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title: "材料費とは？種類と直接・間接の分け方、消費単価の計算方法を設例と仕訳で解説"
url: "https://www.issoh.co.jp/column/details/20019/"
published: 2026-11-20
updated: 2026-11-20
categories: ["ERP"]
publisher: "株式会社一創"
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# 材料費とは？種類と直接・間接の分け方、消費単価の計算方法を設例と仕訳で解説

材料費とは、製品を作るために消費した物品の原価のことです。原価計算では、労務費・経費と並ぶ3つの費目の一つで、製造業では製造原価の中で最も大きな割合を占めることが多い費目です。本記事では、原価計算基準が定める材料費の種類と、直接材料費・間接材料費の分け方を整理したうえで、先入先出法・移動平均法・総平均法で消費単価がどう変わるかを同じ設例で比べます。予定価格を使ったときの差異、棚卸減耗の仕訳、原価管理システムに材料費を取り込むときに必要なデータまで、実務の順に解説します。

## まとめ：材料費は「消費量×消費単価」、単価の決め方で原価が変わる

材料費は、使った量（消費量）に1単位あたりの価格（消費単価）を掛けて計算します。消費量は、出庫のたびに記録する継続記録法が原則です。消費単価は、仕入のたびに単価が違う材料をどの順で払い出したと見るかで決まり、先入先出法・移動平均法・総平均法などから選びます。本記事の設例では、同じ300kgの消費でも、方法によって材料費が162,000円から165,750円まで3,750円動きました。

材料費は、製品との結びつきで直接材料費と間接材料費に分かれます。主要材料費と買入部品費は製品ごとに直接集計し、補助材料費・工場消耗品費・消耗工具器具備品費は製造間接費として配賦するのが基本です。月次で材料の受払と単価計算を回す品目が数百を超えるなら、Excelでの管理を続けるより原価管理システムへ移すほうが締めの日数と誤りの両方を減らせます。

## 材料費とは何か：原価の3要素での位置づけと材料費に含まれる範囲

まず、材料費が原価全体のどこに位置し、何が含まれるのかを確認します。

### 製造原価を形づくる材料費・労務費・経費の3要素と材料費の役割

原価計算では、製品を作るためにかかった費用を、発生した形で材料費・労務費・経費の3つに分けます。これを形態別分類と呼びます。材料費は物品を消費して生じる原価、労務費は人の労働に対して払う原価、経費はそれ以外の原価です。たとえば家具メーカーなら、木材やネジが材料費、工場で組み立てる人の賃金が労務費、工場の電気代や機械の減価償却費が経費にあたります。

3つの費目を集計した結果は、決算で製造原価報告書にまとめられます。材料費の欄は「期首材料棚卸高＋当期材料仕入高－期末材料棚卸高」の計算式で求めた金額です。報告書全体の書き方は[製造原価報告書の書き方と見方](https://www.issoh.co.jp/column/details/19315/)で数値例を使って解説しています。

### 材料の取得原価を求める際に含める購入代価と引取運賃などの材料副費

材料の取得原価は、仕入先に払う購入代価だけではありません。原価計算基準は、購入代価に引取運賃・荷役費・保険料・関税などの引取費用（外部副費）を加えた額を基本とし、購入事務・検収・保管などにかかる内部の費用（内部副費）も含めることができるとしています。値引や割戻しを受けたときは、購入代価から差し引きます。

実務では、内部副費まで材料ごとに配るのは手間がかかるため、外部副費だけを取得原価に含め、内部副費は製造間接費として扱う会社が多くみられます。どちらにするかは毎期同じ方法を続けることが前提です。

## 材料費の5つの種類と、直接材料費・間接材料費に分けるときの基準

材料費は、物品の性質による分類と、製品との結びつきによる分類の2つの軸で整理します。

### 原価計算基準が挙げる素材費・買入部品費・燃料費など5つの種類

企業会計審議会が1962年に公表した[原価計算基準](https://www.asb-j.jp/jp/accounting%5Fstandards%5Fsystem/details.html?topics%5Fid=156)は、「八 製造原価要素の分類基準」で材料費を次の5つに分けています。

| 種類        | 内容            | 例（家具メーカー） |
| --------- | ------------- | --------- |
| 素材費（原料費）  | 製品の本体になる物品    | 木材・合板     |
| 買入部品費     | 外部から買う部品      | 蝶番・取っ手    |
| 燃料費       | 製造に使う燃料       | 乾燥炉の重油    |
| 工場消耗品費    | 製造を補助する消耗品    | 接着剤・紙やすり  |
| 消耗工具器具備品費 | 耐用年数1年未満などの工具 | ドリルの刃・定規  |

