--- title: "サバティカル休暇とは？期間・給与と導入企業3社、2025年新設の給付金" url: "https://www.issoh.co.jp/column/details/10097/" published: 2025-12-02 updated: 2026-10-20 categories: ["人事労務"] publisher: "株式会社一創" --- # サバティカル休暇とは？期間・給与と導入企業3社、2025年新設の給付金 サバティカル休暇は、勤続年数などの条件を満たした社員が数か月から数年の長期休暇を取れる企業独自の制度です。取得理由を限定しない設計が多い一方、学び直しなど目的を絞って運用する企業もあります。法律で定められた休暇ではないため、期間も給与の有無も企業ごとに違います。この記事では、定義と期間の実態、無給期間の社会保険料の扱い、2025年10月に新設された教育訓練休暇給付金の使い方、そして公的統計から見た普及の実像を、一次情報にあたって整理します。 ## まとめ：サバティカル休暇の要点 - **定義**：勤続年数などの条件を満たした社員に与える長期休暇制度。取得理由を限定しない設計が多いものの、ソニーのように目的を絞る企業もあります。法定休暇ではなく企業の任意制度です。 - **期間**：LINEヤフーは2〜3か月、ソニーは私費就学で最長2年・配偶者の海外赴任同行で最長5年、ANAは事由を問わない休業・休職として運用しています。 - **給与**：無給が一般的です。無給でも健康保険・厚生年金の保険料は免除されず、本人負担分の徴収方法を決めておく必要があります。 - **生活費**：教育訓練が目的なら、2025年10月1日に始まった雇用保険の教育訓練休暇給付金で賃金の一定割合を受け取れます。所定給付日数は加入期間に応じて90日・120日・150日です。 - **普及**：厚生労働省の令和7年度能力開発基本調査では、教育訓練休暇制度を導入している企業は5.7％にとどまり、そのうち30日以上の長期休暇を取得できるのは33.1％です。 - **導入時**：常時10人以上を使用する事業場では、休暇制度を設けた時点で就業規則への記載が労働基準法89条により必要になります。 ## サバティカル休暇の定義と語源 ### 語源は安息年、起源は1880年のハーバード大学 内閣府の男女共同参画白書令和5年版のコラム「休み方考察〜サバティカル休暇」は、サバティカル（sabbatical）を「旧約聖書に登場する『安息日』の意味のラテン語に由来し、明治13（1880）年に米国ハーバード大学で始まった、研究のための有給休暇が起源」と説明しています。同コラムは、1990年代に離職対策として欧州企業に広まったとも述べています。 つまり出発点は大学の研究休暇であり、企業の福利厚生としての利用は後発です。日本語では「長期休暇」「研修休暇」と訳される場合があり、名称が揺れているのはこの経緯によります。日本国内でも大学の教職員の利用が先行し、企業への広がりはその後という順序でした。 ### 法律上の定義の不在と、行政実務での30日という目安 「長期休暇とは何日からか」という問いに対する法律上の答えはありません。労働基準法にも他の労働法規にも、長期休暇という用語の定義規定はないためです。 ただし行政の実務では30日という線が使われています。厚生労働省の能力開発基本調査は教育訓練休暇について「長期休暇（30日以上の休暇）」として集計しており、2025年10月に始まった教育訓練休暇給付金も「連続した30日以上の無給の教育訓練休暇」を支給対象としています。制度を設計する側なら、この30日を最小単位として考えると公的支援と接続しやすくなります。 ## 期間・給与・社会保険の扱い ### 2か月から5年まで開く企業ごとの期間設定 期間は制度の目的で決まります。心身のリフレッシュを主目的にするなら2〜3か月、大学院での学位取得や海外留学を想定するなら年単位が必要です。後述する3社の実例でも、2か月から5年まで開きがあります。 取得回数の設計は、期間と同じくらい制度の定着度を左右します。勤続10年で1回だけという設計にすると、対象者が限られて制度が使われないまま形骸化します。