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title: "OfferBox（オファーボックス）の情報漏洩｜最大31万人の氏名・メール露出の経緯と対象、API応答の過剰なデータ露出対策"
url: "https://www.issoh.co.jp/tech/details/18170/"
published: 2026-10-08
updated: 2026-10-27
categories: ["脆弱性・インシデント"]
publisher: "株式会社一創"
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# OfferBox（オファーボックス）の情報漏洩｜最大31万人の氏名・メール露出の経緯と対象、API応答の過剰なデータ露出対策

新卒オファー型就活サービス「OfferBox（オファーボックス）」を運営する株式会社i-plugは2026年10月5日、利用企業向けの特定のページで、学生の氏名とメールアドレスが通信データに含まれていたと公表しました。画面には出ていませんでしたが、ブラウザの開発者ツールを開くと読める状態で、対象は理論上最大314,009人です。本記事では公式発表に沿って経緯と対象を整理し、学生と利用企業がやることをまとめます。後半では、画面の確認だけでは見つからなかったこの型の不備を自社のWebサービスで防ぐために、API応答の組み立て方とリリース前の通信検査を、実際に動かしたコードで示します。

## まとめ：OfferBoxの情報漏洩で確定した事実と学生・開発チームが今やること

公表された主な内容は次のとおりです。2026年5月12日から8月28日まで、利用企業向けの特定のページの通信データに学生の姓・名・メールアドレスが含まれていました。8月27日に利用企業からの問い合わせで発覚し、翌28日に設定不備を解消しています。9月11日には個人情報保護委員会へ速報しました。原因はサイバー攻撃ではありません。リリース時の確認が画面表示にとどまり、通信データの中身まで見ていなかったと同社は説明しています。10月27日時点で、同社のお知らせ一覧に続報は出ていません。

学生がやることは、同社からの通知の確認と、氏名とメールアドレスを知っている相手からの不審な連絡への警戒です。パスワードは対象外です。Webサービスを開発するチームは、画面に出していない項目がAPIの応答に載っていないかを、リリース前の検査項目に加えてください。画面だけを見るテストでは、この型の不備は合格してしまいます。

| 項目      | 公表されている内容             |
| ------- | --------------------- |
| 不備の期間   | 2026年5月12日〜8月28日      |
| 発覚      | 8月27日・利用企業の問い合わせ      |
| 解消      | 8月28日                 |
| 委員会への速報 | 9月11日                 |
| 公表      | 10月5日                 |
| 含まれた情報  | 姓・名・メールアドレス           |
| 対象      | 最大314,009人（理論値）       |
| 対象の卒業年  | 2027年卒・2028年卒         |
| 原因      | システム設定不備              |
| 問い合わせ   | 0120-600-463（平日9〜18時） |

## 公表内容を時系列で確認する｜5月12日の設定不備から10月5日の公表まで

### 利用企業からの問い合わせで発覚し翌日に設定不備を解消した経緯

i-plugの[公式発表「『OfferBox』システム設定不備に伴うお詫びとお知らせ」（2026年10月5日）](https://i-plug.co.jp/news/11334/)に載っている経緯の表によると、8月27日、利用企業から「特定環境下において、オファーを承諾していない利用学生様の氏名と思われるものが表示されている」との問い合わせがありました。同社は直ちに社内調査を始め、原因となったシステム設定不備を翌8月28日に解消しています。

不備が生じていたのは5月12日からで、発覚までに約3か月半かかりました。見つけたのは社内の監視ではなく、利用企業の担当者です。同社は、リリース時の確認が画面表示にとどまり、通信データの内容を確認していなかったと説明しています。問い合わせ以前の閲覧状況までは公表していません。

### 9月11日の速報から10月5日の公表までの判断と再発防止策

同社は規約類や表示を精査した結果、本件は意図しない漏えいに当たると判断し、9月11日に個人情報保護委員会へ速報しました。公表は10月5日です。対象となる可能性があり、連絡先を把握している学生には、個別に通知文を送っています。

