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title: "EBITDAとは？純利益・営業利益との違い、計算式4通りと平均マージンの目安"
url: "https://www.issoh.co.jp/column/details/7807/"
published: 2025-07-22
updated: 2026-10-27
categories: ["会計"]
publisher: "株式会社一創"
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# EBITDAとは？純利益・営業利益との違い、計算式4通りと平均マージンの目安

EBITDA（イービットディーエー）は、利息・税金・減価償却費を差し引く前の利益です。純利益との違いは、米国SECの定義では「純支払利息（支払利息－受取利息）・法人税等・減価償却費を戻すかどうか」です。営業利益との違いは、日本の簡便式「営業利益＋減価償却費」で計算する場合に限り「減価償却費を足すかどうか」になります。ただし、日本で広く使われる「営業利益＋減価償却費」と、米国の開示ルールが出発点に置く純利益からの計算では、特別損益が出た期に金額が食い違います。この記事では、違いを一覧表と同じ数値例で確かめたうえで、財務省の法人企業統計（令和7年度）から全産業のEBITDAマージンの平均を計算し、EV/EBITDA倍率による企業価値の出し方、EBITDAを改善する方法まで扱います。

## まとめ：EBITDAと純利益・営業利益の違い、計算式と平均の要点

EBITDAは Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization の頭字語です。[米国証券取引委員会（SEC）の非GAAP指標に関する解釈指針](https://www.sec.gov/corpfin/non-gaap-financial-measures)は、この Earnings を「GAAPの損益計算書に表示される純利益」と定めています。したがって**SECの定義（後述の式C）によるEBITDAと純利益の差は、純支払利息（支払利息－受取利息）・法人税等・有形固定資産の減価償却費・無形資産の償却費**です。**日本の簡便式「営業利益＋減価償却費」を使う場合、営業利益との差は減価償却費（無形資産の償却費を含む）だけ**です。

2つの計算は、営業外損益と特別損益の扱いが違います。減損損失のような特別損失が出た期は、純利益から計算したEBITDAのほうが小さくなります。日本の会計ルールにEBITDAという利益区分は無く、財務諸表等規則の条文にも「EBITDA」の語は出てきません。会社が開示するEBITDAは各社が定義した指標なので、比べる前に算式の注記を読んでください。

平均の目安は、財務省の法人企業統計（令和7年度・2026年9月1日公表）から計算すると、金融業・保険業を除く全産業のEBITDAマージンが約8.1%です。EV/EBITDA倍率は、NYUのダモダラン教授が2026年1月に更新した日本の上場企業データ（業種全体で3,965社）で、EBITDAがプラスの企業に限った集計倍率が約10.7倍でした。どちらも業種による差が大きいため、比較は同業種の中で行います。

## EBITDAの読み方と意味、減価償却費を足し戻す理由

### EBITDAの読み方とD・Aが表す償却費の違い

野村證券の証券用語解説集は読みを「いーびっとでぃーえー」と表記しています。松井証券のマネーサテライトは、これに加えて「イービッタ」「エビータ」と呼ばれることもあると紹介しています。頭字語は、E＝Earnings（利益）、B＝Before（〜の前）、I＝Interest（利息）、T＝Taxes（税金）、D＝Depreciation（有形固定資産の減価償却）、A＝Amortization（のれんやソフトウェアなど無形資産の償却）です。DとAが別語である点は見落とされがちで、買収で得たのれんや自社開発のソフトウェアが大きい会社では、Aの金額が結果を左右します。

### 減価償却費を足し戻す理由と、EBITDAが使われる場面

減価償却費は、過去に支出した設備投資額を耐用年数にわたって費用配分したもので、その期に現金が出ていく費用ではありません。だから足し戻す、というのがEBITDAの発想です。同時に、償却方法（定額法か定率法か）や耐用年数の違い、のれんを償却するかどうかといった会計方針の差も取り除かれます。減価償却費そのものの仕組みは[減価償却とは？仕組み・計算方法・対象資産と会計システムで自動化できる範囲を解説](/column/details/17852/)で整理しています。

EBITDAが使われるのは、M&Aで企業価値をEV/EBITDA倍率から見積もるとき、金融機関が借入金の返済能力を見るとき、会計基準や設備投資の時期が違う会社を並べて比べるときです。いずれも「設備の買い替えにいくらかかるか」は別に確認する前提で使われます。

減価償却費の発生源は有形固定資産だけではありません。自社利用のソフトウェアを資産計上すれば、その後は償却費として毎期の損益に乗ってきます。どこまでを資産に振り替えたかでEBITDAと営業利益の差は変わるため、[ソフトウェアの耐用年数と資産化｜10年にできる条件、アジャイル開発・SaaS費用の会計処理](/column/details/11133/)もあわせて押さえておくと、数字の動きを説明しやすくなります。