逆に上限を設けなければ、代替要員の確保が追いつきません。 ### 無給が原則の賃金と、免除対象外の社会保険料 サバティカル休暇は無給とする企業が多数です。ここで見落とされやすいのが社会保険料の扱いです。健康保険と厚生年金保険の保険料が本人・事業主の双方とも免除されるのは、日本年金機構が定める産前産後休業期間と育児休業等期間に限られます。理由を問わない私事の休職はこの免除の対象外です。 したがって無給のサバティカル休暇中も保険料は発生し続けます。給与から天引きできないため、本人負担分を毎月振り込んでもらうのか、復職後にまとめて精算するのかを、制度開始前に規程で決めておく必要があります。住民税も同様に、普通徴収へ切り替えるか一括徴収するかの判断が要ります。[カフェテリアプランとは？選択型福利厚生制度の意味と基本的な仕組み、概要や導入メリットも含めて解説する](https://www.issoh.co.jp/column/details/10462/)のような選択型の福利厚生と違い、休職中は本人の現金支出が増える点を説明しておかないと、取得直前の辞退につながります。 ## 無給期間の生活費を補う教育訓練休暇給付金（2025年10月創設） 無給という最大の障壁に対して、2025年10月1日から使える公的支援が加わりました。雇用保険の教育訓練休暇給付金です。労働者が離職せずに教育訓練へ専念するために自発的に休暇を取る場合、失業給付（基本手当）に相当する給付を受けられます。競合記事の多くはこの制度の施行前に書かれており、無給への対処として触れていません。 ### 支給要件と給付日数・給付額の目安 厚生労働省・都道府県労働局のリーフレットによると、支給対象者の要件は次の2つを両方満たすことです。1つは休暇開始前2年間に12か月以上の被保険者期間があること、もう1つは休暇開始前に5年以上、雇用保険に加入していた期間があることです。高年齢被保険者・短期雇用特例被保険者・日雇労働被保険者は対象外とされています。 対象となる休暇は、就業規則や労働協約等に規定された休暇制度に基づき、本人が受講を希望して事業主の承認を得た、30日以上の無給の休暇です。受講する訓練は、学校教育法に基づく大学・大学院・短大・高専・専修学校・各種学校、教育訓練給付金の指定講座を有する法人等が提供する教育訓練等、または職業安定局長が定めるもの（司法修習、語学留学、海外大学院での修士号の取得等）に限られます。旅行や休養だけを目的とする休暇は対象になりません。 | 雇用保険の加入期間 | 5年以上10年未満 | 10年以上20年未満 | 20年以上 | | --------- | --------- | ---------- | ----- | | 所定給付日数 | 90日 | 120日 | 150日 | 給付日額は休暇開始日前6か月の賃金日額に応じて算定されます。同リーフレットの支給額イメージでは、額面月収25万円で給付月額は約17万円、35万円で約19万5千円、45万円で約22万5千円です。受給期間は休暇開始日から1年間で、この範囲内なら休暇を複数回に分割しても受給できます。 ### 受給と引き換えにリセットされる失業給付の加入期間 この給付には見過ごせない代償があります。リーフレットは「教育訓練休暇給付金の支給を受けた場合、休暇開始日より前の被保険者期間や雇用保険に加入していた期間はリセットされ、通算できなくなるため、一定期間は失業給付などの雇用保険制度に基づく給付金を原則受給できません」と明記しています。育児休業等給付・介護休業給付のみなし被保険者期間と、教育訓練給付金の支給要件期間には影響しません。 休暇明けに転職を考えている社員が受給すると、退職後の基本手当が受け取れない事態になりえます。制度案内では、給付の存在だけでなくこの副作用まで書いてください。なお、解雇や雇止めを予定している労働者に対象の休暇を取得させることは認められておらず、虚偽の届出は罰則の対象になります。学び直しの位置づけを整理するなら[リカレント教育とは何か？