信番号と公式サイトの公表番号の一致は確認材料になりますが、番号表示は偽装される場合があるため（警視庁は警察署の代表番号を着信画面に偽装表示させる詐欺に注意を呼びかけています）、それだけでは本物と断定できません。不審な場合は電話を切り、公式サイトで確認した問い合わせ窓口に調査の実施状況を確認してください。番号が非通知で、調査主体の名前もはっきり名乗らない電話は、出なくても問題ありません。

口座番号・カード番号の要求と通話中止の判断

RDDの世論調査は、氏名や住所を調べずに実施するのが前提です。日経リサーチも、回答者個人が誰かはわからない、個別の回答がそのまま報道されることはないと説明しています。聞かれるのは世帯の有権者の人数や電話の回線数、内閣や政党への賛否などで、質問は十数問・数分程度です。口座番号、クレジットカード番号、暗証番号を聞かれたり、お金を求められたりしたら、世論調査ではありません。すぐに切り、不安なら消費者ホットライン188に相談してください。

自動音声の電話がすべて怪しいわけではありません。オペレーターの代わりに自動音声で質問するオートコール調査も実際に行われています。オートコール調査を行うグリーン・シップは、協力したくない人に再び依頼が行かない仕組みを2019年11月1日から運用していると発表しています。自動音声で生年月日や住所、口座番号の入力を求めてきたら、オートコールであっても切ってください。協力は任意なので、本物の調査でも途中で断ってかまいません。

ポストRDDの動き：ネット調査と電話の併用へ

携帯電話が通話よりメッセージの道具になり、電話がつながりにくくなったことで、RDDに代わる方式の模索が始まっています。毎日新聞と組んで世論調査をしてきた社会調査研究センター（SSRC）は、2020年4月に携帯電話へのショートメッセージと固定電話のオートコールを組み合わせる方式を始め、2022年10月からは全国世論調査を「ｄサーベイ」というインターネット調査に切り替えました。NTTドコモのｄポイントクラブ会員を母集団にして無作為に対象者を選ぶ方式で、2026年9月26〜27日の調査では全国約8,000万人（18歳以上）の母集団から1,944人の回答を得ています。

一方、朝日新聞社は国政選挙の情勢調査にインターネット調査を取り入れつつ、RDDを残しています。調査会社の登録モニターによるネット調査は確率標本ではなく、有権者の縮図として世論調査記事を書くには無作為抽出の電話調査が欠かせないという理由です。定例世論調査でも調査方式の選択肢は分かれており、RDDが今後も中心であり続けるかは断定できません。ネットのアンケート結果と報道の世論調査を並べて見るときは、まず標本をどう選んだかを確かめてください。

顧客や見込み客の名簿があり、その名簿に載る人を調べたい場合は、RDDより名簿からの抽出を優先すべきです。対象を直接選べるため、対象外への電話を減らせます。顧客リストからの単純無作為抽出や郵送調査、メールで配るウェブアンケートのほうが、費用と対象の合い方の両面で合理的です。回答の収集から集計までを自社の業務に組み込みたい場合は、アンケート管理システム開発という選択肢もあります。

よくある質問（RDD法）

世論調査の電話番号はどこから入手しているのですか？

名簿や電話帳から個人の番号を調べているのではなく、乱数で番号を作っています。日経リサーチは、使われている局番に0000〜9999の加入者番号を付けた番号集合から無作為に選び、携帯電話も同じように選びます。朝日新聞社は電話帳で使われている上8桁を確かめたうえで、下2桁を乱数で作ります。どちらの方法でも、電話帳に載せていない番号やごく限られた人にしか教えていない番号にもかかります。

日経リサーチから電話が来たのはなぜですか？

日本経済新聞の世論調査の対象に、偶然選ばれたためです。日経リサーチは月1回の定例調査を行っており、1回の調査で番号が選ばれる確率は約2万分の1と公表しています。発信番号は0120-975-594と0120-975-598です。日経リサーチは、自社から依頼した人以外からの回答は受け付けていないとしています。

世論調査の電話は無視してもいいですか？断れますか？

無視しても、途中で断っても問題ありません。報道機関の世論調査に回答の義務はありません。ただ、協力しない人の意見が答えた人と違っていると、その分だけ結果が偏ります。調査主体と発信番号を確認できて時間があるなら、数分の協力が調査の精度を支えます。口座番号などを聞かれた場合は、世論調査ではないので応じないでください。

RDD世論調査の回答率はどのくらいですか？

日経の定例調査は2026年に40%前後で、9月は39.9%でした。朝日新聞社の2021年衆院選の情勢調査は固定57%・携帯48%です。どちらも分母は有権者がいると判明した件数で、最初に選んだ番号の数ではありません。分母の取り方は社や調査で異なることがあるので、回答率で社をまたいで比べるのは避け、各調査の「調査の方法」欄で分母と標本数を確認してください。

IT分野のRDDやRDSとは違うものですか？

別物です。データ処理基盤 Apache Spark の RDD は Resilient Distributed Dataset（耐障害性分散データセット）の略で、分散処理でデータを扱う仕組みを指します。世論調査のRDDとは略語が同じだけです。RDSも紛らわしく、世論調査の文脈では毎日新聞社がRDDを呼ぶときの名前（Random Digit Sampling）ですが、IT分野ではAWSのデータベースサービス Amazon RDS を指すのが普通です。

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