## 純利益・営業利益・経常利益・EBITとEBITDAの違いの比較一覧

各指標が、どの費用・損益を差し引いた後の金額かを並べます。「反映する」は、その項目が指標の金額に影響している状態を指します。

| 指標                | 販管費   | 支払利息  | 法人税等  | 減価償却費 | 特別損益  | 根拠      |
| ----------------- | ----- | ----- | ----- | ----- | ----- | ------- |
| 売上総利益（粗利）         | 反映しない | 反映しない | 反映しない | 原価分のみ | 反映しない | 財務諸表等規則 |
| 営業利益              | 反映する  | 反映しない | 反映しない | 反映する  | 反映しない | 財務諸表等規則 |
| 経常利益              | 反映する  | 反映する  | 反映しない | 反映する  | 反映しない | 財務諸表等規則 |
| 当期純利益             | 反映する  | 反映する  | 反映する  | 反映する  | 反映する  | 財務諸表等規則 |
| EBIT              | 反映する  | 反映しない | 反映しない | 反映する  | 反映する  | ノンGAAP  |
| EBITDA（式A・日本の簡便式） | 反映する  | 反映しない | 反映しない | 反映しない | 反映しない | ノンGAAP  |
| EBITDA（SEC定義・式C）  | 反映する  | 反映しない | 反映しない | 反映しない | 反映する  | ノンGAAP  |

営業利益・経常利益・当期純利益は財務諸表等規則が損益計算書への表示を定めた利益で、EBITとEBITDAは規則に登場しません。どこまで戻すかは作成者の定義しだいです。EBITDAの行が2つに割れているのは後述の計算式の違いによるもので、特別損益が出た期はこの2つで金額が変わります。

### EBITDAと純利益の違いと、米国SECの解釈指針が置く計算の出発点

SECの非GAAP財務指標に関する解釈指針（Compliance and Disclosure Interpretations）のQuestion 103.01は、EBITDAの Earnings が何を指すかについて「Earnings means net income as presented in the statement of operations under GAAP」と回答しています。続くQuestion 103.02は、EBITやEBITDAを業績指標として示す場合は純利益に調整表で対応づけるべきで、営業利益は最も直接的に比較できるGAAP指標とは見なされない、と述べています。EBITとEBITDAは営業利益に含まれない項目についても調整するためです。

SECの定義（後述の式C）では、純利益に純支払利息（支払利息－受取利息）・法人税等・減価償却費（無形資産の償却費を含む）を加え、利息以外の営業外損益や特別損益は調整しません。一方、「営業利益＋減価償却費」で計算すると、純利益との差には受取配当金・持分法投資損益・為替差損益といった営業外損益と、減損損失などの特別損益まで含まれます。同じ「EBITDAと純利益の違い」でも、どちらの式の数字かで答えが変わります。

純利益を分子に置く指標と混同しないことも大切です。自己資本利益率（ROE）は純利益を分子にするため、EBITDAが伸びていてもROEが改善しないことは普通に起こります。原因の切り分け方は[デュポン分解（デュポンシステム）とは？ROEを3要素に分ける計算式とキーエンス・トヨタの分析事例](/column/details/5249/)で扱っています。

### EBITDAと営業利益の違いと、日本の簡便式の位置づけ

簡便式「営業利益＋減価償却費」で計算する場合、営業利益とEBITDAの差は減価償却費（無形資産の償却費を含む）だけです。野村證券の用語解説も「簡便には営業利益に減価償却費を加えて計算する」としています。設備投資が重い会社ほど差は大きく、償却がほぼ終わった設備で操業している会社では小さくなります。同業でもこの差の大きさが投資サイクルの位置を示すので、営業利益とEBITDAは並べて見るのが実務的です。営業利益そのものの計算式と区分ミスで数字がぶれる仕組みは[営業利益とは？計算式と求め方、販管費の区分ミスで数字がぶれる仕組み【2026年版】](/column/details/17872/)で解説しています。

### EBITDAと経常利益・粗利の違い

経常利益は、営業利益に受取利息・受取配当金などの営業外収益を足し、支払利息などの営業外費用を引いた利益です。式BによるEBITDAとの差は、減価償却費と純支払利息（支払利息－受取利息）を加える点で、経常利益は利息を払った後、EBITDAは払う前の数字になります。借入の多い会社ほど経常利益とEBITDAの差は開きます。経常利益に減価償却費を足しただけの指標は「償却前経常利益」と呼ばれ、利息を払った後の返済原資を見る目的で融資審査に使われます。違いは[償却前経常利益とは？計算式とEBITDAとの違い、融資審査の債務償還年数での使われ方【2026年版】](/column/details/18464/)で比べています。

