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title: "総資産回転率とは？計算式・単位・英語表記と業種別平均【令和6年度決算の実データ】"
url: "https://www.issoh.co.jp/column/details/8922/"
published: 2025-09-19
updated: 2026-10-23
categories: ["会計"]
publisher: "株式会社一創"
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# 総資産回転率とは？計算式・単位・英語表記と業種別平均【令和6年度決算の実データ】

総資産回転率（総資本回転率）は、売上高を総資産で割って、会社が持つ資産を1年に何回「売上に変えたか」を見る指標です。単位は「回」、英語では**Total Asset Turnover**といいます。経済産業省の中小企業実態基本調査（令和7年確報＝令和6年度決算）から法人企業の合計を計算すると1.07回、卸売業は1.86回、不動産業・物品賃貸業は0.36回と、業種で5倍以上の開きがあります。この記事では計算式・単位・英語表記を確認したうえで、最新データでの業種別平均、調査によって平均値が2倍以上違う理由、上場企業の決算短信での計算例、2027年から数値が動く会計上の理由までを整理します。

## まとめ：総資産回転率の計算式・単位・英語と目安の要点

- 計算式は「売上高÷総資産」で、単位は「回」。貸借対照表では総資産＝総資本（負債＋純資産）なので、総資本回転率と同じ値になる。
- 英語はTotal Asset Turnover（Asset Turnover Ratioとも）。英国の会社法ではturnover単独が「売上高」を指すため、略さずasset turnoverと書く。
- 中小企業実態基本調査の法人企業について、売上高合計を期末総資産合計で割った値は1.07回（令和6年度決算）。卸売・小売は1.8回前後、不動産・物品賃貸は0.36回。
- 日本公庫の小企業調査では卸売・小売業が平均3.0回（中央値2.3回）と高い。調査対象と集計方法が異なるため単純比較はできず、値の差を企業規模だけで説明することもできない。比べる統計と自社の計算方法を揃える。
- 上場企業では、ニトリHD 0.59回、三井不動産 0.27回、伊藤忠商事 0.93回（2026年3月期・期首期末平均）。持分法投資のように利益は生むが売上を生まない資産が多いと低く出る。
- 2027年4月以後開始の事業年度から、新リース会計基準を適用する日本基準の企業では、従来計上していなかった使用権資産が増えることで、売上高が同じでも回転率が下がり得る。

自社の数値を比較するときは、まず分母が期末残高か期首・期末平均かを揃えてください。

## 総資産回転率の定義と単位、総資本回転率との関係

### 資産1円あたりの売上を測る効率性指標

総資産回転率は、事業に投じた資産全体が1年間でどれだけの売上を生んだかを示します。1.5回なら資産1円あたり1.5円の売上がある、という読み方です。利益ではなく売上を分子に置くため、儲けの大きさではなく資産の使い方の効率を表します。財務分析の分類では、収益性（ROA・売上高利益率）や安全性（自己資本比率）と並ぶ「効率性（活動性）」の指標に入ります。

ここでいう総資産は、貸借対照表の「資産の部」の合計額です。現金・売掛金・棚卸資産といった流動資産と、建物・機械・ソフトウェア・投資有価証券などの固定資産がすべて含まれます。

### 単位は「回」、回転期間は「か月」か「日」

総資産回転率の単位は「回」（「回転」とも書く）です。売上高も総資産も金額なので、割り算の結果は倍率になり、それを「1年で資産が何周したか」と読むために回と呼びます。パーセント表示にはしません。

同じ関係を期間で表したものが総資産回転期間で、単位は「か月」か「日」です。12か月÷回転率で月数、365日÷回転率で日数になります。1.07回なら約11.2か月、約341日です。財務省の法人企業統計や日本政策金融公庫の調査は回転期間を月数で掲載しているので、比べるときは単位を合わせます。