再発防止策は、新機能などのリリース判定基準の定期的な見直しと、リリース判定のガイドラインの再整備です。同社はサービス内の全通信内容を確認して同様の事象が無いことを確かめ、外部専門機関の脆弱性診断サービスを使った脆弱性調査も実施済みとしています。

## 何が見えていたのか｜画面に出ない氏名とメールが通信データに載る仕組み

### 開発者ツールのネットワーク画面で応答の中身がそのまま読める理由

公式発表によれば、氏名とメールアドレスは通常の閲覧画面には出ていませんでした。見えたのは、ブラウザの開発者ツールで開発者向け画面を表示したときです。通信データに含まれていた項目名は LASTNAME（姓）、FIRSTNAME（名）、LOGINID（メールアドレス）でした。

いまのWebアプリは、サーバーからJSONなどのデータを受け取り、その一部だけを画面に描画します。[Chrome DevToolsのNetworkパネル](https://developer.chrome.com/docs/devtools/network)では、受け取った応答の本文をResponseタブやPreviewタブでそのまま確かめられます。画面に出していない項目でも、ブラウザに届いた時点で利用者の手元にあります。「表示していないから見えない」は成り立ちません。DevToolsで通信を再現する操作は[Copy as cURLの使い方](/tech/details/12635/)で扱っています。

### 文字コードで表示された姓名も一行の変換で読み戻せる仕組み

同社によると、氏名はそのままではなく「A4A2」のような文字コードで表示されており、文字コード変換ツールなどを使って初めて姓名が分かる状態でした。ただし、文字コードは暗号ではありません。例に挙がったA4A2は、日本語の文字コードEUC-JPで「あ」に当たる値です。Python 3なら次の一行で元に戻ります。

```
python3 -c "print(bytes.fromhex('A4A2').decode('euc_jp'))"
# 出力: あ
python3 -c "print(bytes.fromhex('BBB3C5C4').decode('euc_jp'))"
# 出力: 山田
```

同社のシステムがどの文字コードで値を持っていたかは公表されていません。16進数で書かれていれば見つけにくくはなりますが、保護にはなりません。応答に載せてはいけない項目は、符号化ではなく、応答から外すことで守ります。

### オファー承諾までは氏名を企業に開示しないという約束との食い違い

OfferBoxでは、企業が学生のプロフィールを見てオファーを送り、学生が承諾するまで、個人を特定できる情報（具体的には氏名）を企業に開示しません。同社はこの旨を新規登録時の画面に記載していました。今回の不備は、この約束を通信データの段階で破っていたことになります。

最大314,009人という数字は、不備の期間中に検索対象になっていた2027年卒と2028年卒の学生の総数です。氏名は通信データにしか出ていなかったため、どの企業が誰の情報を見たかは特定できません。同社は、この数が実際に閲覧された人数と一致しないと注記しています。

## 学生と利用企業がやること｜対象の確認・不審な連絡への備え・データの扱い

### 自分が対象かを確かめる方法と問い合わせ窓口の連絡先

対象になりうるのは、不備のあった期間に検索対象になっていた2027年卒と2028年卒の学生です。同社は連絡先を把握している対象者に個別の通知文を送っています。ただし、登録した連絡先が今のものと違うと届かないことがあると同社は案内しています。通知が見当たらず心配な場合は、公式発表に載っている問い合わせ窓口（電話0120-600-463、平日9時〜18時）に確認してください。

### 学生向けの不審連絡対策｜氏名・メールアドレスを知る相手への警戒

同社によると、情報を見られた可能性があるのは利用企業に限られ、第三者への流出は現段階で確認されていません。二次被害のおそれも極めて低いとしています。含まれていたのは氏名とメールアドレスで、パスワードや住所は対象に挙がっていません。パスワードの変更を急ぐ事案ではありません。