粗利（売上総利益）は売上高から売上原価だけを引いた段階の利益で、販管費をまだ引いていません。粗利が大きくてもEBITDAが小さい会社は、人件費や広告費などの販管費が重い構造です。

### EBIT・EBITAとEBITDAの違い

EBITは税引前当期純利益に支払利息を足し、受取利息を差し引いて求めます。日本の営業利益は営業外損益を含まないため、受取配当金や持分法投資損益、為替差損益がある会社ではEBITと営業利益は一致しません。「EBIT＝営業利益」と略式に説明される資料もありますが、英語の operating income とEBITは別の語です。EBITAは、EBITからのれんなど無形資産の償却だけを戻した指標で、買収を繰り返してのれん償却が重い会社の収益力を見るときに使われます。

3者の関係は、EBITDA＝EBITA＋有形固定資産の減価償却費＝EBIT＋減価償却費および無形資産の償却費、と整理できます。営業利益に対応する税負担を控除したNOPATはROICの分子に使われ、考え方は[税引き後営業利益（NOPAT）とは：計算式と税率の選び方、ROIC・EVAへのつなぎ方と事業部別に月次で出す設計【2026年版】](/column/details/18458/)で扱っています。

### 営業キャッシュフロー・フリーキャッシュフローとEBITDAの違い

EBITDAは「現金が出ていかない費用を戻した利益」であって、手元に残る現金ではありません。営業キャッシュフローは、売上債権・棚卸資産・仕入債務の増減などを反映します。日本基準では、支払利息を営業活動と財務活動のどちらに表示するか選択でき、法人税等は営業活動に表示します。売上が急拡大して売掛金と在庫が膨らんだ期は、EBITDAが増えていても営業キャッシュフローがマイナスになることがあります。間接法の組み立て方は[営業キャッシュフローとは？間接法の計算方法を設例で解説、マイナスの読み方とシステム連携【2026年版】](/column/details/17848/)で確認できます。

EBITDAから設備投資額を引いた値はフリーキャッシュフロー（FCF）ではありません。FCFを求めるには、法人税等の支払額と運転資本の増減も差し引きます。計算式2通りは[フリーキャッシュフローとは？計算式2通りとマイナスの読み方、会計データで月次算出する設計【2026年版】](/column/details/17847/)にまとめています。

## EBITDAの計算式4通りと、同じ決算でも金額がズレる理由

### 実務で使われる4通りの計算式と出発点の違い

松井証券のマネーサテライトは、次の4通りを併記しています。どこから戻し始めるかが違うだけで、考え方は同じです。

- 式A：営業利益＋減価償却費
- 式B：経常利益＋支払利息－受取利息＋減価償却費
- 式C：税引前当期純利益＋支払利息－受取利息＋減価償却費
- 式D：当期純利益＋特別損失－特別利益＋支払利息－受取利息＋減価償却費＋法人税等

解説記事によっては、税引前当期純利益から出発する式でも特別損益を足し戻す形で書いているものがあります。式の名前ではなく、特別損益を戻しているかどうかで見分けてください。

### 同じ決算を4通りの式で計算した結果と、1億円ずれる原因

売上高100億円、営業利益5億円、減価償却費5億円（売上原価に3億円、販売費及び一般管理費に2億円）、支払利息0.6億円、受取利息0.1億円、経常利益4.5億円、特別損失1億円、税引前当期純利益3.5億円、法人税等1.2億円、当期純利益2.3億円の会社で計算します。

| 式  | 計算                  | EBITDA |
| -- | ------------------- | ------ |
| 式A | 5＋5                 | 10.0億円 |
| 式B | 4.5＋0.6－0.1＋5       | 10.0億円 |
| 式C | 3.5＋0.6－0.1＋5       | 9.0億円  |
| 式D | 2.3＋1＋0.6－0.1＋5＋1.2 | 10.0億円 |

式Cだけが1億円小さくなります。差額は特別損失1億円そのもので、税引前当期純利益から出発する式Cは特別損益を戻していないためです。SECの定義に当てはめると、純利益2.3億円＋法人税等1.2億円＋純支払利息0.5億円＋減価償却費5億円＝9.0億円で、SECが言うEBITDAは式Cと一致します。特別損益まで戻した式A・式B・式Dは、SECの解釈指針の名称ルールでは「EBITDA」ではなく Adjusted EBITDA 側の指標です。日本の実務で最も普及している式Aが、米国の開示ルールでは別の名前を求められる関係になっています。