### 総資本回転率と同じ値になる理由

貸借対照表は左側（資産）の合計と右側（負債＋純資産）の合計が必ず一致します。右側の合計が総資本なので、総資産＝総資本です。したがって「売上高÷総資産」と「売上高÷総資本」は同じ数値になり、総資産回転率と総資本回転率は呼び方が違うだけです。中小企業実態基本調査の調査票（令和7年・法人企業用）も、「⑦資産の部合計」＝「⑫負債及び純資産の部合計」になっていることを確認するよう回答者に求めています。

資産側から見れば「資産をどれだけ回したか」、調達側から見れば「集めた資金をどれだけ回したか」です。財務省の法人企業統計や日本公庫の調査は「総資本回転率」、会計ソフトや投資家向けの解説は「総資産回転率」を使うことが多く、統計を引くときは名前が違っても同じ指標として扱えます。

## 総資産回転率の英語表記と回転率の英語一覧

### Total Asset Turnover と Asset Turnover Ratio

総資産回転率は英語で**Total Asset Turnover**、または**Asset Turnover Ratio**です。CFA Institute（米国の証券アナリスト資格の運営団体）の[財務比率一覧](https://www.cfainstitute.org/sites/default/files/-/media/documents/support/programs/cfa/cfa%5Fprogram%5Flevel%5Fii%5Ffinancial%5Fratio%5Flist.pdf)では「Total asset turnover ratio = Total revenue ÷ Average total assets」と定義されており、分子は売上高（Total revenue）、分母は期中平均の総資産です。総資本回転率も同じ指標なので、本記事ではCFA Instituteの一覧に合わせて「total asset turnover ratio」と表記します。

### 回転率・回転期間の英語一覧と式の違い

関連する回転率も「〜turnover」、回転期間は「Days of 〜」で呼びます。CFA Instituteの一覧にある回転率系の指標を、日本語の名前と並べると次のとおりです。

| 日本語      | 英語（CFA一覧の表記）                   | CFA一覧の式          |
| -------- | ------------------------------ | ---------------- |
| 総資産回転率   | Total asset turnover ratio     | 売上高 ÷ 平均総資産      |
| 固定資産回転率  | Fixed asset turnover ratio     | 売上高 ÷ 平均固定資産（純額） |
| 運転資本回転率  | Working capital turnover ratio | 売上高 ÷ 平均運転資本     |
| 売上債権回転率  | Receivables turnover ratio     | 売上高 ÷ 平均売上債権     |
| 売上債権回転日数 | Days of sales outstanding（DSO） | 期間の日数 ÷ 売上債権回転率  |
| 棚卸資産回転率  | Inventory turnover ratio       | 売上原価 ÷ 平均棚卸資産    |
| 棚卸資産回転日数 | Days of inventory on hand（DOH） | 期間の日数 ÷ 棚卸資産回転率  |
| 仕入債務回転率  | Payables turnover ratio        | 仕入高 ÷ 平均仕入債務     |

注意したいのは棚卸資産回転率です。CFAの式は分子が売上原価（Cost of goods sold）ですが、財務省の法人企業統計は棚卸資産回転期間を売上高で計算しています。英文の資料と日本の統計を並べると、同じ名前でも分子が違うため値がずれます。

### 英国英語の「turnover」と売上高の意味

英国英語では、turnoverだけで「売上高」を意味します。英国の[会社法（Companies Act 2006）第474条](https://www.legislation.gov.uk/ukpga/2006/46/section/474)は、turnoverを「the amounts derived from the provision of goods and services」（商品とサービスの提供から得た金額）から値引きや付加価値税などを差し引いたもの、と定義しています。「回転率 英語」で調べてturnoverだけを使うと、英国の読み手には「売上高」と受け取られます。英文の資料で総資産回転率を書くときは、asset turnoverまたはtotal asset turnover ratioと略さずに書いてください。

## 総資産回転率の計算式と計算例

### 基本式と期首・期末平均の使い分け

| 指標        | 計算式              | 単位 |
| --------- | ---------------- | -- |
| 総資産回転率    | 売上高 ÷ 総資産        | 回  |
| 総資産（期中平均） | （期首総資産＋期末総資産）÷ 2 | 円  |
| 総資産回転期間   | 12 ÷ 総資産回転率      | か月 |