それでも、オファーを承諾していない企業や心当たりのない採用担当者を名乗って、氏名入りのメールが届いた場合は、リンクを開く前に送信元を確かめてください。就活中は企業からの連絡を待つ時期なので、偽の連絡でも開いてしまいやすくなります。求人サービスでメールアドレスが流出した事例として、[バイトルの情報漏洩と不審メール対策](/tech/details/18326/)も参考になります。

### 利用企業が開発者ツールで見た学生情報を採用活動に使わない理由

今回の発覚は、利用企業の担当者からの問い合わせがきっかけでした。同じ画面を見た企業の中に、承諾前の学生の氏名を目にした担当者がいた可能性は否定できません。そうした情報を記録したり、オファー承諾前の連絡に使ったりすれば、学生が承諾するまで氏名を伏せるというサービスの約束を企業側から破ることになります。同社は利用企業に対し、学生の個人情報を安全に管理するよう規約などで求めています。社内で扱いを確認し、手元に控えがあれば削除してください。

## 2024年のOfferBoxアプリの秘密鍵問題との違い｜JVN#83405304は別の事案

「OfferBox 漏洩」で検索すると、2024年の脆弱性情報も見つかります。これは今回の件とは別の事案です。[JVN#83405304（2024年5月10日公開）](https://jvn.jp/jp/JVN83405304/)によると、Android版2.0.0〜2.3.17とiOS版2.1.7〜2.6.14のOfferBoxアプリには、JWT（ログイン状態などを表すトークン）の署名に使う秘密鍵が埋め込まれていました。CVE番号はCVE-2024-32988、CVSS v3の基本値は4.0です。

| 比較項目     | 2024年（JVN#83405304） | 2026年（今回）       |
| -------- | ------------------- | --------------- |
| 場所       | スマートフォンアプリ          | 企業向けWebページの通信   |
| 中身       | JWTの秘密鍵の埋め込み        | 学生の氏名・メールの送信    |
| 個人情報の漏えい | JVNに記載なし            | 最大314,009人      |
| 対応       | 2024年5月8日に鍵を無効化     | 2026年8月28日に設定修正 |
| 利用者の対応   | 不要（JVN）             | 通知確認・不審な連絡に注意   |

JVNによると、鍵は2024年5月8日に開発者が無効化しており、古い版のアプリでも影響は受けず、利用者の対応は不要です。鍵を含まない3.0.0も両OS向けに出ています。届出から公表までの流れは[早期警戒パートナーシップとは](/column/details/18772/)で解説しています。2件に共通するのは、クライアント（アプリやブラウザ）に渡したものは利用者の手元で読まれる前提で設計する必要がある、という点です。

## APIの過剰なデータ露出対策｜許可リストによる応答の構成

### OWASP API3:2023が定めるプロパティ単位の認可と今回の事象の対応

[OWASP API Security Top 10 2023のAPI3:2023](https://api-security.owasp.org/editions/2023/en/0xa3-broken-object-property-level-authorization/)（Broken Object Property Level Authorization）は、利用者が読むべきでないオブジェクトのプロパティをAPIが返してしまう問題を扱います。2019年版の「Excessive Data Exposure（過剰なデータ露出）」と「Mass Assignment」を統合した項目です。対策には、to\_json() や to\_string() のような汎用メソッドを避けて返すプロパティを個別に選ぶことと、すべてのAPIメソッドが返すデータを定義して検証する、スキーマベースの応答検証が挙がっています。

i-plugは原因を「システム設定不備」とだけ説明しており、どの仕組みで項目が載ったかは公表していません。ただ、画面には出さない項目が通信には出ていたという現象は、API3:2023が想定する典型と同じ形です。10項目の全体像は[OWASP API Security Top 10 2023の全10項目](/tech/details/4704/)、他人のデータそのものを取れてしまう問題は[認可バイパス（IDOR）の仕組みと対策](/tech/details/16399/)で扱っています。