同じ物品でも、どの種類に入れるかは会社の判断に委ねられる部分もあるのです。接着剤を製品の一部とみて素材費に入れる会社もあれば、少額なので工場消耗品費にまとめる会社もあります。分類のルールを決めて文書にしておき、担当者が変わっても同じ区分で記帳できるようにします。

### 直接材料費と間接材料費の分け方と、配賦が必要になる材料の見分け方

製品との結びつきで見ると、どの製品にどれだけ使ったかを直接つかめる材料費が直接材料費、つかめない、またはつかむ手間に見合わない材料費が間接材料費です。原価計算基準では、主要材料費（原料費）と買入部品費が直接材料費、補助材料費・工場消耗品費・消耗工具器具備品費が間接材料費の例とされています。

直接材料費は、製造指図書や製品ごとに集計します。間接材料費は製造間接費に入れ、作業時間や機械時間などの基準で各製品に配賦します。見分けるときは「出庫伝票に製品名や指図書番号を書けるか」を目安にすると判断がぶれません。直接費と間接費の線引きを業種別に詳しく見たい場合は[間接費とは？直接費との違いと種類の一覧](https://www.issoh.co.jp/column/details/19403/)を参照してください。

## 材料費の計算方法：消費量の把握と消費単価を決める払出単価の方式

材料費は「消費量×消費単価」で求めます。ここでは、その2つの数字をどう決めるかを整理します。

### 継続記録法と棚卸計算法で当期の材料の消費量を求める手順と使い分け

消費量のつかみ方には2つの方法があります。継続記録法は、材料の受入と払出をそのつど材料元帳に記録し、払出の合計を消費量とする方法です。原価計算基準では、原則として継続記録法を用います。棚卸計算法は、期首の在庫と期中の受入の合計から期末の実地棚卸の数量を引いて、差を消費量とみなす方法です。

継続記録法なら、帳簿上の在庫と実地棚卸の数量を比べて、紛失や目減りを棚卸減耗として切り分けられます。棚卸計算法は記録の手間が少ない一方、減耗も消費量に混ざってしまいます。ネジや接着剤のように単価が低く、出庫のたびの記録が手間に見合わない材料に限って使うのが一般的な使い分けです。

### 先入先出法・移動平均法・総平均法など消費単価を決める主な方式

同じ材料でも、仕入の時期によって単価が違います。払い出した材料にどの単価を付けるかを決めるのが払出単価の方式です。

- 先入先出法：先に仕入れたものから順に払い出したとみなし、古い単価から使う
- 移動平均法：仕入のたびに在庫全体の平均単価を計算し直し、その単価で払い出す
- 総平均法：一定期間（1か月など）の受入合計を数量で割った平均単価で払い出す
- 個別法：物品ごとに実際の仕入単価をたどる。高額で数が少ない材料向け

税務では、法人が選べる評価方法が[法人税法施行令](https://laws.e-gov.go.jp/law/340CO0000000097)の第28条に列挙され、選んだ方法を税務署に届け出ないときは最終仕入原価法で評価することになります（同第31条）。移動平均法を月ごとにまとめて計算する方法の扱いなど、細かな解釈は国税庁の[法人税基本通達「棚卸資産の評価の方法」](https://www.nta.go.jp/law/tsutatsu/kihon/hojin/05/05%5F02%5F01.htm)に示されています。原価計算で使う方式と、税務で届け出た評価方法をそろえておくと、期末の調整が少なくて済みます。

## 設例で比べる材料費の計算：先入先出法・移動平均法・総平均法の差

方式の違いが原価にどれだけ響くかを、同じ取引で計算して比べます。ここが本記事の独自の章です。

### 同じ1か月の受払で3つの方式の消費額と月末在庫を計算した結果

ある材料Aの4月の受払が、次のとおりだったとします。

| 日付    | 取引   | 数量    | 単価   | 金額       |
| ----- | ---- | ----- | ---- | -------- |
| 4月1日  | 月初在庫 | 100kg | 500円 | 50,000円  |
| 4月10日 | 仕入   | 200kg | 560円 | 112,000円 |
| 4月15日 | 払出   | 150kg | －    | －        |
| 4月20日 | 仕入   | 100kg | 590円 | 59,000円  |
| 4月25日 | 払出   | 150kg | －    | －        |