売上高は損益計算書の1年分（フロー）、総資産は貸借対照表のある時点の残高（ストック）です。時点のずれを小さくするため、分母は期首と期末の平均を使うのが原則で、財務省の法人企業統計も総資本回転率を「売上高÷総資本（期首・期末平均）」で計算しています（[財務営業比率の算式](https://www.mof.go.jp/pri/reference/ssc/results/calculation.htm)）。決算書が1期分しか手元に無い場合は期末残高で代用しますが、その場合は比べる相手も期末ベースで揃えます。

### 計算例：期末ベースと平均ベースで結果が変わるケース

売上高12億円、期首総資産9億円、期末総資産11億円の会社で計算します（説明用の試算）。

| 分母の取り方  | 総資産  | 総資産回転率 | 回転期間   |
| ------- | ---- | ------ | ------ |
| 期末残高    | 11億円 | 1.09回  | 11.0か月 |
| 期首・期末平均 | 10億円 | 1.20回  | 10.0か月 |

この試算では、期首から期末に総資産が2億円増えたため、分母を期末残高にするか期首・期末平均にするかで、回転率が約0.11回異なります。なお、手元資金による設備購入は現金から固定資産への振替であり、購入だけで総資産が増えるわけではありません。期末総資産が期首総資産を上回る期は期末ベースの回転率が平均ベースより低くなり、下回る期は高くなります。資産の売却だけでは、現金への振替にとどまる場合があります。前年比較でこの差を事業の変化と取り違えないよう、どちらのベースで計算したかを必ず書き添えてください。

### 総資産回転期間への換算

回転期間は回転率の逆数で、売上何か月分の資産を抱えているかを表します。上の例の平均ベースなら12÷1.20＝10.0か月、日数で見るなら365÷1.20≒304日です。回転率は大きいほど、回転期間は短いほど効率が良いという向きの違いに注意してください。「総資本回転期間」も同じ計算です。

## 総資産回転率の業種別平均：令和6年度決算の中小企業データ

### 業種別の総資産回転率と回転期間

経済産業省「中小企業実態基本調査」令和7年確報（令和6年度決算実績、2026年6月29日公開）の「資産及び負債・純資産（法人企業）」と「売上高及び営業費用（法人企業）」の産業別・資本金階級別表から、売上高合計÷資産合計で計算しました（[e-Stat 中小企業実態基本調査](https://www.e-stat.go.jp/stat-search/files?page=1&toukei=00553010&tstat=000001019842)）。調査票の資産は「最近決算期末現在」の残高なので、期末ベースの値です。前年の令和6年確報（令和5年度決算）も同じ方法で並べています。

| 業種                | 令和5年度 | 令和6年度 | 回転期間（令和6年度） | 固定資産回転率（令和6年度） |
| ----------------- | ----- | ----- | ----------- | -------------- |
| 全業種合計             | 1.01回 | 1.07回 | 11.2か月      | 2.43回          |
| 卸売業               | 1.61回 | 1.86回 | 6.4か月       | 6.05回          |
| 小売業               | 1.59回 | 1.79回 | 6.7か月       | 4.45回          |
| 運輸業、郵便業           | 1.11回 | 1.14回 | 10.5か月      | 2.02回          |
| 建設業               | 1.08回 | 1.08回 | 11.1か月      | 3.35回          |
| 情報通信業             | 0.99回 | 1.07回 | 11.2か月      | 2.97回          |
| 生活関連サービス業、娯楽業     | 1.07回 | 1.00回 | 12.0か月      | 1.75回          |
| 製造業               | 0.92回 | 0.96回 | 12.5か月      | 2.32回          |
| 宿泊業、飲食サービス業       | 1.08回 | 0.96回 | 12.5か月      | 1.52回          |
| サービス業（他に分類されないもの） | 0.96回 | 0.94回 | 12.7か月      | 2.47回          |
| 学術研究、専門・技術サービス業   | 0.53回 | 0.43回 | 27.9か月      | 0.68回          |
| 不動産業、物品賃貸業        | 0.29回 | 0.36回 | 33.6か月      | 0.59回          |