特別損益がゼロで、営業外損益が受取利息と支払利息だけの期なら、4通りとも同じ金額になります。他社比較や前期比較でEBITDAが飛んで見えたときは、まず減損損失や固定資産売却損益などの特別損益、次に受取配当金や為替差損益を疑ってください。使っている式が明記されていない資料は、比較に使わない判断でかまいません。

### 損益計算書だけでは拾えない減価償却費と、正しい取得元

製造業では減価償却費の多くが製造原価に含まれ、売上原価として計上されます。損益計算書の表面から読み取れるのは販売費及び一般管理費に含まれる分だけです。上の例で販管費の2億円だけを足すと、EBITDAは7億円と3億円も過小になります。

実務では、キャッシュ・フロー計算書の営業活動によるキャッシュ・フローの区分に、非資金項目の調整として表示される減価償却費を使います。有価証券報告書なら、附属明細表の有形固定資産等明細表の当期償却額や、セグメント情報の注記に記載された減価償却費も手がかりになります。

## EBITDAマージンの平均と目安：法人企業統計（令和7年度）で計算

### 全産業のEBITDAマージン平均は約8.1%

EBITDAそのものは公的統計の集計項目にありません。そこで、[財務省「年次別法人企業統計調査（令和7年度）」の報道発表資料](https://www.mof.go.jp/pri/reference/ssc/results/r7.pdf)（2026年9月1日公表）の数値を、式A（営業利益＋減価償却費）に当てはめます。金融業・保険業を除く全産業の値です。

| 項目            | 令和7年度         | 売上高比   | 令和6年度の売上高比 |
| ------------- | ------------- | ------ | ---------- |
| 売上高           | 1,720兆2,560億円 | 100.0% | 100.0%     |
| 営業利益          | 93兆4,685億円    | 5.4%   | 5.0%       |
| 減価償却（特別償却含む）  | 45兆568億円      | 約2.6%  | 約2.6%      |
| EBITDA（式Aで算出） | 138兆5,253億円   | 約8.1%  | 約7.6%      |

減価償却の金額は、同じ資料の第11表「資金調達の構成」の内部調達の内訳に載っている値で、特別減価償却を含みます。製造原価に入った償却費も含む全社ベースなので、販管費の償却費だけを足す過小計上は起きていません。前年度から0.5ポイント上がった分は、ほぼ営業利益率の上昇（5.0%→5.4%）によるもので、減価償却費率は約2.6%のまま動いていません。

この約8.1%は、母集団推計した全法人の合計値から出した加重平均です。売上規模の大きい会社の比率が強く効くので、中小企業が自社の目安に使うなら、次の資本金規模別の数字と見比べてください。

### 業種別・資本金規模別にEBITDAマージンの当たりを付ける方法

業種別の減価償却費は報道発表資料に載っていません。式Aで計算する限り、EBITDAマージンは売上高営業利益率を減価償却費率のぶん上回るので、業種別・規模別の営業利益率を「EBITDAマージンの下限の当たり」として使えます。同じ資料の第4表から、令和7年度の売上高営業利益率を抜き出します。

| 区分             | 売上高営業利益率（令和7年度） | 償却負担           |
| -------------- | --------------- | -------------- |
| 不動産業           | 11.5%           | 重い（賃貸用建物）      |
| サービス業          | 9.5%            | 軽い             |
| 情報通信業          | 8.4%            | 中程度（設備・ソフトウェア） |
| 物品賃貸業          | 8.0%            | 重い（賃貸資産）       |
| 建設業            | 5.7%            | 軽い             |
| 電気業            | 5.7%            | 重い（発電設備）       |
| 製造業            | 5.5%            | 中程度            |
| 運輸業、郵便業        | 5.0%            | 重い（車両・拠点）      |
| 卸売業、小売業        | 2.6%            | 軽い             |
| 資本金10億円以上      | 8.4%            | –              |
| 資本金1億円〜10億円    | 5.1%            | –              |
| 資本金1,000万円〜1億円 | 3.4%            | –              |
| 資本金1,000万円未満   | 2.3%            | –              |

償却負担の列は、設備の重さから見た上乗せ幅の傾向で、統計の値ではありません。償却負担が重い業種ほど、営業利益率とEBITDAマージンの差が開きます。資本金規模の差も大きく、資本金1億円未満の会社と全産業平均の8.1%を比べると、規模の構造差を見ているだけになります。正確な業種別の減価償却費が必要なら、e-Statの法人企業統計の時系列データで業種と規模を絞って取得してください。業種別・規模別の営業利益率の読み方は[営業利益率の目安は？業種別・規模別の平均を最新統計で比べ、自社の目標を決める方法【2026年版】](/column/details/17876/)で詳しく扱っています。