受入の合計は400kg・221,000円、払出の合計は300kgで、月末に100kgが残ります。3つの方式で計算すると、結果は次のとおりです。

| 方式    | 4月15日   | 4月25日   | 材料費合計    | 月末在庫    |
| ----- | ------- | ------- | -------- | ------- |
| 先入先出法 | 78,000円 | 84,000円 | 162,000円 | 59,000円 |
| 移動平均法 | 81,000円 | 84,000円 | 165,000円 | 56,000円 |
| 総平均法  | 82,875円 | 82,875円 | 165,750円 | 55,250円 |

先入先出法では、4月15日の払出は月初の100kg（500円）と4月10日仕入分の50kg（560円）で78,000円、4月25日は残りの4月10日仕入分150kg（560円）で84,000円です。移動平均法では、4月10日の仕入後の平均単価が540円（162,000円÷300kg）、4月20日の仕入後が560円（140,000円÷250kg）になります。総平均法は、月全体の平均単価552.5円（221,000円÷400kg）を300kgに掛けます。

### 仕入単価が上がる局面で方式ごとの原価が開く理由と方式を選ぶ基準

設例では仕入単価が500円・560円・590円と上がり続ける設定です。この局面では、古い安い単価から使う先入先出法の材料費が最も小さく、月末在庫が最も大きくなります。平均法は、新しい高い単価が早く混ざるぶん材料費が大きく出ます。単価が下がる局面では、この関係は逆です。どの方式も1か月の合計（材料費＋月末在庫）は221,000円で同じで、違うのは今月の原価と来月以降に回る在庫の配分です。

方式の選び方は、次の条件で決めると迷いません。仕入のたびに単価が大きく動き、製品別の原価をその日のうちに見たいなら移動平均法。月次でまとめて締め、計算の手間を減らしたいなら総平均法。材料の劣化が早く、実際に古い順に使っている現場なら、実態に近い先入先出法です。ただし一度決めた方式は、正当な理由なく変えてはいけません。期ごとに方式を変えると原価の比較ができなくなるためです。

## 材料費の仕訳と、予定価格の差異・棚卸減耗が出たときの会計処理

計算した材料費を帳簿に載せる仕訳を、設例の数字で確認します。

### 材料の購入から製造への払出までの仕訳例と直接費・間接費の勘定の流れ

4月10日の仕入で、購入代価112,000円を掛けで払い、引取運賃3,000円を現金で払った場合、材料の取得原価は115,000円です（設例の単価計算では運賃を除いています）。払出の段階では、直接材料費を仕掛品勘定へ、間接材料費を製造間接費勘定へ振り替えます。

| 場面      | 借方          | 貸方                   |
| ------- | ----------- | -------------------- |
| 材料の購入   | 材料 115,000  | 買掛金 112,000／現金 3,000 |
| 直接材料の払出 | 仕掛品 162,000 | 材料 162,000           |
| 補助材料の払出 | 製造間接費 8,000 | 材料 8,000             |

払出の行は、材料Aを先入先出法で計算した直接材料費162,000円と、別の補助材料8,000円を例にしています。受注生産なら仕掛品は製造指図書ごとに、見込生産なら工程ごとの集計です。集計の手順は[個別原価計算の手順と仕訳](https://www.issoh.co.jp/column/details/11220/)と[総合原価計算の計算手順](https://www.issoh.co.jp/column/details/11175/)で、それぞれ設例を使って解説しています。

### 予定価格で計算したときの材料消費価格差異と月末の棚卸減耗費の仕訳例

実際の単価が月末まで確定しないと、月中に製品原価が出せません。そこで、あらかじめ決めた予定価格で材料費を計算し、月末に実際との差を材料消費価格差異として処理する方法があります。設例で予定価格を1kgあたり550円とすると、予定の材料費は165,000円です。先入先出法の実際額162,000円との差3,000円は、実際が予定を下回ったので有利差異になります。

| 場面        | 借方          | 貸方             |
| --------- | ----------- | -------------- |
| 予定価格での払出  | 仕掛品 165,000 | 材料 165,000     |
| 差異の振替（有利） | 材料 3,000    | 材料消費価格差異 3,000 |
| 棚卸減耗（正常）  | 製造間接費 1,180 | 材料 1,180       |

棚卸減耗は、月末の帳簿在庫100kgに対して実地棚卸が98kgだった場合の例です。不足の2kgに月末在庫の単価590円を掛けた1,180円を、毎月ある程度生じる正常な減耗として扱うため、計上先は製造間接費です。異常な原因による減耗は原価に含めず、営業外費用や特別損失で処理します。予定価格の決め方と差異の分析は[標準原価計算と原価差異分析の手順](https://www.issoh.co.jp/column/details/19313/)が参考になります。