資産の中身が回転率を決めます。仕入れてすぐ売る卸売・小売は資産の多くが短期で入れ替わる在庫と売掛金なので2回近くになり、賃貸用の建物や土地を長く保有する不動産・物品賃貸業は1回を大きく下回ります。製造業が1回を切るのは工場・機械という重い固定資産を持つためです。

学術研究、専門・技術サービス業が0.43回と低いのは、この区分に純粋持株会社が含まれるためと考えられます。資産に占める「投資その他の資産」の割合がこの業種だけ52%と突出しており（全業種合計は14%）、回転率が低い背景を検討する手掛かりになります。資本金5千万円超の3つの階級に限ると、投資その他の資産が資産の70〜81%を占め、回転率は0.11〜0.17回まで下がります。ただし、この集計だけでは子会社株式の寄与や、純粋持株会社が回転率を押し下げた程度までは特定できません。同じ「サービス業」でも、コンサルティングや設計事務所の数値として読むのは危険です。

### 資本金規模別に見た差

| 資本金階級（全業種） | 総資産回転率 | 母集団企業数     |
| ---------- | ------ | ---------- |
| 1千万円以下     | 1.09回  | 1,411,317社 |
| 1千万円超〜3千万円 | 1.14回  | 185,747社   |
| 3千万円超〜5千万円 | 1.16回  | 64,649社    |
| 5千万円超〜1億円  | 0.98回  | 34,696社    |
| 1億円超〜3億円   | 0.92回  | 3,542社     |
| 3億円超       | 0.72回  | 1,486社     |

掲載表では、資本金1千万円以下から3千万円超〜5千万円までは回転率が上がり、それより大きい階級では下がっています。3億円超の値は0.72回です。業種平均と比べるときは、資本金階級の近い列を使うほうが実態に合います。

### 日本公庫の小企業データとの違い：対象と平均の取り方

日本政策金融公庫の「小企業の経営指標調査」2025年度版も総資本回転率を業種別に掲載しています。同じ業種を中小企業実態基本調査と並べると、公庫の値は2倍前後です。

| 業種      | 中小企業実態基本調査（合計÷合計） | 日本公庫 平均値 | 日本公庫 中央値 |
| ------- | ----------------- | -------- | -------- |
| 卸売・小売業  | 卸売1.86回／小売1.79回   | 3.0回     | 2.3回     |
| 運輸業     | 1.14回             | 2.6回     | 2.1回     |
| 飲食店・宿泊業 | 0.96回             | 2.7回     | 2.3回     |

違いは主に2つあります。1つは対象で、公庫の調査は同公庫の国民生活事業が融資した法人のうち従業者50人未満の企業です（2025年4〜12月の融資先、2024年7月以降の決算）。もう1つは平均の取り方で、[公庫の調査概要](https://www.jfc.go.jp/n/findings/pdf/sme%5Ffindings2%5F01.pdf)は平均値を「サンプルとなった企業の指標値の単純平均」と説明しています。中小企業実態基本調査から計算した上の表は、業種全体の売上高合計を資産合計で割った値で、資産の大きい会社ほど結果に強く効きます。小さな会社ほど回転率が高い傾向があると、単純平均は合計比より高くなります。卸売・小売業の標準偏差は2.6回と大きく、平均値3.0回より中央値2.3回のほうが典型的な会社の姿に近いと読めます（出典：[日本公庫 卸売・小売業の経営指標](https://www.jfc.go.jp/n/findings/pdf/sme%5Ffindings2%5F07b.pdf)）。

従業者が数人〜数十人の会社が自社と比べるなら公庫の中央値、資本金数千万円以上の会社なら中小企業実態基本調査の資本金階級別の値、というように、自社の規模に近い母集団を選んでください。

### 平均値を自分で計算するときの落とし穴

中小企業実態基本調査には、売上高の表が複数あります。「売上高及び営業費用」の産業別・従業者規模別表は**個人企業を含み**（令和6年確報の母集団は3,063,201社）、資産の表は法人企業だけ（同1,678,224社）です。この2つを割ると、分子にだけ個人事業者の売上が乗り、回転率が実際より高く出ます。