## EV/EBITDA倍率の計算方法と、日本企業の平均値

### EV/EBITDA倍率から企業価値と株式価値を出す計算例

EV/EBITDA倍率は、企業価値（EV＝株式時価総額＋有利子負債－現預金）をEBITDAで割った値です。買収側から見ると、投じた金額を何年分のEBITDAで回収できるかの目安になります。分子に有利子負債と現預金が入るため、時価総額だけを見るPERより、借入の多い会社と少ない会社を同じ物差しで比べやすいのが特徴です。

M&Aではこの式を逆向きに使います。EBITDA10億円の会社に、同業の取引事例から8倍を当てはめると企業価値は80億円です。有利子負債が30億円、現預金が10億円なら、株主が受け取る株式価値は80億円－30億円＋10億円＝60億円になります。倍率を1倍動かすだけで株式価値は10億円動くので、交渉では「どの倍率を当てるか」と「どの式のEBITDAに当てるか」の2点が争点になります。

### 日本の上場企業のEV/EBITDA倍率の平均（2026年1月更新）

日本の公的機関が業種別のEV/EBITDA倍率を公表している統計はありません。参照されることが多いのは、ニューヨーク大学のアスワス・ダモダラン教授が[公開している業種別データセット](https://pages.stern.nyu.edu/~adamodar/New%5FHome%5FPage/datacurrent.html)です。日本版のファイル（vebitdaJapan.xls・2026年1月5日更新）から、EBITDAがプラスの会社だけを集計した値を抜き出します。

| 業種（データセットの区分）                   | 業種全体の社数 | EV/EBITDA（EBITDA正の企業） |
| ------------------------------- | ------- | --------------------- |
| Total Market（全体）                | 3,965社  | 10.65倍                |
| Computer Services               | 240社    | 12.52倍                |
| Software (System & Application) | 185社    | 12.51倍                |
| Machinery                       | 221社    | 12.15倍                |
| Engineering/Construction        | 153社    | 10.64倍                |
| Food Processing                 | 118社    | 8.97倍                 |
| Steel                           | 40社     | 7.99倍                 |
| Auto Parts                      | 98社     | 5.39倍                 |

この倍率は、業種内でEBITDAがプラスの企業の企業価値合計を、同じ企業群のEBITDA合計で割った値で、1社ずつの倍率の中央値ではありません。使う前に3点を確かめてください。1つ目は母集団で、上場企業だけの数字なので、非上場の中小企業の取引倍率とは水準が違います。2つ目はEBITDAの定義で、データ提供者の算式と、対象会社が開示する調整後EBITDAは一致するとは限りません。3つ目は時点で、株価と金利で倍率は大きく動くため、取得した日付を必ず添えます。M&Aの価格交渉では、平均倍率は桁の確認にとどめ、同業の直近の取引事例を並べて判断するのが実務の順序です。投下資本に対する利益率を併せて見る場合は[ROIC（投下資本利益率）とは？計算式・目安とROICツリーをわかりやすく解説](/column/details/9311/)が参考になります。

## 返済能力を見るEBITDA有利子負債倍率（ローカルベンチマーク）

金融機関との対話でEBITDAが出てくる場面では、経済産業省の[ローカルベンチマーク（ロカベン）](https://www.meti.go.jp/policy/economy/keiei%5Finnovation/sangyokinyu/locaben/)の定義が事実上の共通言語です。ロカベンは企業の財務を6つの指標で分析するツールで、健全性を担うのがEBITDA有利子負債倍率です。ガイドブック（企業編）は算式を次のように定めています。

**EBITDA有利子負債倍率（倍）＝（借入金－現預金）÷（営業利益＋減価償却費）**

見落としやすいのは、分子で現預金を差し引く点です。借入金30億円・現預金10億円の会社なら実質的な借入金は20億円、分母のEBITDAが10億円なら2.0倍です。ガイドブックはこの指標を「有利子負債がキャッシュフローの何倍かを示す指標であり、有利子負債の返済能力や健全性を測る重要な指標」と説明しており、EBITDAがプラスであれば、通常は値が小さいほど返済余力があると読みます。EBITDAがゼロやマイナスの場合は、この大小関係で判断できません。6指標全体の計算式と評点の基準は[ローカルベンチマーク（ロカベン）とは？6指標の計算式と評点A〜Dの基準、使い方を解説](/column/details/9055/)で扱っています。

## 平均EBITDAと企業価値のPython計算例

### 3期平均EBITDAと直近12か月（LTM）の算定と用途

「EBITDAの平均」には、業種の平均水準とは別に、自社の複数期の平均という意味もあります。中小企業のM&Aや金融機関の審査では、単年の数字が特別な案件や一時的なコストで振れるのを避けるため、直近3期の平均EBITDAを正常な収益力の目安にする場合があります。決算期の途中で評価するときは、直近の通期に当期の累計を足し、前年同期の累計を引いた直近12か月（LTM）の数値を使います。