### Django REST frameworkの実装例｜承諾状態別のシリアライザ

[Django REST frameworkの公式ドキュメント](https://www.django-rest-framework.org/api-guide/serializers/)は、ModelSerializerで返す項目を fields で明示的に列挙することを強く勧めています。モデルが変わったときに、意図せずデータを出してしまう危険を減らせるからです。バージョン3.3.0以降は fields か exclude の指定が必須ですが、`fields = "__all__"` と書けば全列が出ます。必須化だけでは防げません。

次の例は、承諾状態に応じて返す項目を切り替える部分だけを示したものです。認証・企業所属の確認と、その企業が閲覧できる学生への絞り込み（権限クラスや get\_queryset）は別途実装します。承諾前の応答には、氏名とメールアドレスの列を最初から含めません。ただし、self\_prなどの自由記述欄に同じ情報が入力される場合は、項目の許可リストだけでは露出を防げません。

```
from rest_framework import generics, serializers
from .models import Offer, Student

class StudentSearchSerializer(serializers.ModelSerializer):
    # オファー承諾前：個人を特定できる列を含めない
    class Meta:
        model = Student
        fields = ["id", "university", "faculty", "graduation_year", "self_pr"]

class StudentContactSerializer(serializers.ModelSerializer):
    # オファー承諾後：連絡用の項目セットを返す
    class Meta:
        model = Student
        fields = ["id", "last_name", "first_name", "email"]

class StudentDetailView(generics.RetrieveAPIView):
    queryset = Student.objects.all()

    def get_serializer_class(self):
        accepted = Offer.objects.filter(
            company=self.request.user.company,
            student_id=self.kwargs["pk"],
            status=Offer.ACCEPTED,
        ).exists()
        return StudentContactSerializer if accepted else StudentSearchSerializer
```

Django 6.1.2とDRF 3.18.3で、学生2人（オファー送信済みと承諾済み）を作って同じ企業ユーザーで取得すると、承諾前の学生は id・university・faculty・graduation\_year・self\_pr の5項目だけが返り、承諾済みの学生だけに last\_name・first\_name・email が返りました。同じモデルで `fields = "__all__"` にしたシリアライザは8列すべてを返し、fields も exclude も書かないシリアライザはAssertionErrorで止まりました。

要点は、出し分けの判定をサーバー側で行い、画面側の条件分岐に頼らないことです。Django以外でも、応答専用の型を作ってそこへ詰め替えれば同じ効果が得られます。考え方は[DTOとは](/tech/details/6208/)、シリアライザの書き方は[Django REST FrameworkのSerializerとは](/tech/details/3276/)で詳しく扱っています。

## リリース前に通信データを検査する手順｜画面テストとの差・Playwright・HAR走査

### 画面テストの検出限界｜個人情報を含む応答でも合格する実験

i-plugの確認工程は、画面に意図しない個人情報が出ていないかを見るものでした。この工程で見逃す理由を確かめるため、検索APIの応答に LASTNAME・FIRSTNAME・LOGINID を含め、画面には大学名だけを描画する検証用のサーバーを用意しました。Playwright 1.64.1で「大学名が表示され、メールアドレスは画面に無い」ことを確かめるテストを流すと、このサーバーに対して**合格**します。次の節の通信を検査するテストは、同じサーバーに対して3項目を検出して**失敗**しました。漏えいのない版のサーバーでは、どちらも合格です。