実際、他社の解説記事に載っている令和5年度決算の値（宿泊業・飲食サービス業1.37回、学術研究等0.63回、生活関連サービス業等1.14回）は、令和6年確報の「３．売上高及び営業費用 (1) 産業別・従業者規模別表」（個人企業を含む）の売上高を、法人企業の資産合計で割ると、すべて小数第2位まで一致しました。法人企業同士で割り直すと、それぞれ1.08回、0.53回、1.07回です。個人事業の比重が大きい飲食で差が最も開くので、公表値を引用するときは「分子と分母が同じ母集団か」を確認してください。

出典：e-Stat 中小企業実態基本調査（令和7年確報「[２．資産及び負債・純資産（法人企業）(3) 産業別・資本金階級別表](https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?statInfId=000040470287&fileKind=0)」の「資産」行と「[３．売上高及び営業費用 (3) 産業別・資本金階級別表（法人企業）](https://www.e-stat.go.jp/stat-search/file-download?statInfId=000040470293&fileKind=0)」の「売上高」行、令和6年確報の同表と「(1) 産業別・従業者規模別表」）。回転率・回転期間・構成比はいずれも原表の金額から筆者が計算しました。

## 上場企業の決算短信による総資産回転率の計算例

### 決算短信の売上高・総資産の掲載欄

上場企業の総資産回転率は、[決算短信の記載項目と見方](/column/details/17969/)で説明している1ページ目のサマリー情報だけで計算できます。売上高は「連結経営成績」、総資産は「連結財政状態」の欄に、当期と前期の2期分が並んでいます。前期末の総資産を期首の値として使えば、期首・期末平均がそのまま出せます。

科目名は会計基準で異なります。日本基準の会社は「売上高」「総資産」、IFRS（国際財務報告基準）の会社は「売上収益」や「収益」、「資産合計」と書かれています。三井不動産のように、サマリーでは「売上高」、損益計算書では「営業収益」と書く会社もあります。迷ったら損益計算書の一番上の行を売上高として扱います。

### 3社の計算結果と差の読み方

業種が異なる3社の2026年3月期決算短信（[ニトリホールディングス](https://www.nitorihd.co.jp/ir/items/IFRS202603%5F4Q%5Ftanshin%5F20260212.pdf)、[三井不動産](https://www.mitsuifudosan.co.jp/corporate/ir/presentation/pdf/tanshin260513.pdf)、[伊藤忠商事](https://www.itochu.co.jp/ja/ir/financial%5Fstatements/2026/%5F%5FicsFiles/afieldfile/2026/05/01/26%5Fended%5F01.pdf)）から計算しました。いずれも連結で、分母は期首（2025年3月末）と期末（2026年3月末）の平均です。

| 項目               | ニトリHD（小売・IFRS） | 三井不動産（不動産・日本基準） | 伊藤忠商事（商社・IFRS） |
| ---------------- | -------------- | --------------- | -------------- |
| 売上高              | 9,122億円        | 2兆7,097億円       | 14兆8,231億円     |
| 総資産（期首）          | 1兆5,294億円      | 9兆8,599億円       | 15兆1,343億円     |
| 総資産（期末）          | 1兆5,713億円      | 10兆1,035億円      | 16兆7,328億円     |
| 総資産回転率           | 0.59回          | 0.27回           | 0.93回          |
| 総資産回転期間          | 20.4か月         | 44.2か月          | 12.9か月         |
| 同じ業種の中小法人（令和6年度） | 小売業1.79回       | 不動産業等0.36回      | 卸売業1.86回       |

3社の計算値は掲載した中小法人の集計値を下回りますが、決算年度、連結・単体、期首期末平均・期末残高、会計基準が異なるため、資産効率の優劣を直接示す比較ではありません。3社に共通するのは、長期に保有する資産の厚さです。ニトリHDは有形固定資産が9,090億円で総資産の58%を占めます。三井不動産は有形固定資産4兆5,517億円（総資産の45%）と、販売用不動産等（仕掛販売用不動産・開発用土地・前渡金を含む）2兆6,030億円（同26%）で総資産の7割を超えます。