平均を取る前に、各期の算式をそろえる作業が先です。ある期は式A、別の期は式Cで計算されていると、特別損失が出た期だけ低く見え、平均そのものが歪みます。マージンの平均にも、各期のマージンを単純に平均する方法と、3期のEBITDA合計を3期の売上高合計で割る加重平均の2つがあります。

### 4通りの式・3期平均・企業価値を1本のコードで再現する例

前章の数値例をFY2025とし、その前の2期分を足した3期の決算で計算します。最後の3行で、倍率8倍・有利子負債30億円・現預金10億円としたときの企業価値と株式価値を、式Aと式Cの両方で出します。Python 3.9で動作を確認しており、標準機能だけで動きます。

```
# EBITDAを4通りの式で計算し、3期平均・マージン平均・企業価値の目安まで出す（単位：億円）
periods = {
    "FY2023": dict(sales=92.0, op=4.1, ordinary=3.7, pretax=3.7, net=2.5,
                   dep=4.6, int_exp=0.5, int_inc=0.1, special_loss=0.0, tax=1.2),
    "FY2024": dict(sales=96.0, op=4.6, ordinary=4.1, pretax=3.8, net=2.5,
                   dep=4.8, int_exp=0.6, int_inc=0.1, special_loss=0.3, tax=1.3),
    "FY2025": dict(sales=100.0, op=5.0, ordinary=4.5, pretax=3.5, net=2.3,
                   dep=5.0, int_exp=0.6, int_inc=0.1, special_loss=1.0, tax=1.2),
}

def ebitda(p):
    net_int = p["int_exp"] - p["int_inc"]
    a = p["op"] + p["dep"]                         # 式A：営業利益＋減価償却費
    b = p["ordinary"] + net_int + p["dep"]         # 式B：経常利益から
    c = p["pretax"] + net_int + p["dep"]           # 式C：税引前当期純利益から（SEC定義と一致）
    d = p["net"] + p["special_loss"] + net_int + p["dep"] + p["tax"]  # 式D：当期純利益から
    return a, b, c, d

rows = []
for fy, p in periods.items():
    a, b, c, d = ebitda(p)
    margin = a / p["sales"] * 100
    rows.append((a, c, p["sales"], margin))
    print(f"{fy} A={a:.2f} B={b:.2f} C={c:.2f} D={d:.2f} マージン(A)={margin:.2f}%")

n = len(rows)
avg_a = sum(r[0] for r in rows) / n
avg_c = sum(r[1] for r in rows) / n
simple = sum(r[3] for r in rows) / n
weighted = sum(r[0] for r in rows) / sum(r[2] for r in rows) * 100
print(f"3期平均EBITDA 式A={avg_a:.2f} 式C={avg_c:.2f}")
print(f"マージン平均 単純={simple:.2f}% 加重={weighted:.2f}%")

# 倍率8倍・有利子負債30億円・現預金10億円としたときの企業価値と株式価値
multiple, debt, cash = 8.0, 30.0, 10.0
for name, base in (("式A", avg_a), ("式C", avg_c)):
    ev = base * multiple
    print(f"{name} EV={ev:.1f} 株式価値={ev - debt + cash:.1f}")
```

```
FY2023 A=8.70 B=8.70 C=8.70 D=8.70 マージン(A)=9.46%
FY2024 A=9.40 B=9.40 C=9.10 D=9.40 マージン(A)=9.79%
FY2025 A=10.00 B=10.00 C=9.00 D=10.00 マージン(A)=10.00%
3期平均EBITDA 式A=9.37 式C=8.93
マージン平均 単純=9.75% 加重=9.76%
式A EV=74.9 株式価値=54.9
式C EV=71.5 株式価値=51.5
```

特別損失がゼロのFY2023は4通りとも8.70億円で一致し、特別損失が出たFY2024とFY2025では式Cだけが小さくなります。3期平均でも式Aが9.37億円、式Cが8.93億円と0.44億円の差が残り、8倍を掛けると企業価値で約3.5億円、株式価値でも同じ約3.5億円の開きになります。どちらの式で平均を取ったかを、計算結果と必ずセットで記録してください。

この計算を毎月回すときに詰まるのは、コードではなく入力データの側です。売上原価に含まれる減価償却費、特別損失の内訳、支払利息と受取利息を勘定科目のレベルで分けて取り出せないと、式をそろえた平均は作れません。会計データから月次でEBITDAとLTMを自動集計する仕組みは、科目設計から相談できる[会計・経理システム開発](https://www.issoh.co.jp/service/business%5Fsystem/accounting/)のページで対応範囲を紹介しています。