画面のテストは画面の見た目を守る道具で、通信の中身は守りません。リリース判定に「応答に禁止項目が無いこと」を別の項目として足す必要があるのはこのためです。

### Playwrightによる通信検査｜承諾前の応答に含まれる禁止項目

[Playwrightのネットワーク機能](https://playwright.dev/docs/network)では、`page.on("response")` でページが受け取った応答を拾えます。次のテストは、オファー承諾前の検索画面を開いたときのAPI応答に、禁止した項目名が一つも含まれないことを確かめます。応答本文の読み取りは非同期なので、Promiseを集めて全部待ってから判定します。

```
import { test, expect, type Response } from "@playwright/test";

const FORBIDDEN = [/^last_?name$/i, /^first_?name$/i, /^login_?id$/i, /^e_?mail$/i];

function findKeys(obj: unknown, path = "$", out: string[] = []): string[] {
  if (Array.isArray(obj)) obj.forEach((v, i) => findKeys(v, `${path}[${i}]`, out));
  else if (obj && typeof obj === "object") {
    for (const [k, v] of Object.entries(obj)) {
      if (FORBIDDEN.some((re) => re.test(k))) out.push(`${path}.${k}`);
      findKeys(v, `${path}.${k}`, out);
    }
  }
  return out;
}

test("承諾前の検索画面は氏名とメールアドレスを受け取らない", async ({ page }) => {
  const checks: Promise<string[]>[] = [];
  page.on("response", (res: Response) => {
    if (!res.url().includes("/api/")) return;
    if (!(res.headers()["content-type"] ?? "").includes("json")) return;
    checks.push(res.json().then((body) => findKeys(body).map((p) => `${res.url()} ${p}`)));
  });
  await page.goto("/company/students/search");
  await page.waitForLoadState("networkidle");
  expect(checks.length, "検査対象のJSON応答を取得できていません").toBeGreaterThan(0);
  const leaks = (await Promise.all(checks)).flat();
  expect(leaks).toEqual([]);
});
```

page.goto の相対パスは、playwright.config.ts の use.baseURL を前提にしています。ログイン処理は既存テストの共通設定に任せ、ここに書いたのは応答の検査だけです。失敗時は「URL $.items\[0\].LASTNAME」の形で、どの応答のどの項目かが出ます。ログイン画面へ飛ばされたりAPIのパスが変わったりして検査対象の応答を1件も拾えなかった場合は、件数の検査で失敗にします。検証用サーバーでAPIを呼ばない画面を返したときも、このテストは「検査対象のJSON応答を取得できていません」で失敗しました。Playwrightの導入と全体像は[Playwrightとは](/tech/details/3167/)で解説しています。

### 開発者ツールで保存したHARから個人情報の項目名を探すスクリプト

CIに組み込む前の手作業の受け入れ確認では、HARファイルを使う方法が手軽です。対象画面を操作したあと、DevToolsのNetworkパネルから通信をHARとして保存し、JSON応答を機械的に走査します。次のスクリプトは、読み取れたJSON応答から、氏名やメールアドレスを示す項目名と、値全体がメールアドレスの形をした文字列を一覧にします。見つかれば終了コード1、検査できたJSON応答が1件も無ければ終了コード2で終わり、「検出なし」と「検査できなかった」を分けます。

```
#!/usr/bin/env python3
# 使い方: python3 har_pii_scan.py capture.har
import base64, json, re, sys

# 応答に出てはいけないキー名（自社の命名に合わせて足す）
SENSITIVE = re.compile(r"(?i)(last_?name|first_?name|full_?name|login_?id|e_?mail(_?address)?|mail_?address|tel(ephone)?|phone(_?number)?|birth_?(date|day))")
EMAIL = re.compile(r"[\w.+-]+@[\w-]+(\.[\w-]+)+")

def walk(obj, path):
    if isinstance(obj, dict):
        for k, v in obj.items():
            p = f"{path}.{k}"
            if SENSITIVE.fullmatch(k):
                yield p, "key"
            yield from walk(v, p)
    elif isinstance(obj, list):
        for i, v in enumerate(obj):
            yield from walk(v, f"{path}[{i}]")
    elif isinstance(obj, str) and EMAIL.fullmatch(obj):
        yield path, "email-like value"

with open(sys.argv[1], encoding="utf-8") as f:
    har = json.load(f)

hits = checked = skipped = 0
for e in har["log"]["entries"]:
    c = e["response"].get("content", {})
    if "json" not in c.get("mimeType", ""):
        continue
    if not c.get("text"):
        skipped += 1  # 本文が保存されていない
        continue
    text = c["text"]
    if c.get("encoding") == "base64":
        text = base64.b64decode(text).decode("utf-8", "replace")
    try:
        body = json.loads(text)
    except ValueError:
        skipped += 1  # JSONとして読めない
        continue
    checked += 1
    for p, why in walk(body, "$"):
        print(f'{e["request"]["url"]}\t{p}\t{why}')
        hits += 1

print(f"checked={checked} skipped={skipped} hits={hits}")
if hits:
    sys.exit(1)
sys.exit(2 if checked == 0 else 0)  # 2=検査できた応答が無い
```