伊藤忠商事は、総資産の中に「持分法で会計処理されている投資」が4兆1,048億円（期末・総資産の24.5%）あります。持分法の投資先の利益は「持分法による投資損益」として利益に入りますが、投資先の売上は伊藤忠の収益に入りません。利益は生むのに売上を生まない資産が分母に入っているので、総資産回転率は低く出ます。期首・期末とも持分法投資を除いて計算し直すと1.22回で、中小卸売業の1.86回との差はかなり縮まります。持株会社や投資の多い会社では、こうした資産を除いた参考値を併記すると、売上高に直接対応しない投資資産の影響を切り分けられます。ただし、投資事業自体が本業の場合もあるため、この参考値だけで本業の効率を評価しないでください。

## 総資産回転率の目安と読み方

### 「1回」「0.5回」「1.5回」という目安の扱い方

よく使われる「1回以上なら良好」は、中小企業実態基本調査の全業種合計がほぼ1回（令和6年度1.07回）であることと重なります。ただし上の表のとおり、卸売・小売で1回なら掲載した同業の集計値の半分強、不動産業で0.5回なら掲載値を上回ります。この差だけで資産が過剰かどうかは判断できず、利益率、事業構成、設備投資の時期も確認します。0.5回、1.0回、1.5回という数字で良し悪しを決めるのではなく、**規模の近い同業の値と比べて何割の水準か**で判断します。

### 総資産回転率が高すぎる・低すぎる場合の確認項目

高いほど良いとは限りません。業種平均を大きく上回るときは、次の事情が隠れていないかを確認します。

- 設備の減価償却が進み、帳簿上の固定資産が小さくなっているだけ（更新投資が近い）
- 店舗や工場を自社で持たず賃借している（現行の日本基準では多くの賃借が資産に載らない）
- 在庫を絞りすぎて欠品や機会損失が出ている

低いときは、売上につながっていない資産を探します。遊休の土地・設備、回収が滞った売掛金、動かない在庫、事業と無関係な投資有価証券や多額の預金が典型です。現金が多いだけで回転率は下がるため、M&Aや設備投資に備えて資金を積んでいる期は一時的に低く出ます。

### 総資産回転率の経年比較と変動要因

1期分の数値では、上で見た期首・期末の取り方や一時的な資金の積み増しに左右されます。3〜5期の推移を同じ計算ベースで並べ、売上高の伸びと総資産の伸びのどちらが回転率を動かしたかを分けて読むと、原因にたどり着けます。ニトリHDの2026年3月期は、売上収益が前期比1.8%減る一方で総資産が2.7%増えたので、回転率は前期より下がる方向に動いています。

## ROA・ROEとの関係と、部分的な回転率

### ROA＝売上高利益率×総資産回転率

総資産回転率は、ROA（総資産利益率）を分解したときの一要素です。

| 分解式                                          |
| -------------------------------------------- |
| ROA ＝ 利益 ÷ 売上高 × 売上高 ÷ 総資産 ＝ 売上高利益率 × 総資産回転率 |
| ROE ＝（当期純利益 ÷ 売上高）×（売上高 ÷ 総資産）×（総資産 ÷ 株主資本）  |

ROEの式は経済産業省の[伊藤レポート](https://www.meti.go.jp/policy/economy/keiei%5Finnovation/kigyoukaikei/pdf/itoreport.pdf)（2014年）が示した3要素の分解です。利益率が同じでも回転率が2倍なら、ROAも2倍になります。薄利で回転の速い小売と、利益率が高く回転の遅い不動産が同じROAになりうるのはこの関係のためです。ROAの目安や計算方法は[ROA（総資産利益率）の目安と計算式の解説](/column/details/5248/)、ROEを3要素に分けて原因を探す方法は[デュポン分解の計算式とキーエンス・トヨタの分析事例](/column/details/5249/)で詳しく扱っています。