## 調整後EBITDAが会社ごとに違う理由とSECの名称ルール

### リクルートホールディングスのEBITDA+S（旧・調整後EBITDA）の定義

リクルートホールディングスの[2026年3月期決算短信](https://www2.jpx.co.jp/disc/60980/140120260501516040.pdf)は、EBITDA+Sの定義を「営業利益＋減価償却費及び償却費(使用権資産の減価償却費を除く)+株式報酬費用±その他の営業収益・費用」と注記し、2026年3月期から名称を調整後EBITDAから変更したこと、算出式は従来から変わらないことを明記しています。同期のEBITDA+Sは7,943億9千万円で、営業利益6,305億6千7百万円を約1,638億円上回りました。売上収益3兆6,973億円に対するEBITDA+Sマージンは21.5%で、同社の決算資料も同じ値を示しています。

この定義には独自の要素が2つあります。株式報酬費用を足し戻すことと、使用権資産の減価償却費を除外することです。IFRS第16号ではリース料が使用権資産の減価償却費と支払利息に振り替わるため、何も調整しなければ、賃借している店舗やオフィスの費用がそのままEBITDAを押し上げます。日本基準でも2027年4月1日以後開始する事業年度から新リース会計基準が原則適用となり、同じ論点が生じます。変更点は[新リース会計基準とは？2027年4月適用の変更点とIFRS第16号との違い・経過措置を条文で解説](/column/details/10612/)で、財務指標への影響は[新リース会計基準の影響：財務諸表と財務指標の変化、なぜ改正されたかを数値で解説](/column/details/18838/)で扱っています。

### SECの名称ルールと、EBITDAを1株当たりで表示しない規定

SECの解釈指針Question 103.01は、Exchange Act Release No. 47226が示す定義と異なる計算をした指標を「EBIT」「EBITDA」と称するべきではなく、「Adjusted EBITDA」のように名称で区別すべきだと述べています。あわせて、これらの指標はQuestion 102.09に定めるものを除き、Regulation S-K Item 10(e)(1)(ii)(A)の禁止規定の適用除外にはならないとしています。業績指標として示すEBIT・EBITDAを1株当たりで表示してはならないことは、Question 103.02の末尾に定められています。

日本の開示にこれらの規定は直接適用されませんが、「調整後」が付いた時点で各社独自の定義だという読み方は共通です。営業利益に調整を加える指標の定義差と、2027年1月1日以後開始する事業年度から適用されるIFRS第18号の経営者が定義した業績指標（MPM）の注記は[調整後営業利益とは：コア営業利益・Non-GAAPとの関係と各社の定義差、IFRS第18号の開示と社内で再現する集計設計【2026年版】](/column/details/18456/)で扱っています。

複数社の調整後EBITDAは、定義を確認せずに並べて比較してはいけません。株式報酬費用を戻す会社と戻さない会社、リース関連の償却を除く会社と除かない会社が混在しており、比べているのは収益力ではなく調整方針です。

### 中小企業のM&Aで使われる実態EBITDA

中小企業のM&Aでは、オーナー社長への役員報酬、同族会社へ支払う地代家賃、私的な経費などを平常の水準に引き直して算出した数値を「実態EBITDA」と呼ぶことがあります。買い手が引き継いだ後の収益力を見積もるための調整で、会計基準や開示規則に定義がある用語ではありません。各期を同じ基準で実態ベースに調整してから複数期を比較する場合には、調整の根拠資料（賃貸借契約書、役員報酬の推移など）を示せるかどうかが交渉の分かれ目になります。

## EBITDAを改善する方法と、数字だけが上がる会計処理の見分け方

### 現金の動きを伴う改善：売上・粗利・販管費

式AのEBITDAを事業面から改善するには、売上を増やすか、減価償却費以外の営業費用を減らします。具体的には、売上数量や単価を上げる、仕入価格や外注費を見直して粗利率を上げる、人件費・広告費・地代家賃などの販管費を削る、のいずれかです。これらは収益改善の手段ですが、売掛金・在庫・仕入債務の増減や納税額によっては、EBITDAが増えても同じ期の営業キャッシュフローは改善しません。効果を測るときは、売上高の伸びとEBITDAマージンの変化を分けて見てください。売上が伸びてもマージンが下がっていれば、値引きや固定費の増加で稼ぐ力は落ちています。

### EBITDAだけが上がる処理：資産計上・リース・株式報酬

EBITDAは減価償却費を戻す指標なので、同じ支出を「費用」から「資産」に振り替えるだけで数字が上がります。資産計上とリースの2つは、現金の出ていき方が変わらないまま数字だけが動く例です。目標をEBITDAで置く会社では、次の3つを事前に確認しておくべきです。