社会人の学び直しを含む意味と政府の定義から徹底解説、最新動向まで](https://www.issoh.co.jp/column/details/9553/)もあわせてご確認ください。 ## 日本での普及率と政策上の位置づけ ### 30日以上の長期休暇を取れる企業は全体の約2％ 普及の実像は、厚生労働省が2026年7月31日に公表した令和7年度「能力開発基本調査」（有効回答7,452企業）で確認できます。サバティカル休暇を単独で集計した公的統計はないため、これに最も近い教育訓練休暇制度の数字を見ます。 | 制度 | 導入している | 導入予定 | 導入予定なし | | --------------- | ------ | ---- | ------ | | 教育訓練休暇制度 | 5.7％ | 8.8％ | 85.4％ | | 教育訓練短時間勤務制度 | 4.7％ | 9.1％ | 86.2％ | | 教育訓練所定外労働時間免除制度 | 4.6％ | 8.9％ | 86.4％ | さらに同調査は、教育訓練休暇制度を導入している企業の内訳として、30日以上の長期休暇の取得可否と有給かどうかを掛け合わせた数字を出しています。最も多いのは「長期休暇の取得はできないが、有給休暇として取得できる」の60.9％で、「長期休暇の取得ができ、有給休暇として取得できる」は25.6％、「長期休暇の取得ができるが、有給休暇として取得できない」は7.5％、「長期休暇の取得はできず、有給休暇として取得できない」は6.0％です。 30日以上の長期休暇が取れるのは合計33.1％。これを導入企業5.7％に掛けると、全企業に対する比率は約1.9％になります。サバティカル休暇に相当する休暇を制度として持つ企業は、報道で受ける印象よりはるかに少ないのが実態です。前年からの動きも逆行しており、教育訓練休暇制度の導入率5.7％は前回より1.8ポイント低下しています。 ### 2004年から2022年までの政策文書での扱い 「サバティカル休暇 経済産業省」で検索される背景には、政府文書での言及があります。男女共同参画白書令和5年版のコラムは、日本での検討の変遷を次のように整理しています。 | 時期 | 文書・会議 | 省庁 | | ------- | -------------------------------------------- | -------------- | | 2004年6月 | 職業生活活性化のための年単位の長期休暇制度等に関する研究会報告書 | 厚生労働省 | | 2012年9月 | 大学共同利用機関法人及び大学共同利用機関の今後の在り方について（審議のまとめ） | 文部科学省 研究環境基盤部会 | | 2017年3月 | 経済財政諮問会議 経済・財政一体改革推進委員会 経済社会の活力ワーキング・グループ第2回 | 内閣府 | | 2018年3月 | 我が国産業における人材力強化に向けた研究会報告書 | 経済産業省・中小企業庁 | | 2021年3月 | 第6期科学技術・イノベーション基本計画 | 閣議決定 | | 2022年6月 | 新しい資本主義のグランドデザイン及び実行計画 | 閣議決定 | 2018年3月の経済産業省・中小企業庁の報告書は、リカレント教育の推進策として「企業による『サバティカル休暇』等の個人の学び直しや振り返りを支援するための制度整備を促進するため、そのような制度を整備する企業に対する助成の在り方について関係省庁と連携して検討する」と記しています。2022年6月7日に閣議決定された新しい資本主義のグランドデザイン及び実行計画でも、多様な人材の役員等への登用と並べて「サバティカル休暇の導入」の促進が掲げられました。2018年に助成のあり方として検討された論点が、2025年10月の教育訓練休暇給付金という形で制度化されたと読めます。 ## 導入企業3社の制度内容 各社の公式サイトで確認できる内容を並べます。いずれも2026年9月時点の記載です。 | 企業 | 制度名 | 対象 | 期間 | | ------- | ------------------------ | --------------- | ---------- | | LINEヤフー | サバティカル休暇 | 勤続10年以上の正社員 | 2〜3か月 | | ソニー | フレキシブルキャリア休職制度（2015年導入） | 私費就学 | 最長2年 | | ソニー | 同上 | 配偶者の海外赴任・留学への同行 | 最長5年 | | ANAグループ | 事由を問わない休業・休職（サバティカル休暇制度） | 公式サイトに記載なし | 公式サイトに記載なし | LINEヤフーは福利厚生ページで、この休暇を「自らのキャリアや経験、働き方を見つめなおし、考える機会をつくることで、本人のさらなる成長につなげることを目的とした休暇制度」と説明しています。ソニーは休職中に週1〜2日程度のテレワークができる「休職キャリアプラス制度」を併設し、キャリアの断絶を防ぐ設計を取っています。ANAグループは働き方改革のページで、短時間・短日数勤務の事由撤廃や兼業範囲の拡大と並べて、事由を問わない休業・休職の導入を挙げています。 3社に共通するのは、休暇そのものより復職の設計に手を入れている点です。ソニーの休職キャリアプラス制度はその典型で、休職期間中も業務との接点を残しています。 ## 年次有給休暇・リフレッシュ休暇・特別休暇との違い 混同されやすい制度を、法的な位置づけと取得理由の制約で分けると次のようになります。 | 制度 | 法的位置づけ | 取得理由 | 賃金 | 典型的な長さ | | -------- | ------------- | ----------- | ----- | ---------------- | | 年次有給休暇 | 労働基準法39条の法定休暇 | 制限なし | 有給 | 年10日〜20日を1日単位で消化 | | リフレッシュ休暇 | 法定外の特別休暇 | 心身の休養 | 有給が多い | 企業の規程による（日単位） | | サバティカル休暇 | 法定外の特別休暇・休職 | 制限しない設計が一般的 | 無給が多い | 行政の目安は30日以上 | 年次有給休暇は取得率が上がり続けており、厚生労働省の令和7年就労条件総合調査によれば、労働者1人平均の付与日数は18.1日、取得日数は12.1日で昭和59年以降の過去最多、取得率は66.9％で過去最高です。それでも年単位の学び直しや長期の海外滞在には日数が足りません。サバティカル休暇はこの空白を埋める制度であり、年次有給休暇の代替ではありません。 勤務先の制度を使わずに一度職を離れる選択肢との比較は、[人生100年時代を生き抜くキャリア戦略としてのキャリアブレイクとは？その意味や背景を徹底解説](https://www.issoh.co.jp/column/details/8937/)で扱っています。雇用契約を維持したまま休むのがサバティカル休暇、離職を伴うのがキャリアブレイクという整理です。 ## 制度設計で決めるべき項目と就業規則への記載 ### 労働基準法89条が求める就業規則への記載 労働基準法89条は、常時10人以上の労働者を使用する使用者に対し、「始業及び終業の時刻、休憩時間、休日、休暇並びに労働者を二組以上に分けて交替に就業させる場合においては就業時転換に関する事項」について就業規則を作成し、行政官庁に届け出ることを義務づけています。休暇は絶対的必要記載事項に含まれるため、この規模の事業場では、サバティカル休暇を設けた時点で既存の就業規則に条文を追加し、変更届を出し直す必要があります。運用だけで始めることはできません。 規程に落とし込む項目は、対象者の勤続年数、取得できる期間と回数、申請期限、賃金の有無、社会保険料と住民税の負担方法、復職時の処遇、休暇中の兼業の可否です。教育訓練休暇給付金を使わせる前提なら、給付の要件である「就業規則等に規定された休暇制度に基づく休暇」に該当させるため、規程化は必須条件になります。 ### 復職設計を欠いた制度の落とし穴 導入して失敗するパターンははっきりしています。休暇の付与条件だけを決めて、復職後のポジションを決めずに送り出す設計です。数か月から数年の不在の間に組織は動きます。戻る席が決まっていなければ、休暇中に社外の選択肢を検討するのは当然の行動です。制度が離職の助走期間として機能してしまいます。 ソニーが休職中のテレワーク制度を併設しているのは、この問題への実務的な回答です。