## 材料費を原価管理システムで集計するとき必要なデータと移行の判断

材料費の計算は、品目と取引が少ないうちはExcelでも回ります。増えてくると、どこで限界が来るかを整理します。

### 材料費の自動計算に要る品目マスタ・受払データ・BOMの3つの準備

原価管理システムで材料費を自動で計算するには、3種類のデータがそろっている必要があります。

1. 品目マスタ：材料ごとの品目コード、単位、材料費の種類（素材費・買入部品費など）、直接・間接の区分、払出単価の方式
2. 受払データ：入庫（仕入・返品）と出庫（払出・戻入）を、日付・数量・金額・払出先の製造指図書番号つきで記録したもの
3. 部品表（BOM）：製品1単位あたりに使う材料と標準の消費量。標準と実際の消費量を比べる数量差異の分析に使う

Excelの材料元帳から移すときに詰まりやすいのは、2番目の受払データに払出先が書かれていない行です。払出先が空欄だと、直接材料費として製品に付けられず、間接費に回すしかない状態です。移行の前に、出庫伝票に指図書番号を必ず書く運用へ切り替えておくと、移行後の原価の精度が上がります。BOMと原価を連携させる進め方は[製造業の原価管理とBOM連携の進め方](https://www.issoh.co.jp/column/details/16429/)で整理しています。

### Excel管理を続けてよい規模と、原価管理システムへ移すべき条件

次のどれかにあてはまるなら、材料費の計算を原価管理システムへ移すべき段階です。

- 移動平均法で計算する材料が100品目を超え、月次の締めに3営業日以上かかっている
- 同じ材料の単価が、購買・経理・製造の各部門のExcelで食い違うことがある
- 製品別の原価が締めの後にしか出ず、見積や値決めに間に合っていない

反対に、材料が数十品目で、仕入単価の変動が小さく、総平均法で月1回計算すれば足りる規模なら、Excelのまま品目マスタと受払表の形をそろえておく対応で十分です。その場合も、将来の移行に備えて品目コードと払出先の列を今から持たせておくと、移すときの作業が減ります。材料費の計算を既存の生産管理や会計システムとつなぎたい場合は、[原価管理システム開発](https://www.issoh.co.jp/service/business%5Fsystem/cost-management/)で要件の整理から相談を受けています。

## よくある質問

材料費について、よく寄せられる疑問に答えます。

### 材料費と材料費率の違いは何ですか？

材料費は、製品を作るために消費した材料の金額そのものです。材料費率は、売上高や製造原価に対して材料費が占める割合を指し、「材料費÷売上高×100」などで計算します。どの数字を分母にするかは会社によって違うため、社内外で比べるときは分母をそろえてから見る必要があります。

### 材料費は売上原価と同じものですか？

同じではありません。材料費は製造原価の一部で、労務費・経費と合わせて当期の製造原価になります。そのうち当期に売れた製品の分だけが売上原価として損益計算書に計上され、売れ残った分は製品や仕掛品として在庫に残ります。材料費が増えても、その月の売上原価がすぐに同じ額だけ増えるわけではありません。

### 工具や作業手袋は材料費に入りますか？

耐用年数が1年未満、または金額が少額で固定資産にしない工具は、消耗工具器具備品費として材料費に入れます。作業手袋のような消耗品は工場消耗品費です。どちらも特定の製品に結びつけにくいため、間接材料費として製造間接費に入れ、配賦で製品に負担させるのが一般的です。

### 払出単価の方式は途中で変更できますか？

正当な理由があれば変えられますが、毎期同じ方式を続けるのが原則です。会計上は方針の変更として扱われ、理由や影響額の開示が求められる場合があります。税務上は、新しい方式を使う事業年度の開始の日の前日までに所轄税務署へ変更承認の申請が必要です。事前に税理士や監査人と相談して進めてください。

### 材料費を下げるには何から手を付ければよいですか？

まず、材料費のうち直接材料費と間接材料費のどちらが大きいか、どの品目に集中しているかを数字で確かめることです。そのうえで、BOMの標準消費量と実際の消費量の差（歩留まりのロス）と、仕入単価の差に分けて原因を見ます。消費量の問題なら工程の改善、単価の問題なら購買条件の見直しと、手の打ち方が変わります。

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出典: [材料費とは？種類と直接・間接の分け方、消費単価の計算方法を設例と仕訳で解説](<https://www.issoh.co.jp/column/details/20019/>)（株式会社一創）