### 固定資産・流動資産・売上債権・棚卸資産の回転率と回転期間

総資産回転率が下がったとき、どの資産が原因かを突き止めるのが部分的な回転率です。分母を資産の一部に替えるだけで、式の形は同じです。回転期間はどれも「資産÷月商（売上高÷12）」で月数、「資産÷日商」で日数になります。

| 指標        | 計算式                    | 見るもの         | 2024年度・全産業 |
| --------- | ---------------------- | ------------ | ---------- |
| 固定資産回転率   | 売上高 ÷ 固定資産             | 設備・投資の重さ     | －          |
| 有形固定資産回転率 | 売上高 ÷ 有形固定資産（建設仮勘定を除く） | 建物・機械・土地の稼働  | 3.30回      |
| 流動資産回転率   | 売上高 ÷ 流動資産             | 現預金・債権・在庫の厚さ | －          |
| 売上債権回転期間  | （売掛金＋受取手形）÷ 月商         | 代金回収の速さ      | 1.93か月     |
| 棚卸資産回転期間  | 棚卸資産 ÷ 月商              | 在庫の滞留        | 1.12か月     |
| 純資産回転率    | 売上高 ÷ 純資産              | 純資産あたりの売上    | －          |

右端の列は財務省の法人企業統計（全規模、分母は期首・期末平均）の値で、財務総合政策研究所の財務指標解説にあります。製造業と非製造業に分けると、有形固定資産回転率は4.26回と3.04回、[売上債権回転期間](https://www.mof.go.jp/pri/reference/ssc/zaimu/zaimu01%5F15.pdf)は2.26か月と1.80か月、[棚卸資産回転期間](https://www.mof.go.jp/pri/reference/ssc/zaimu/zaimu01%5F14.pdf)は1.64か月と0.92か月です。総資産回転率が前年より下がったら、これらを並べて、どの資産の伸びが売上高の伸びを上回ったかを探します。

流動資産回転率が低下しても売上債権と棚卸資産の回転期間が変わっていなければ、現預金のほか、前渡金・短期貸付金など他の流動資産の売上高に対する割合を確認します。投下資本（有利子負債＋自己資本）を分母にする投下資本回転率は、ROICを分解するときの指標で、[ROIC（投下資本利益率）の計算式とROICツリー](/column/details/9311/)で扱っています。

## 2027年から数値が変わる新リース会計基準の影響

企業会計基準委員会（ASBJ）は2024年9月13日に企業会計基準第34号「リースに関する会計基準」を公表しました。借手については、IFRS第16号と同様に、原則としてオペレーティング・リースも使用権資産とリース負債に計上する考え方をとります。ただし、短期・少額リースには計上しない簡便的な取扱いがあります。本基準は**2027年4月1日以後開始する事業年度の期首から適用**されます（2025年4月1日以後開始する事業年度からの早期適用も可）。どのリースが新たに資産に載るかは[ファイナンスリースとオペレーティングリースの違い](/column/details/10628/)で整理しています。

総資産回転率への影響は単純で、分母が増えます。売上高20億円・総資産10億円（2.0回）の小売業が、店舗の賃借で使用権資産4億円を計上すると、総資産14億円で1.43回です（説明用の試算）。店舗やオフィスを賃借している会社ほど下がり幅が大きく、事業は何も変わっていないのに数値だけが悪化します。

適用初年度をまたいで推移を見るときは、基準変更で新たに計上された資産の影響を区別します。従来から計上していたファイナンス・リース資産まで一律に除かず、注記で確認できる範囲で比較条件を揃えた参考値を併記してください。上で計算したニトリHDや伊藤忠商事のように、すでにIFRSで決算している上場企業はリースを資産に載せているので、日本基準の会社と比べる場合も同じ調整が要ります。

## 総資産回転率を上げる方法と、上げるべきでない場面

### 分母を減らす：売上を生まない資産の整理

最初に手を付けるのは、売上にまったく貢献していない資産です。遊休資産の売却や売掛金の回収は、まず資産を現金に換える施策です。現金化だけでは総資産は必ずしも減りません。確保した資金を借入金の返済に充てる場合などに、総資産の圧縮につながります。例えば、回収した売掛金100万円を全額返済に充てれば、他の取引がない場合、総資産と負債がそれぞれ100万円減ります（説明用の試算）。在庫処分で損失が出る場合は、利益への影響も確認します。売掛金の管理は[売掛金の仕訳と回収期日の管理](/column/details/16556/)、在庫の指標設計は[在庫管理の目的と指標の決め方](/column/details/10902/)が参考になります。