復職時のポジションを事前に確約できないなら、少なくとも休暇中の定期的な情報共有と、復職3か月前の面談を規程に書き込んでください。代替要員の確保も同時に決める必要があります。1人の抜けた分を残るメンバーで吸収させる運用にすると、次の取得希望者が周囲への気兼ねで申請しなくなり、制度が使われないまま残ります。 ## 休暇中の過ごし方と復職への備え 過ごし方は制度の目的と給付の要件で決まります。教育訓練休暇給付金を受けるなら、大学院や指定講座、語学留学など対象となる訓練の受講が前提です。収入を伴う就労を行った日や、有給休暇・育児休業を取得した日は教育訓練のための休暇と認められず、その日の給付は受けられません。 給付を使わない場合は理由に制限がないため、長期の旅行、資格取得、家族との時間、地域活動などが選べます。いずれの場合も、復職日から逆算して最後の1か月を助走期間に充てると復帰が楽になります。学生が学期の切れ目に長期の学外活動を行う仕組みとの比較は、[ギャップイヤーとは？日本の現状と大学制度、就職への影響を公的データで解説](https://www.issoh.co.jp/column/details/10499/)で扱っています。 ## よくある質問 ### サバティカル休暇とは何ですか？ 勤続年数などの条件を満たした社員に与える長期休暇制度です。取得理由を限定しない設計が多いものの、私費就学など目的を絞る企業もあります。法定休暇ではなく企業が任意で設ける制度のため、期間・対象者・賃金の有無は企業ごとに異なります。 ### サバティカル休暇中の給料はもらえますか？ 無給とする企業が一般的です。ただし教育訓練を目的とする30日以上の無給休暇であれば、雇用保険の教育訓練休暇給付金を申請できます。給付日額は休暇開始日前6か月の賃金日額に応じて算定され、額面月収35万円の場合の給付月額は約19万5千円が目安です。 ### サバティカル休暇の期間はどのくらいですか？ 公表されている実例では、LINEヤフーが2〜3か月、ソニーのフレキシブルキャリア休職制度が私費就学で最長2年、配偶者の海外赴任同行で最長5年です。行政の統計や給付制度は30日以上を長期休暇の目安としています。 ### サバティカル休暇を導入している企業はどこですか？ 公式サイトで確認できる企業として、LINEヤフー、ソニー、ANAグループがあります。ただし全体で見ると、厚生労働省の令和7年度能力開発基本調査で教育訓練休暇制度を導入している企業は5.7％で、そのうち30日以上の長期休暇を取得できるのは33.1％にとどまります。 ### 長期休暇とは何日からを指しますか？ 法律上の定義はありません。行政の実務では30日が目安として使われており、厚生労働省の能力開発基本調査は「長期休暇（30日以上の休暇）」として集計し、教育訓練休暇給付金も連続30日以上の休暇を支給対象としています。 ## 関連記事 - [人生100年時代を生き抜くキャリア戦略としてのキャリアブレイクとは？その意味や背景を徹底解説](https://www.issoh.co.jp/column/details/8937/) - [リカレント教育とは何か？社会人の学び直しを含む意味と政府の定義から徹底解説、最新動向まで](https://www.issoh.co.jp/column/details/9553/) - [ギャップイヤーとは？日本の現状と大学制度、就職への影響を公的データで解説](https://www.issoh.co.jp/column/details/10499/) - [カフェテリアプランとは？選択型福利厚生制度の意味と基本的な仕組み、概要や導入メリットも含めて解説する](https://www.issoh.co.jp/column/details/10462/) - [ダウンシフトとは？減速生活（ダウンシフター）の意味と仕事・収入の変化、失敗しない始め方](https://www.issoh.co.jp/column/details/10150/) --- 出典: [サバティカル休暇とは？期間・給与と導入企業3社、2025年新設の給付金]()（株式会社一創）