上の検証用サーバーをPlaywrightの recordHar で記録したHARにかけると、漏えいのある版では LASTNAME・FIRSTNAME・LOGINID の3項目と、LOGINIDの値（メール形式）の計4件を検出して終了コード1、漏えいのない版では0件で終了コード0でした。空のHARと、応答本文が保存されていないHARは終了コード2になりました。base64で格納した応答の email も検出し、email\_verified や telemetry のような似た名前の項目は拾いませんでした。一方、「連絡先は〜です」のように文中に埋まったメールアドレスは拾いません。項目名の一覧は自社のモデル定義から作り、列を足したら一覧も更新します。

HARの扱いにも注意が要ります。[Chrome DevToolsのNetworkリファレンス](https://developer.chrome.com/docs/devtools/network/reference)によると、既定の「Export HAR (sanitized)」はCookie・Set-Cookie・Authorizationヘッダーを除いて書き出します。それでも応答本文は残るので、今回のような個人情報がHARに入ります。検査が済んだファイルは削除してください。

## 設定不備型の漏えいと報告義務・外部診断｜社内確認と第三者点検の分担

### 設定ミスによる閲覧可能状態｜個人データの漏えいへの該当性

[個人情報保護委員会のガイドライン（通則編）](https://www.ppc.go.jp/personalinfo/legal/guidelines%5Ftsusoku/)の3-5-1-2は、漏えいを「個人データが外部に流出すること」と定めています。該当する事例の一つが、システムの設定ミス等によりインターネット上で個人データの閲覧が可能な状態となっていた場合です。i-plugが攻撃を受けていないのに速報を出したのは、この考え方に沿った判断と読めます。

### 閲覧人数が分からなくても最大値で1,000人を超えれば報告対象

本人の数が1,000人を超える漏えい等は、件数だけで報告の対象になります（個人情報保護法施行規則第7条第4号）。同じガイドラインは、本人の数が確定できない場合でも、漏えい等が発生したおそれのある本人の数が最大1,000人を超えれば該当すると定め、その事例に設定ミスによる閲覧可能状態を挙げています。i-plugが公表した314,009人は、不備の期間中に検索可能だった学生の総数です。この数値の公表が当該規定を根拠とするとの説明はありません。自社で同種の不備が見つかった場合、誰が見たかを特定できないことは報告を見送る理由になりません。速報と確報の期限は[委員会の漏えい等の対応ページ](https://www.ppc.go.jp/personalinfo/legal/leakAction/)と、当サイトの[個人情報保護委員会への報告義務](/column/details/17840/)で確かめてください。

### リリース判定に通信検査を足す条件と外部の脆弱性診断に任せる範囲

社内で持つべきなのは、新しい画面やAPIを出すたびに回る検査です。前の章のPlaywrightのテストのように、禁止項目の一覧と応答の走査をCIに組み込めば、リリース判定の項目として毎回確かめられます。ただし、項目名の一覧を誰が更新するかを決めておかないと、新しい列で同じ抜けが起きます。認可やトークンの管理まで含めたAPI側の点検項目は[API不正アクセス対策の実装手順](/tech/details/18346/)にまとめています。