### 分子を増やす：既存資産での売上拡大

平均総資産を据え置いて売上高を増やせば回転率は上がります。例えば、平均総資産10億円のまま年間売上高を12億円から15億円に増やすと、1.20回から1.50回になります（説明用の試算）。具体策は、既存設備の稼働率向上や、同じ店舗での客数・客単価の引上げです。新店や新工場で売上を伸ばす場合は、売上と同時に資産も増えるので、回転率が上がるのは売上の伸びが資産の伸びを上回ったときだけです。

### 回転率を追うべきでない場面

更新時期を迎えた設備への投資を、回転率が下がるという理由で見送るのは誤りです。財務省も[有形固定資産回転率の解説](https://www.mof.go.jp/pri/reference/ssc/zaimu/zaimu01%5F13.pdf)で、将来を見据えた多額の設備投資で一時的に回転率が下がっても、それがそのまま収益性の低下につながるとは限らないと注意を促しています。老朽設備を使い続けると故障や品質低下で売上そのものを失います。成長投資の直後は、資産の増加に売上の増加が追いつかず、回転率が一時的に下がることがあります。ただし、投資計画どおりに稼働や売上が伸びているかを確認し、低下だけで投資の成否を判断しないでください。

回転率を上げるためだけに在庫を削って欠品を出す、手元資金を減らして支払い余力を失う、といった打ち手も採るべきではありません。回転率は利益率や安全性と合わせて、ROAやROEが改善しているかで最終的に判断します。

## よくある質問

### 総資産回転率は高い方が良いですか？

規模の近い同じ業種の中で比べるなら、高いほど少ない資産で売上を上げていると評価できます。ただし業種平均を大きく上回る場合は、設備の老朽化で帳簿価額が小さくなっている、店舗を賃借していて資産に載っていない、在庫を絞りすぎている、といった事情も考えられます。数値の高さだけで判断せず、利益率や設備の更新状況と合わせて読んでください。

### 総資産回転率の業界平均はどのくらいですか？

中小企業実態基本調査（令和6年度決算）の法人企業で計算すると、全業種合計は1.07回です。卸売業1.86回、小売業1.79回、製造業0.96回、宿泊業・飲食サービス業0.96回、不動産業・物品賃貸業0.36回と、業種で大きく異なります。従業者50人未満の会社を対象にした日本公庫の調査（2025年度）では、卸売・小売業の中央値は2.3回ですが、調査対象や集計方法が異なるため、この比較だけで規模が小さいほど高いとは判断できません。

### 総資産回転率と総資本回転率の違いは何ですか？

計算結果は同じです。貸借対照表では資産の合計（総資産）と負債・純資産の合計（総資本）が一致するため、売上高をどちらで割っても同じ値になります。資産の使い方に注目するときは総資産回転率、集めた資金の効率に注目するときは総資本回転率と呼ぶ、という呼び方の違いです。

### 総資産回転率は英語で何といいますか？

Total Asset Turnover、またはAsset Turnover Ratioです。CFA Instituteの財務比率一覧では、売上高（Total revenue）÷期中平均の総資産（Average total assets）と定義されています。固定資産回転率はFixed Asset Turnover、棚卸資産回転率はInventory Turnoverです。英国ではturnover単独が売上高を意味するので、略さずに書きます。

### 総資産回転率の単位は何ですか？

「回」です（「回転」とも書きます）。売上高を総資産で割った倍率を、1年に資産が何周したかとして読むためで、パーセントでは表しません。逆数にした総資産回転期間は「か月」（12÷回転率）または「日」（365÷回転率）で表します。

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出典: [総資産回転率とは？計算式・単位・英語表記と業種別平均【令和6年度決算の実データ】](<https://www.issoh.co.jp/column/details/8922/>)（株式会社一創）