- ソフトウェア開発費や改修費の資産計上：費用処理なら営業利益を直接減らしますが、資産計上すると減価償却費に変わり、EBITDAの計算では足し戻されます。
- リースの資産計上：IFRS第16号や新リース会計基準では、賃借料が使用権資産の減価償却費と支払利息に置き換わり、どちらもEBITDAの外に出ます。店舗やオフィスを多く借りている会社ほど、基準の切り替えだけでEBITDAが増えます。
- 株式報酬：調整後EBITDAで株式報酬費用を足し戻す会社では、現金報酬を株式報酬に置き換えると調整後EBITDAが上がります。

EBITDAの前年比が売上や営業利益の伸びより大きいときは、資産計上額・使用権資産の償却額・株式報酬費用の増減を注記で確かめ、事業収益の改善と、資産計上範囲・リース会計・報酬手段の変更による影響を分けて読んでください。株式報酬への切り替えは現金支出も減らしますが、その分は株式の希薄化として株主が負担しています。

## EBITDAで判断すべきでない場面と、比較の前に確かめる点

次のいずれかに当てはまるなら、EBITDA単独での判断は避けてください。

- 設備の更新投資が継続的に必要な業種（電気業、運輸業、装置産業など）。減価償却費を戻した利益は、更新投資を無視した利益です。
- 運転資本が急拡大している成長企業。EBITDAが伸びていても、売掛金と在庫に資金が寝ていれば返済原資はありません。
- リース資産が大きい会社を他社と比べる場面。使用権資産の償却の扱いをそろえる必要があります。
- のれんの減損リスクを評価する場面。特別損失を除く式Aや、減損損失を調整する調整後EBITDAでは減損の影響が見えませんが、式Cには減損損失が残ります。

平均値と比べるときの手順は3つです。自社のEBITDAを式Aと式Cの両方で出して特別損益の影響を把握する。比べる平均値が全産業か同業種か、上場企業か全法人かを確認する。平均値の側の算式と時点を記録する。これらがそろわない比較は、自社が平均より上か下かの判断材料になりません。投資の採算そのものを測るなら、[ROI（投資利益率）とは？計算式・目安・改善方法をわかりやすく解説](/column/details/5251/)で扱う考え方のほうが目的に合います。

## よくある質問

### EBITDAはなんて読みますか？

野村證券の用語集は「いーびっとでぃーえー」と表記しています。「イービッタ」「エビータ」と呼ばれることもあります。日本語では利払い前・税引き前・減価償却前利益と訳されます。

### EBITDAと純利益・営業利益の違いは何ですか？

簡便式「営業利益＋減価償却費」を使う場合、営業利益との差は減価償却費（無形資産の償却費を含む）だけです。SECの解釈指針の定義では、純利益に純支払利息（支払利息－受取利息）・法人税等・減価償却費（無形資産の償却費を含む）を加え、利息以外の営業外損益と特別損益は調整しません。日本で普及している「営業利益＋減価償却費」で計算した場合は、営業外損益と特別損益も除かれた数値になります。

### EBITDAの計算方法はどの式を使えばよいですか？

社内の管理や金融機関との対話なら、ローカルベンチマークと同じ「営業利益＋減価償却費」で足ります。特別損益が出た期の比較や海外の開示と並べる場面では、税引前当期純利益に純支払利息と減価償却費を足す式も出し、両方の差を確認してください。間接法のキャッシュ・フロー計算書を使う場合は、減価償却費に加え、別掲されたのれん償却額などを確認し、算式に必要な償却費を漏れなく集計します。

### EBITDAマージンの平均はどのくらいですか？

財務省の法人企業統計（令和7年度）の売上高1,720兆2,560億円、営業利益93兆4,685億円、減価償却45兆568億円を「営業利益＋減価償却費」に当てはめると、金融業・保険業を除く全産業で約8.1%です。公的機関が示す基準値ではなく統計値から計算した目安で、業種や資本金規模で大きく変わります。

### EV/EBITDA倍率の平均や目安はありますか？

日本の公的機関による業種別の平均値はありません。NYUのダモダラン教授のデータ（2026年1月5日更新）では、日本版データの業種全体の社数は3,965社で、EBITDAがプラスの企業に限った集計倍率は約10.7倍でした。上場企業が母集団で、株価と金利で水準が動くため、非上場企業の取引では同業の直近の取引事例との比較を優先してください。

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出典: [EBITDAとは？純利益・営業利益との違い、計算式4通りと平均マージンの目安](<https://www.issoh.co.jp/column/details/7807/>)（株式会社一創）