一方、どの応答に何を載せてよいかという設計そのものの抜けは、作った本人には見えにくいものです。i-plugも外部専門機関による脆弱性調査を実施しています。会員の個人情報を段階的に開示するサービスや、企業と個人をつなぐマッチングサービスのように、相手によって見せてよい項目が変わる設計では、リリース前に一度、第三者に通信まで確かめてもらう価値があります。外部診断の種類と費用感は[脆弱性診断とは](/column/details/13101/)で整理しています。APIの応答や権限による出し分けまで含めて点検したい場合は、[脆弱性診断・セキュリティ診断](/service/system/vulnerability/)で画面と通信の両方から確認できます。

同じ時期の事業者側の事例では、[LEAN BODYの不正アクセス](/tech/details/18168/)が、外部からの攻撃が起点だった点で今回と対策の入口が異なります。漏えいの原因を類型ごとに分けた対策は[情報漏洩対策とは](/column/details/18315/)で扱っています。

## よくある質問

OfferBoxの情報漏洩と、API応答の過剰なデータ露出について、学生と開発者から出やすい質問をまとめました。

### OfferBoxの情報漏洩でパスワードを変える必要はありますか？

公表された対象は氏名とメールアドレスで、パスワードは含まれていません。同社は第三者への流出を確認しておらず、二次被害のおそれは極めて低いとしています。変更を急ぐ必要はありません。ただ、同じパスワードを複数のサービスで使っているなら、この機会に分けておくと他の事故にも備えられます。

### 自分がOfferBoxの情報漏洩の対象かどうかはどうすれば分かりますか？

対象は、不備の期間（2026年5月12日〜8月28日）に検索対象になっていた2027年卒と2028年卒の学生です。同社は連絡先を把握している対象者に個別の通知を送っています。連絡先が変わっていると届かないことがあるので、心配な場合は問い合わせ窓口（0120-600-463、平日9時〜18時）に確認してください。

### 不正アクセスではないのに情報漏洩と呼ばれるのはなぜですか？

個人情報保護委員会のガイドラインは、システムの設定ミスで個人データが閲覧できる状態になっていた場合を漏えいの事例に挙げています。基準は攻撃の有無ではなく、本来見せない相手に見える状態だったかどうかです。i-plugも本件を意図しない漏えいに当たると判断し、委員会へ速報しています。

### OfferBoxは2024年にも情報漏洩を起こしていますか？

2024年5月にJVNで公表されたのは、スマートフォンアプリにJWTの秘密鍵が埋め込まれていた脆弱性（CVE-2024-32988）です。JVNは個人情報の漏えいには触れておらず、鍵は2024年5月8日に無効化済みで、利用者の対応は不要とされています。今回の氏名とメールアドレスの件とは別の事案です。

### 画面に表示していない項目なら応答に含めても問題ありませんか？

問題があります。ブラウザに届いた応答は、開発者ツールを開けば誰でも読めます。画面に出すかどうかは見た目の制御であって、アクセス制御ではありません。相手に見せてはいけない項目は、サーバー側で応答から外すことが前提です。

## 関連記事

- [OWASP API Security Top 10 2023の全10項目｜APIセキュリティのガイドラインと対策](/tech/details/4704/)
- [認可バイパスとは？IDOR・権限昇格の仕組みとサーバ側で止める実装対策を解説](/tech/details/16399/)
- [Django REST FrameworkのSerializer（シリアライザ）とは？使い方・フィールド・バリデーション・ネストを解説](/tech/details/3276/)
- [個人情報保護委員会への報告義務｜対象4類型・速報3〜5日と確報30日の実務](/column/details/17840/)
- [脆弱性診断とは？種類・費用相場・進め方と外注時の判断基準を解説](/column/details/13101/)

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出典: [OfferBox（オファーボックス）の情報漏洩｜最大31万人の氏名・メール露出の経緯と対象、API応答の過剰なデータ露出対策](<https://www.issoh.co.jp/tech/details/18170/>)（株式会社一創）
